管理職研修の費用相場は？効果的な予算のかけ方や、実施ポイント、助成金まで解説
管理職研修は、管理職のスキルやマインドを磨き、自社の競争力を高める上で必要不可欠です。しかし、研修内容などによって費用は大きく変動するため、管理職研修の費用相場がわからないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、管理職研修の費用相場や効果的な予算のかけ方について徹底的に解説します。管理職研修を実施する際に使える助成金も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
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管理職研修の目的
管理職研修の主な目的は、管理職に求められるスキルや知識を習得させ、組織力を強化することです。管理職は、担当組織の売上や数値目標などに責任を持ち、業務を進めるための決裁権を持つ大切な役割を担っています。そのため、研修による管理職のスキル向上が重要です。
管理職研修が必要とされる理由
管理職研修が必要とされる理由は、大きく分けると3つあります。
1つめは、管理職の業務が多岐にわたるという点です。管理職は、担当組織の業務進捗把握から部下の育成まで幅広く、なおかつ全体を管理する能力が求められます。こうした能力を自分だけで身につけるのは難しいため、管理職研修を実施して管理職のレベルを底上げする企業が多いです。
2つめは、優秀なプレイヤーだった人材が、管理職になった際に必ず活躍するとは限らないという点です。管理職に求められる能力は、プレイヤーとして求められる能力とは異なる部分も少なくありません。プレイヤー時代に優秀だった社員でも、マネジメントやコミュニケーションがうまくいかず、管理職として活躍できないケースは多いです。
最後に、新任管理職はさまざまな壁にぶつかりやすいという点も挙げられます。具体的には、以下の4つの壁にぶつかりがちです。
- 組織課題設定の壁：組織の目標設定を適切に行ったり、チームに一体感をもたらしたりすることができない
- 連携の壁：他部署や関係者などとの連携や調整がうまくできない
- 部下育成の壁：部下の育成や教育がうまくできなかったり、仕事を部下に任せたりすることができない
- 自己管理の壁：自分の業務と全体のマネジメント業務のうまいバランスをとることができない
着任時にこれらの壁にぶつからないためには、早い段階から管理職に必要な能力を育成しておくことが重要です。そのため、管理職研修を通じてスキルアップを図り、こうした困難を乗り越えてもらおうとする企業が増えています。
なお、管理職研修の目的について知りたい方は、以下のページをご覧ください。
『管理職研修の目的と内容は？研修の種類とおすすめカリキュラムをご紹介【事例あり】』
管理職に求められる役割・スキル
管理職として活躍するためには、大きく分けると3つのスキルが必要です。米国の経済学者であるロバート・カッツは「カッツモデル（カッツ理論）」の中で、リーダーに求められる能力として以下の3つを挙げています。
名称 |
概要 |
特徴 |
テクニカルスキル |
「日々の業務に必要な知識をどれだけ持っているか」という業務遂行能力 |
チームリーダーやグループ長などの「現場」に近い管理職に特に必要なスキルであり、自分が行うだけでなく組織全体でマネジメントできることが重要 |
ヒューマンスキル |
対人関係やコミュニケーションに関する能力 |
チームのリーダーシップ、会議のファシリテーション、部下へのコーチングなどのスキルなどがある |
コンセプチュアルスキル |
課題の本質を見極め分析し、予想や目標を立てる中で組織としての具体的な方向性を決めることができるスキル |
業務でトラブルが起こった際にも柔軟に対応するために必要な能力 |
管理職研修を実施する際には、研修の対象者の階層なども考慮しながら、これらをバランスよく扱うことが大切です。
管理職に必要な能力については、下記の記事で詳しく解説しています。
