DX人材とは？必要なスキルや育成の方法

最新のデジタル技術やデータを活用することで、企業の課題を解決を図り、ビジネスモデルを変革する「DX推進」が、さまざまな企業で重要視されるようになりました。

同時に、DX推進を担う人材の確保や育成に課題を抱える企業も増えてきています。

この記事では、DX人材の概要とDX人材に必要なスキル、人材確保の方法など、詳しく解説します。

DX人材とは

DX人材とは、デジタル技術を活用してビジネスモデルや製品、組織、プロセスの変革を推進する人材のことです。変化の激しいビジネス環境において、新しい価値創造や顧客ニーズへの対応することがDX人材には求められています。
多様化する顧客ニーズを正確に把握するためや、少子高齢化による人手不足に対応するためにもあらゆる業界でDX推進が急務となっており、現在ではDX人材のニーズが高まっています。

DXの定義

経済産業省の「デジタルガバナンス・コード2.0」によると、DXはこのように定義されています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

DXというと、IT技術を活用した業務プロセスの効率化を想像しがちですが、効率化に留まらず、付加価値向上や新規ビジネスの創出などの抜本的な変革のことを意味します。

DX人材と従来型IT人材の違い

DX人材と従来型IT人材では、役割や必要なスキル・マインドが異なります。
従来型のIT人材とは、ITシステムを設計しつくる役割を持った人材のことです。ウォーターフォール型のシステム開発に従事しているエンジニアなどが従来型のIT人材にあたります。
一方、DX人材はシステム開発を主眼においてはおらず、デジタル技術を用いて組織・ビジネスの改革を遂行することが真の役割です。

また、DX人材には自律的学習力や周囲を巻き込む力、失敗を恐れず挑戦するマインドが求められます。DX人材が果たすべきは組織やビジネスの変革であり、どの程度変革できたのかを成果指標として持つことが求められています。そのためには、自らが最先端のデジタル技術について精通し、且つ周囲と協業しながらチャレンジしていくことが必要です。

従来型IT人材の中には、DX人材としての素養を備えている人材が多いでしょう。しかし、必ずしもすべての従来型IT人材がDX人材として活躍できるとは限りません。従来型IT人材にDX人材の役割を求めるのであれば、マインド面の成熟もサポートすることが求められます。

DX人材が求められる背景

現代では、グローバル化や顧客ニーズの多様化など、ビジネスの環境はこれまでにない速度で変化しています。

UberやNetflixなど、新しいビジネスモデルが既存ビジネスを破壊するデジタルディスラプションという現象も珍しくありません。

このようなビジネス環境の変化に対応するために、DX人材が各企業で重要視されるようになりました。

また、日本では深刻な少子高齢化が進み、人手不足が深刻化しています。

業務効率化や省力化のためにも、DXの推進が欠かせない状況です。

DX人材不足が問題視されている

各企業においてDX推進が急務となっているなか、DXを担うIT人材の不足が問題視されています。

平成31年に経済産業省が行った「IT人材需給に関する調査（概要）」によると、日本のIT人材は2030年には最大で79万人不足する可能性があります。

足元でも、IT技術職の求人倍率は2021年に約10倍（2022年5月29日日本経済新聞より）に達しており、ほかの職種と比較して高い状態が続いています。

各企業でDX人材の取り合い状態となっており、今後も採用競争が激しくなっていくことが見込まれます。

DX人材不足について詳しく配下のページをご覧ください。
『DXの課題"DX人材不足"の現状と解決策。人事が取り組むべき施策』

DX人材が担う7つの職種

DX人材のなかには、ビジネスの上流過程で企画・立案を行う「ビジネスデザイナー」から、システムの実装や保守を担う「エンジニア・プログラマ」まで、幅広い職種があります。

ここでは、IPA（情報処理推進機構）が「デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査」のなかで、DXに対応する人材として紹介している7つの職種の役割や必要スキルについて紹介します。

プロダクトマネージャー

プロダクトマネージャーとは、DXやデジタルビジネスの実現を主導する人材です。

具体的には、プロジェクトのゴールに向けた計画の策定や人材のアサインと支援、ステークホルダーとのコミュニケーションなども担います。

プロダクトマネージャーには、人を動かすためのマネジメントスキルやプロジェクトを遂行するための計画力・課題解決力が必要不可欠です。

さらに、デザイナーやエンジニア、プログラマーなど、さまざまな職種の人材をまとめる立場でもあるため、幅広いITに関する知識も必要となります。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、DX戦略やデジタルビジネスの企画や立案、推進などを担う人材です。

