研修は外部委託すべき？委託している割合や委託先選定のポイント

「研修を外部委託すべきかどうか迷っている」という人事担当者の方も多いのではないでしょうか。

近年では、国からの補助金が充実してきていることもあり、研修の外部委託を検討している企業も多いです。

この記事では、研修を外部委託すべき企業の特徴や委託先の選定ポイントなど、研修を外部委託する際に知っておきたい内容を解説します。

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研修は外部委託すべき？

人材育成のために実施する研修は、内製するケースと外部委託するケースの2つに分かれます。

また、どちらか一方だけというわけではなく、外部委託する研修と内製する研修を組み合わせて実施している企業も多いです。

ここでは、研修を外部委託する企業の割合や規模別の特徴についてご紹介します。

中小企業の約30％が研修を外部委託している

2021年の労働政策研究・研修機構が公表した調査「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（企業調査）」によると、中小企業のおよそ30%が研修の外部委託を実施しています。

さらに細かく見てみると、従業員数が9人以下の小規模な企業では研修の外部委託率が25.3%だったのに対し、従業員数が30〜99人の中規模の企業では35.4%が外部委託しています。

このように、企業の規模が拡大するにつれて研修の外部委託を検討する企業が増える傾向が読み取れます。

現在では、国からの補助金の支給対象が拡大してきていることもあり、中小企業でも研修の外部委託を検討する企業は増加傾向であるといえるでしょう。

研修の外部委託を検討している大企業は約半数

大企業でも研修の外部委託を検討・実施している企業は非常に多いです。

経団連が2020年に公表した調査「人材育成に関するアンケート調査結果」では、経団連に加盟する大手企業のうち48.6%が、「外部との連携や外部委託による研修プログラムの実施・拡充」を実施したと回答しています。

大手企業に研修の外部委託が多い背景としては、中小企業に比べると人事戦略に予算が割きやすいことに加え、大人数の社員を一度に教育する必要があるといった理由が考えられます。

自社内製と外部委託を併用することも多い

研修の外部委託比率について見てきましたが、実際のところは内製した研修と外部委託した研修を併用しているケースも多いです。

特に、ITスキルやコミュニケーションスキルといった汎用性の高いスキルを大規模な人数に教育したい場合は外部委託を活用し、実務に直結する知識を限られた社員に身につけてもらいたい場合はOJTなどを活用した内製研修で実施するというパターンが目立ちます。

自社内製と外部委託を上手く併用すればコストを最小限に抑えつつ、質の高い研修が実施できるでしょう。

研修を外部委託するメリット

研修を外部委託することには、さまざまなメリットが考えられます。

たとえば、自社ではまかないきれない専門的な内容の研修を実施できる点や、準備の手間がかからずに手早く研修を実施できるといった点が挙げられます。

研修を外部委託する主なメリットを3つご紹介します。

専門的な内容の研修を受けられる

研修を外部委託することの大きなメリットに、専門的な内容の研修を受けられるという点が挙げられます。

たとえば、ITスキルの研修を実施する際、ITの専門家による研修を受講すれば最新のトレンドやITの活用法などを理解することが可能です。

このように自社にはないノウハウを取り入れられるため、会社全体としてのナレッジの蓄積にもつながります。

外部委託する研修の種類は、

• 講師派遣型研修：外部講師を社内や会場に派遣し行う研修
• 公開講座型研修：オンライン動画やセミナーなどに社員が参加する研修

の2種類です。

講師派遣型研修では自社の状況に合わせて講師が解説してくれるため、現場での実践につなげやすいというメリットがあります。

一方、公開講座型研修では同じ業界で働く他社の人材と交流する機会が生まれるため、業界内のより専門的な知識を知る機会ができたというケースも多いです。

準備の手間がかからない

研修を内製で実施する際には、実施する側に大きな負担がかかります。

研修の全体企画から研修内容の設計と開発、講師の調達と講師育成、研修会場の準備まで時間を割く必要があるため、普段取り組んでいる業務を中断しなければいけません。 

一方、研修を外部委託すればそういった準備の手間が削減できます。

研修実施後のフォローアップも外部委託できるケースがほとんどのため、人的なコストが大きく削減でき、繁忙期であっても自社のパフォーマンスを低下させることなく研修を実施できるでしょう。