『管理職に求められる能力とは？あるべき姿や能力を身につけてもらう方法について解説』
管理職研修の費用相場と内訳
管理職研修は、管理職の階層やテーマによってプログラムが分かれるのが一般的です。具体的な管理職研修の種類としては、以下のようなものが挙げられます。
- 新任管理職研修
- 既任管理職研修
- 部長研修
- 課長研修
- 女性管理職研修
研修の費用は、こうしたプログラムや研修期間、受講形式、規模によって変化します。また、外部に委託する場合、委託先が個人か法人か、あるいは委託先の経験値などによっても費用は変わるでしょう。自社の課題や予算感にあった内容や方法を選択することが大切です。
開催形式別の費用相場
ここからは、具体的に開催形式別の費用相場を紹介します。管理職研修の開催形式は、以下の4つが一般的です。
- eラーニング・オンデマンド研修
- 社内研修（インハウス研修）
- 講師派遣型研修（オンサイト研修）
- 公開研修・セミナー
開催形式ごとに、費用相場を解説します。
eラーニング・オンデマンド研修
eラーニング・オンデマンド研修は、すでにある動画教材などを閲覧しながら学習を進めていく研修スタイルです。外部のコンテンツを活用する場合、動画見放題プランであれば一人あたり数千円程度（月額制）が相場となっています。
eラーニングやオンデマンドは、知識のインプットをゴールとする場合に適した研修形式です。また、後述する講師派遣型研修やセミナーに比べると、比較的低コストで研修を実施できます。
ただし、講師とコミュニケーションがとれないため、受講者の理解やモチベーションに差が生じる可能性があります。研修の成果が落ちることも考えられるため、対面形式の研修と組み合わせるなど、工夫が必要です。また、外部の動画コンテンツを活用する場合には、動画の内容が自社にあったものか吟味しておきましょう。
管理職研修におすすめのeラーニングコンテンツについては、下記の記事で詳しく解説しています。
『管理職研修におすすめのeラーニングコンテンツ6選。効果を高める方法』
社内研修（インハウス研修）
社内研修とは、自社内の人材に講師を依頼して、集合形式で研修を実施するスタイルを指します。社内研修で発生する費用は、印刷費などの実費のみです。そのため、金銭的コストは大きく抑えることができるでしょう。
社内研修のメリットとしては、組織特有の課題やしくみ、文化をベースとしたプログラムを提供できる点が挙げられます。また、実際に集合して学ぶことで直接のコミュニケーションが生まれるため、参加者同士の相互作用を期待できる点も大きなメリットです。
一方で、デメリットとしては時間的コストが大きい点が挙げられます。研修計画の策定からカリキュラム内容の決定、教材の作成、実施、その後の分析・フィードバックなどをすべて自社で行う必要があるため、担当者の負担が大きい点に注意しておきましょう。また、社内で講師を依頼する場合、担当者によって教育の質にバラつきが出ることが多いです。人材の選定を工夫する、あらかじめカリキュラムを共有しておくなど、内容の標準化を行う必要があります。さらに、受講者である管理職に認められるほど知識や経験の豊富な人材を、社内で見つけるのは難しいのが実情です。部長研修や役員研修など、役職が上がるほどその難易度は高くなり、社内では適切な講師を見つけられないケースも多いです。
社内研修を内製化するメリット・デメリットに関しては、下記の記事で詳しく解説しています。
『社員研修を内製化するメリット・デメリット｜成功のポイントや流れを解説』
講師派遣型研修
講師派遣型研修は、外部から講師を招き、社内や特定の施設で行うスタイルの研修です。
委託先や期間によって、数万円〜数百万円と費用に幅があります。例えば20名未満で2日間行う場合、15〜30万円が目安です。トップレベルの講師へ依頼する場合、1日100〜200万円になることもあるでしょう。
講師派遣型研修のメリットとして、専門的な研修を効率よく実施できる点が挙げられます。経験豊富な講師のレクチャーを通じて、社内にはないノウハウをとり込める点も魅力です。役員経験や会社経営の経験がある講師をアサインできれば、社内講師からは得難い知識を得ることができるでしょう。金銭的コストは比較的高くなる傾向にあるため、参加人数や研修日数、内容を明確に定義しておきましょう。
研修の外部委託については、下記の記事で詳しく解説しています。
『研修は外部委託すべき？委託している割合や委託先選定のポイント』
公開研修・セミナー
公開研修やセミナーは、研修を提供している企業で会場を準備し、講師やトレーナーが登壇するスタイルの研修を指します。開催日数や内容によって費用に差がありますが、おおよそ40〜60万円が相場です。
1名から参加可能なため、対象の参加者が少なくても研修が行えるというメリットがあります。また、他企業の社員と交流することで刺激を受け、視野・視界を広げる機会となるでしょう。
デメリットとしては、決められた日時に参加する必要があるという点が挙げられます。また、受講中の学習の様子が会社側に伝わりづらいため、フォローしづらい点にも注意が必要です。
研修ゴール別の費用相場
研修には、知識のインプットやスキル習得など、それぞれゴールが存在します。研修の費用はこれらのゴールによっても変わるため、ゴール別の費用相場を把握しておくことが重要です。ここからは、研修のゴール別の費用相場を解説します。
知識のインプットをゴールにする場合
知識のインプットを研修のゴールにする場合、座学やeラーニング、オンデマンドでの研修を実施できるため、低予算で抑えられる傾向があります。
例えば動画形式での研修を実施する場合、動画見放題のコースを利用するのであれば一人あたり数千円で研修を受けることが可能です。講師派遣型で知識のインプットを行う場合も、2〜4時間の講義で5〜15万円程度に収まります。
スキル習得をゴールにする場合
スキル習得をゴールにする研修の場合、グループワークやディスカッション、講師からのフィードバックなどが必要となります。そのため、前述した知識のインプットを目的とする場合とは異なり、スキルをもった講師のアサインやケーススタディの作成が必要です。費用もその分膨らみがちだと考えておきましょう。
具体的には、約2〜8時間の公開講座に参加する場合、一人あたり1〜5万円が目安です。講師派遣型で行う場合は、4〜8時間の講義で10〜80万円が相場となります。講師派遣型の場合は、講師のレベルや経験、委託先の規模によっても費用が変動するため、慎重に選定しましょう。
組織の課題解決をゴールにする場合
組織の課題解決をゴールにする場合、管理職一人ひとりにコーチをつけたり、アクションラーニングを組み込んだ長期研修にしたりと、研修内容が複雑で必要な講師・コーチも増える傾向にあります。求める効果によって費用は大きく変動しますが、前述した2つよりも概ね高額になると考えておきましょう。解決したい課題の規模や委託先の企業にもよりますが、数百万円〜数千万円が相場です。
管理職研修の予算設定の流れとポイント
管理職研修の予算を設定する際には、以下の3ステップで進めるのがおすすめです。
- 管理職に求める能力を明確にする
- 研修のゴールを決める
- 実施に必要なコストを算出する
管理職研修の予算設定を行う流れと、それぞれの段階におけるポイントを解説します。
ステップ1：管理職に求める能力を明確にする
まずは、自社の課題や理想とする管理職像を明確にすることが大切です。自社の課題を洗い出し、理想とする管理職像を定義しましょう。
理想とする管理職像を定義する際には、チームマネジメント能力や部下の指導力などといった観点を盛り込むのがおすすめです。さまざまな観点から自社の管理職のコンピテンシーを整理して、管理職研修の方向性を決めていきましょう。
管理職に求められる能力については、下記の記事で詳しく解説しています。
『管理職に求められる能力とは？あるべき姿や能力を身につけてもらう方法について解説』
ステップ2：研修のゴールを決める
次に、自社の課題を踏まえ、管理職研修のゴールを決めていきます。このとき、「知識のインプット」「スキル習得」「組織課題の解決」という3つの観点を意識するのがポイントです。研修を通じて習得してほしい知識やスキルの概要、研修で解決したい組織課題とそのレベル感を明らかにしましょう。