助成金が使える場合もある

最近では、厚生労働省の提供する人材開発支援助成金や、東京都の提供するオンラインスキルアップ助成金など、研修の外部委託に活用できる助成金が増えています。

こういった助成金を活用できることも、研修の外部委託の大きなメリットです。

研修を外部委託する際に大きなネックとなるのが費用面ですが、助成金によってそれらをまかなえば金銭的コストも削減できます。

具体的な助成金の種類や助成内容については、以下にて詳しく紹介します。

研修を外部委託することで使える助成金

研修を外部委託する際にぜひ検討しておきたいのが、国や都道府県が支給する助成金です。

人材開発を支援し、企業の生産性を高めることを目的に、最近では複数の人材育成に使える助成金制度が運用されています。

研修を外部委託する際に使える助成金として代表的なものを5つご紹介します。

人材開発支援助成金｜人材育成支援コース

人材開発支援助成金は、職業能力開発を効率的に推進することを目的として、厚生労働省が運用している助成金です。

いくつかのコースが用意されており、そのうち人材育成支援コースではOff-JTやOJTといった教育施策を実施する際に助成が受けられます。

具体的には、Off-JTを10時間以上行った場合や、中核人材や有期契約者の育成を目的としてOJTとOff-JTを組み合わせた教育を実施した場合が助成対象となります。

また、業務内容によってはOJTをオンライン上で実施することも可能です。

参考：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

人材開発支援助成金｜教育訓練休暇等付与コース

教育訓練休暇等付与コースは、人材開発支援助成金のコースのうちの1つです。

先ほど紹介した人材育成支援コースとは異なる認定要件を設けており、主に企業が従業員に対して付与する教育のための休暇が助成対象となります。

具体的な要件としては、3年間に5日以上の取得が可能な有給の教育休暇を導入し、実際に社員へ適用した場合や、30日以上で長期の教育休暇を導入して適用した場合などが定められています。

参考：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

人材開発支援助成金｜人への投資促進コース

人への投資促進コースは、主にデジタル人材や高度人材の育成を目的に導入された助成金です。

主に以下の5つを柱としており、対象となる教育訓練を実施した事業者に対して助成金が支給されます。

• デジタル成長分野：高度デジタル人材の育成のための高率助成（大学院での学習も含む）
• IT分野未経験：IT分野未経験者の即戦力化を促進するための高率助成
• サブスクリプション：サブスクリプション型の研修サービスを利用した訓練への助成
• 自発的能力開発：労働者が自発的に訓練を受講した場合に支給される助成
• 教育訓練休暇：休暇や時短勤務など、働きながら訓練を受講する制度導入への助成

参考：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

人材開発支援助成金｜事業展開等リスキリング支援コース

事業展開等リスキリング支援コースは、事業者が既存の従業員に対して、新たな分野での知識やスキルを身につけるための訓練を実施する際に使えるコースです。

たとえば、「ITツールの活用や電子契約システムの導入を検討している」や「トラクターで行っていた農薬散布をドローンに切り替えた」といった際に、新しく必要となるスキルを身につける訓練に助成が行われます。

リスキリングに取り組む場合を想定して作られた助成金で、企業が新たな領域での事業展開を行う際などとも相性が良いです。

参考：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

オンラインスキルアップ助成金（東京都）

オンラインスキルアップ助成金は、都内の中小企業を対象とした助成金です。

具体的には、以下を満たす規模の企業が助成対象となります。

主にオンラインでのスキルアップを行う企業を想定して作られた助成金で、eラーニング上で訓練を行った場合などが助成対象となります。

双方向でのオンライン会議ツールを用いた訓練も助成対象です。

参考：https://www.shigotozaidan.or.jp/koyo-kankyo/joseikin/online.html

研修を外部委託するデメリット

メリットも多い外部委託ですが、研修を外部委託する際には気をつけておきたいデメリットも存在します。

たとえば、内製と比較すると金銭的コストが高いことに加え、自社独自のノウハウが教えられないといった点も注意しておきたいポイントです。

研修を外部委託する際にどのような点で問題があるのか、デメリットを確認していきましょう。

自社に合ったテーマがない場合もある

研修を外部委託する際は、あらかじめ人材育成業者が用意したカリキュラムに申し込むという形がほとんどです。

そのため、自社に合ったテーマが用意されていないことがあります。

また、研修したい内容のカリキュラムが見つかったとしても、実際のプログラムの内容が自社の社風や現状に合うかどうかは別途検討することが必要です。

ただし、人材育成業者のなかには、オーダーメイドでカリキュラムを作成してくれる場合や、個別のカスタマイズに応じてくれる場合もあります。

そういったサービスも積極的に活用しながら、自社にあった研修となるよう注意すると良いでしょう。

コストがかかる

研修を外部委託する際には少なからず費用が発生します。

外部から専門講師を招く分、人件費は内製の場合より膨らむでしょう。

そのほかにも、学習管理システムの利用料などで料金が発生するケースもあります。

金銭的コストが内製と比べて高くつきやすいという点も外部委託する際のデメリットですが、内製する場合でも会場の確保のための費用がかかります。

さらには、準備する側の時間的コストもかかるため、研修全体のコストを総合的に検討する必要があるといえます。

自社独自のノウハウは教えられない

研修を実施する企業のなかには、自社で培った独自のノウハウや自社ならではの知識を教えたいという企業もあるでしょう。

しかし、研修を外部委託する際にはそういった自社独自の内容は教えられません。

独自性の高い内容を教えたい場合には、外部委託での研修と内製での研修を組み合わせて行うのが効果的です。

汎用性の高いスキルは外部委託で行い、自社独自の内容は内製で行うといったように研修全体のカリキュラムを工夫しましょう。

研修を外部委託すべきケース

研修を外部委託する際のメリットやデメリットについて見てきました。

それでは、実際どういったケースで研修の外部委託を検討すれば良いのでしょうか。

研修を外部委託すべき主なケースとして、以下の3つが挙げられます。

• 専門性の高い内容を研修で教えたい場合
• 大人数での研修を実施したい場合
• 講師や教材を社内で準備できない場合

ここでは、研修を外部委託すべき主なケースをご紹介します。

専門的な内容の研修を行う場合

専門的な内容の研修を行う場合、その分野のスペシャリストである研修講師に研修を委託したほうが上手くいくケースが多いです。

たとえば、以下のようなケースでは専門性が高いため、外部委託するのがおすすめです。

• プログラミングなど、高度なITスキル
• 投資のための教育など、金融知識が必要な内容

人事がこういった事柄を一から学んで教育するのは手間がかかり、専門知識を持った一握りの社員に任せると負担が集中してしまいます。

研修を外部委託し、専門家に説明してもらうほうが質の高い研修を実施できるでしょう。

大人数で研修を行う場合

大人数で研修を行う場合、参加人数分の会場を確保するのは簡単なことではありません。

大人数を対象とした研修を実施した場合、教材準備などでどうしても研修実施側に多くの負担がかかります。また、クラスが分かれて講師が複数人になると教育の質を揃えることが難しくなってしまいます。

さらには、研修実施後のフォローアップやフィードバック一つ一つに目を通すことも難しいでしょう。

大人数を対象とした研修を実施する場合も、研修を外部委託するのがおすすめです。

大人数の研修であってもスムーズに行うノウハウが蓄積されていることも多く、社内に負担が集中してしまうリスクも抑えられます。

また、外部委託であればプロの講師陣が研修のゴールに合わせて質を揃えることができるのもメリットです。

講師や教材を社内で準備できない場合

扱いたい内容によっては、社内で講師や教材を準備できない場合があるでしょう。

たとえば、専門知識を持った社員が1人や2人在籍しており、その限られた人数で研修を運営するというのは至難の業です。

講師や教材を社内で準備することが難しい場合にも、研修を外部委託するのがおすすめです。

それぞれの分野のプロが研修プログラムを考えてくれるため、難しい内容であっても噛み砕いて分かりやすく説明してもらえるでしょう。

研修の外部委託先を選定するポイント

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研修の依頼を受け付けている企業は数多くありますが、研修の内容や質は企業によって千差万別です。

そのため、研修を外部委託する際には、どの業者に依頼するのかが大きなポイントとなります。

ここからは、研修の外部委託先を選定する際に意識したいポイントについて解説します。

自社に合わせて研修がカスタマイズできるかどうか

外部研修を導入する際に気をつけたいポイントとして、研修内容がカスタマイズできるかどうかが挙げられます。

研修を行っている企業のなかには、決められたプログラムのみを提供しているところもあります。 

しかし、限られた時間と予算を最大限に活用するためには、自社の課題やニーズに合わせたカスタマイズが可能な研修会社を選ぶことが重要です。

なかには、研修実施前のヒアリングなどを行っているところもあります。自社の課題に合った研修が実施できるかどうかを細かくチェックすると良いでしょう。

具体的には以下の点をチェックしましょう。

• 研修プログラムはその会社独自のものか
• カスタマイズできる場合、誰がカスタマイズするのか

研修プログラムに提携企業の教材などが含まれていると、研修提供会社側ではカスタマイズができない可能性が高いです。

また、カスタマイズができる場合でも、誰がカスタマイズを担当するのかまで確認しましょう。教材設計について知識と経験のあるカスタマイズ専門担当が担当する方がカスタマイズの質は良くなる傾向にあります。