さらに、内容をどの程度習得できたのかを示す学習目標と、実際にどのような行動をとれるようになったのかを示す行動目標を設定しておくと、研修の効果を測定しやすいです。
ここで決めた指標は、あとから研修の効果を測定する際に重要となります。定量的な視点もとり入れつつ、研修効果を測定しやすい軸を立ててみてください。
研修の目的やゴールについては、下記の記事で詳しく解説しています。
『研修の目的とは｜効果的に研修を実施するための目的の設定方法を徹底解説』
ステップ3：実施に必要なコストを算出する
最後に、管理職研修を実施するために必要なコストを算出します。前のステップで策定した研修のゴールを満たすのに必要な研修プログラムはどのようなものなのかを明確化し、記事の前半で解説した相場を参考に具体的な費用を算出してみてください。
なお、講師派遣型や公開講座の場合、研修費用そのもの以外にも必要なコストが発生する可能性があるため、注意が必要です。具体的には、以下のような費用が発生する可能性があります。
- 交通費 : 受講者・講師の交通費
- 食事代 : 受講者・講師の昼食代や、懇親会費用
- 宿泊費 : 受講者・講師の宿泊費
- 出張手当 : 受講者・人事の出張手当（福利厚生である場合）
- 会場費 : 会議室がない場合や、大きな会場を確保する場合
- 備品・設備代 : 研修で用いる備品など
これらを念頭に置かなかったばかりに、当初想定していた予算から大幅にオーバーしてしまった、ということがないように注意してください。
管理職研修を外部委託する際のポイント
管理職研修を外部委託すれば、専門性の高い知識やスキルを効率的に習得できるというメリットがあります。管理職研修を外部委託する際のポイントは、以下の3つです。
- 委託先の会社や講師の特徴を把握する
- 余裕を持った研修スケジュールを計画する
- アフターフォローの有無を確認する
ここからは、管理職研修を外部委託する際に気をつけておきたいポイントを3つ解説します。
委託先の会社や講師の特徴を把握する
管理職研修を外部委託する際には、委託先の会社や講師の特徴を把握しましょう。研修を外部委託する場合、自社が求める内容が、委託先の会社や講師の得意分野であるかどうかが非常に重要です。得意でない分野の場合、一般的な内容に終始してしまい、実りある研修になりづらいでしょう。得意な分野であれば、豊富なノウハウと経験を活かし、効果的な研修を実施してくれる可能性が高いです。
特に研修を担当する講師は、実務経験値、業界への精通度、人柄など、求める要素が多くなりがちです。「これらの要素のうち、どれを優先するのか」といった優先度をあらかじめ決めておくとよいでしょう。
また、研修の見積もりなどを行った結果、委託先によって費用差が大きくなる場合があります。このとき、単純に金額の高い・安いで委託先を決めるのはおすすめできません。
自社の課題を解決しうる研修か、期待する能力開発ができるプログラムか、運営を任せても安心な体制かなどを吟味しましょう。特に、プログラムを自社に合わせてカスタマイズできるかは大切なポイントです。カスタマイズの範囲や追加費用の有無などを入念に確認しておくとよいでしょう。
余裕を持った研修スケジュールを計画する
研修を外部委託する場合、余裕を持ったスケジュールを計画することが大切です。外部委託の費用は研修の回数や期間によって変動します。そのため、費用を少しでも安く抑えるため、内容を詰め込みすぎてしまうケースが少なくありません。
しかし、タイトなスケジュールを組んだために内容が習得できなければ、本末転倒です。研修効果を出すためにも、余裕を持った計画やスケジュールを立案する方がよい結果になります。
また、講師や研修をしてくれる会社と事前協議した上で、自社オリジナルの年間計画などを立てるのもおすすめです。長期的なプロジェクトとして依頼することで、インプットからアウトプットまでを意識した体系的な研修プログラムを実施できます。
アフターフォローの有無を確認する
研修を外部委託する場合は、アフターフォローの有無も確認しましょう。研修後のアフターフォローがどの程度充実しているかによって、研修内容の定着率や研修効果は変動します。アフターフォローが受けられるのか、受けられない場合には自社でできるようなアドバイスやサポートが受けられるかどうかを事前に確認しておくのがおすすめです。
加えて、自社内でも参加者一人ひとりに対してフォロー体制を整えておくとよいでしょう。疑問や困ったことをすぐサポートできるようにしておくことで、研修内容をより効果的に定着させることができます。
予算を抑えて効果的に管理職研修を行うためにできること
予算を抑えつつ効果的な管理職研修を実施するためには、社内で研修実施のコンセンサスをとったり、コストをかけるポイントを絞り込んだりすることが大切です。また、すべて外部委託するのではなく、自社でできる部分と外部委託する部分を切り分けるのもよいでしょう。
ここからは、予算を抑えつつ管理職研修を行うためにできることを4つ解説します。
社内で研修実施のコンセンサスをとる
研修の企画をスムーズに進めるためには、社内で研修実施に関するコンセンサスをとることが大切です。例えば現場レベルで研修の具体的なプランを策定したあと、上長に稟議を出した際に違う方針を打診されるケースは少なくありません。また、管理職が研修で抜けてしまうと業務が滞ってしまうという理由で、受講者の所属部署の協力が得られないケースもあります。事前に研修の目的や内容を共有しておくことで、研修の企画がスムーズになります。また、インハウス、オンサイト、セミナー参加といった実施スタイルを明確化させておけば、研修費用の見積もりがしやすくなるでしょう。
前年の研修の効果測定からコストをかけるポイントを絞り込む
研修の費用を抑えるためには、コストをかけるポイントを絞り込むことも大切です。そのためには、研修後の効果測定を徹底し、参加者のパフォーマンスや組織の課題解決、生産性などにどのような変化があったかを把握しておくのがよいでしょう。
効果測定を的確に行えば、来年度以降の研修でどの部分に予算を割くべきなのか明確になります。研修で注力する部分、研修の目的を絞り込むことで、同じ予算内でも効果的な研修が実施できるようになるのです。
研修効果の測定方法については、下記の記事で詳しく解説しています。
『研修効果測定の方法とは｜4つの評価レベルや効果測定のポイント』
自社でできることは自社で行う前提にする
自社でできることは自社で実施するのも、研修の費用を抑えて効果を最大化する際のポイントです。
研修実施の際には、研修資料の作成や印刷、会場設営など、さまざまな費用がかかります。自社でできることは自社で行う前提にすれば、委託会社側の負担が減るため、その分の費用をディスカウントしてくれることがあります。また、内製パートと外部委託パートを使い分けるなど、研修プログラムを工夫するのもおすすめです。
助成金を活用する
研修を外部委託する際には、助成金を活用できないか検討してみましょう。条件を満たすことで、国や自治体が人材育成に対して支給している助成金を活用することができる場合があります。
こうした助成金は、労働者に対して職務に関連した教育や研修を行う場合にかかるコスト（賃金や経費の一部）を補助するのが特徴です。厚生労働省の「人材開発支援助成金」などが有名なので、条件を満たすか確認しておくとよいでしょう。
研修に使える助成金制度については、下記の記事で詳しく解説しています。
『【2024年最新】研修に使える助成金一覧｜申請方法や注意点を解説』
管理職研修事例
ここでは、管理職研修に関する研修事例を紹介します。
紹介する事例は、下記の3例です。
- 東京海上日動あんしん生命保険株式会社 組織マネジメント研修事例
- Wismettacグループ マネージャー研修事例
- 東急株式会社 部長研修事例
東京海上日動あんしん生命保険株式会社 組織マネジメント研修事例
東京海上日動あんしん生命保険株式会社では、信頼関係と対話をベースにしたマネジメントが重要という考えから、「対話」をキーワードに公募型の組織マネジメント研修を実施しました。