カリキュラムの内容と講師の質

カリキュラムの内容と講師の質も意識しておきたいポイントです。

上述でもお伝えしたように、研修プログラムの内容や質は研修会社によってさまざまです。

研修を外部委託する際には、「研修会社のカリキュラムが想定通りか」「講師の質が高いかどうか」などを確認しましょう。

特に講師の質を確かめたい場合には、講師の研修実績に注目することがポイントです。

多くの実績があれば、それほどたくさんの企業から信頼されている証といえます。

せっかく高い受講料を払ったのに期待通りの研修が実施できなかったということのないように、事前の入念なチェックをおすすめします。

振り返りや受講状況の可視化が可能かどうか

研修を実施する際のよくある課題として、「研修を実施したけど、効果測定を忘れてしまった」というものがあります。

研修実施後のフォローアップを行わないと、研修によってどれほど行動変革が起こり、業務が改善したのかということが把握しきれません。

外部委託先を選ぶ際には、研修内容の振り返りや受講状況の可視化が可能かどうかも確認しておくと良いでしょう。

たとえば、研修終了後のアンケートや確認テストを提供している企業などは、フォローアップも充実しており安心して任せられる企業だといえます。

また、誰が何を学んだのかを可視化できるようなシステムを導入している企業も、学習内容をひと目で把握できるためおすすめです。

研修の外部委託ならアルーにお任せください

研修を外部委託する際には、自社の課題に合わせたカスタマイズが可能な質の高い研修を実施してくれる企業を選びたいものではないでしょうか。

質の高い研修会社をお探しの場合は、ぜひアルーへお任せください。

アルーは人材育成を長年手掛けてきた企業であり、人材育成に必要なさまざまなノウハウが蓄積されています。

ここでは、アルーならではの魅力をご紹介します。

自社に合わせてカリキュラムをカスタマイズ可能

アルーでは、「どれほど優れた教材であっても、すべての人や組織に有効であるとは限らない」という思いから、それぞれの企業に合わせてカスタマイズした研修をご提供しています。

たとえば、研修内でケーススタディを取り入れる際、研修に親近感を感じてもらいたい場合には、実際に取り組んでいる業務に近い内容を、思考力を鍛えたい場合にはあえて実際の業務から遠い題材を用いて学習を進めていきます。

アルーが長年蓄積した知見を踏まえ、最適な研修内容をご提案します。

大人数での開催実績が豊富

研修を外部委託する際には、「研修対象が多いため自社で教材や会場をまかないきれない」といったケースもあるのではないでしょうか。

実際、大人数の研修を内製して運用するにはさまざまな面でコストがかかってしまいます。

アルーでは、大人数での研修開催実績が豊富にございます。なかでも大手企業での新入社員研修の実績が多く、クラスが複数に分かれるような大規模な研修でも研修内容や講師の質を揃えることが可能です。

また、受講者が多い場合はサブ講師をアサインするため、受講者一人一人のフォローがしやすいのも特長です。

クラスによって学ぶ内容や習熟度が変わってしまうという事態を防げるため、大人数の研修でも安心してお任せください。

グローバル人材の育成に強み

最近では、企業のグローバル化を検討する企業が増えてきました。

グローバルなビジネス環境で成功を収めるためには、日本人としての教養やアイデンティティを備えていることはもちろん、異文化コミュニケーションや語学力といったさまざまなスキルが求められます。

アルーは、長年グローバル人材の育成を強みとしてサービスを展開しており、累計407社に及ぶ海外法人取引社数があるなど、グローバル人材育成の実績も豊富です。

育成の成果を分かりやすく可視化

研修後には受講者にどのような行動変容が起こったのかをモニタリングし、今後の育成施策やOJTに活かしていく必要があります。せっかく研修を実施しても、やりっぱなしの研修では効果が半減してしまいます。

そこで役立つのが、育成成果の可視化です。

育成でどれほど成果があがったのかを可視化すれば、成果や課題の把握といった現状分析がひと目で行えるようになります。

アルーでは、育成の成果を分かりやすく可視化するサービスを展開しています。

たとえば、「自己成長力支援サービス」では、新入社員やトレーナーにアンケートを実施することで、新入社員がどれだけ学びを深められたのかをひと目で把握することが可能です。

まとめ

研修を外部委託する際のメリットとデメリット、さらには研修を外部委託するべきケースや研修会社の選定方法について解説しました。

研修を外部委託する際には負担の軽減や質の担保など多くのメリットがありますが、一方で金銭的コストなどの気をつけておきたいデメリットが存在するのも事実です。

最近では国や地方自治体が支給する助成金も充実しているため、これらも頭に入れておくと良いでしょう。

この記事の内容を参考に研修の外部委託の検討を進め、自社に最適な研修を実施してください。大人数で研修を行いたい、自社に合った研修カリキュラムを組んでほしい、という方はアルーにぜひご相談ください。

▼アルーの研修一覧はこちらからご覧ください。

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