研修以前は、「対話」が仕事の進捗確認だけになってしまったり、マネージャー側が話し過ぎてしまったりといった課題がありました。そこで外部の知見を取り入れつつ体系立てて学ぶ機会を提供したいという思いから、アル―の研修を導入しました。
研修では、すでに部下がいるマネージャー層を対象としたアドバンスクラスと、マネージャー手前の課長代理層を対象としたベーシッククラスの2つに分けて実施しました。
アドバンスクラスは「1対多の対話」を重視したプログラムを実施し、自身のマネジメント観の見直しを目的としました。ベーシッククラスは、「1対1の対話」を重視したプログラムを実施し、マネージャーに必要なスキルを体系的に学び、育成力を高めることを目的としました。
研修の結果、2クラスともにNPS（顧客ロイヤルティを数値化する指標）が非常に高く、公募研修の中でも1、2を争うような満足度の高さでした。特に講師の方の評価が高く、「研修で学んだことをどのような場面で使えばよいのか」が、分かりやすいと好評でした。
本事例の詳細は、以下のページからご覧いただけます。
東京海上日動あんしん生命保険株式会社 外部の知見を取り入れた体系的な組織マネジメント研修事例
Wismettacグループ マネージャー研修事例
Wismettacグループでは、組織風土変革の一環として、22年度から毎年マネジメント研修を実施していました。より多様な人材をマネジメントしながら世の中の変化へ対応していくことが求められるようになったことをきっかけに、アルーの研修を導入しています。
Wismettacグループでは、メンバーの成長課題と業務アサインを目的としたマネジメント研修を実施しました。研修では、管理職同士の意見交換の時間も作りながら、管理職に新しい視点を持ってもらうように設計しました。
研修を実施したことで、部下の成長支援という視点を持った業務アサインや、その後のフォローができるようになりました。また、今まで自分の価値観を押し付けるコミュニケーションを取っていた上司が、部下の意見をよく聞くなどの変化もありました。
本事例の詳細は、以下のページからご覧いただけます。
東急株式会社 部長研修事例
東急株式会社では、元々東急グループの経営者育成を目的とした「東急アカデミー」が開講されていました。この「東急アカデミー」の研修内容見直しに伴い、部長向けにアルーの管理職研修を導入しています。
アルーから提供した管理職研修の特徴は、内側から外側へ内発的動機に基づいて動くインサイドアウトのリーダーシップを重視した点です。インサイドアウトのリーダーシップは、変化が激しいビジネス環境において、多くの企業が関心のあるテーマです。
研修では、自身の考えた組織の変革ビジョンやプランについて講師と壁打ちをすることで、ビジョンや取り組み内容が研ぎ澄まされ自分ごと化できました。
また、東急株式会社のDNAと自分自身のつながりを深く考えるプログラムを用いて、内発的な動機づくりに成功しました。
本事例の詳細は、以下のページからご覧いただけます。
管理職研修は、実績豊富なアルーにお任せください
管理職研修の実施なら、豊富な実績を持つアルーへお任せください。
アルーの管理職研修は、実務担当者から管理職へ、意識転換につなげるプログラムを設計しているのが特徴です。新任管理職研修はもちろん、管理職フォローアップ研修、部長研修、課長研修、女性管理者向け研修など、豊富なプログラムをご用意しています。
また昨今の管理職には、高い変化適応力が求められます。アルーでは変化適応力が身につくよう、「大切にし続けたいことを見定めてそこに立ち戻る力」と「変えるべきこと（課題）を適切に見立てて変えていく力」の二つの力を重視しているのが特徴です。
これからの時代に必要な変化適応力を備えた管理職の育成なら、ぜひアルーまでお気軽にご相談ください。
アルーが提供している管理職研修のプログラムは、以下のページからご確認いただけます。
また、アルーでは豊富な管理職研修の事例がございます。
アルーがこれまでに実施した管理職研修の事例は、以下のページからご確認ください。
『【事例あり】管理職研修の目的と企画の進め方・おすすめカリキュラムをご紹介』