具体的には、マーケティングを行い、業界動向や時代の変化、顧客ニーズなどを踏まえて、新しいサービスや商品の企画と立案を行います。

また、実現に向けたプロセスの構築なども担うことがあります。

ビジネスデザイナーは、ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましいとされていますが、特にビジネスをよく理解していることが前提です。

また、将来の変化を読み、新しい価値を創出していく必要があるため、変化を恐れずにチャレンジできるマインドも必要です。

テックリード（アーキテクト・エンジニアリングマネジャー）

テックリードとは、DXやデジタルビジネス戦略を実現するためのシステム設計を行う業種で、その中でもチームのリーダー的役割を担います。

テックリードは、企業によってリードエンジニアやエンジニアリングマネージャーと呼ばれたりもします。

アーキテクトとテックリードは混同されやすいですが、少人数の企業では兼任することもあり、テックリードは職種としてメジャーではありません。

テックリードやアーキテクトは、上流工程で決定されたシステム戦略を具体化するための情報システムの設計や要件定義などを行います。

さらには、システムの規模によっては実装まで担うケースもあります。

テックリードは、ソフトウェアやOS 、データベース、ネットワークなど、システム設計に関わる広い知識を必要とします。

また、ビジネスフローを抽象化してシステムへと再構築するための、論理的な思考力や業務への理解なども求められます。

データサイエンティスト

データサイエンティストとは、ビジネス上の課題を解決するために、事業や業務に精通したデータ解析・分析ができる人材を指します。

膨大なデータを、統計やコンピューターサイエンスなどを活用して解析・分析し、ビジネス上の課題に対する答えを導き出す役割を担います。

データサイエンティストには、データ分析を行うための統計学やプログラミングなどのスキルが必要です。

また、何が課題でどのような仮説が考えられるかの検討や、仮説を立案するために必要データを収集・整理など、課題解決のための幅広い役割を担うこともあるため、論理的思考力などのビジネススキルも持ち合わせていることが望ましいとされています。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアとは、機械学習・ブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を研究したり、ビジネスへの活用を検討したりする人材です。

機械学習やブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を、仮想通貨や自動運転、IoTなど、さまざまな商品やサービスへ活用することで、付加価値向上や新規ビジネスの創出などを目指します。

先端技術エンジニアは、ビッグデータ・人工知能（AI）・ブロックチェーンなど、特定の先端技術領域における深い知識が必要です。

テクノロジーの変化速度は早いため、常に学習し続ける必要があり、技術に対する深い探究心も不可欠といえるでしょう。

UX/UIデザイナー

UX/UIデザイナーとは、システムのユーザー向けデザインを担う人材です。

UIとはUser Interfaceの略で、ユーザーがシステムを利用するときに目にする画面上のデザインのことを意味し、UXとはUser Experienceの略で、製品やサービスを利用したユーザーが得られる体験全体のことを指します。

ユーザーのシステムの使いやすさやシステムの利用を通じて得られる体験をより良いものにすることで、顧客満足度の向上を目指します。

UX/UIデザイナーには、基本となるデザインやコーディングのスキルに加えて、顧客ニーズを適切に把握するためのマーケティングスキルやコミュニケーションスキルも必要です。

エンジニア・プログラマ

エンジニア・プログラマとは、システムの実装やインフラ構築、保守などを担う人材です。

上流工程で作成された要件定義や仕様書をもとに、詳細設計の検討やコーディング、テストを行います。

エンジニア・プログラマには、適切に実装してシステムを完成させるためのプログラミングスキルや、基本的なIT知識が必要です。

また、トラブルが発生したときに問題点を素早く発見して対応するために、論理的思考力や課題解決力も求められます。

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DX人材に必要なスキル

DX人材には、職種別に専門的なデジタル技術に関する知識やスキルが必要であることはもちろんですが、データ分析などを活用してビジネス上の課題を発見する力や多くの人を巻き込んでプロジェクトを推進する力など、共通したさまざまなビジネススキルも必要とされます。

ここでは、DX人材に必要な5つのスキルを紹介します。

課題発見力

DXとは、企業のビジネス上の課題から自身の業務や職場の課題まで、あらゆる課題をデジタル技術を用いて解決していくことです。

そのため、DX人材には課題発見力が必須といえるでしょう。

変化の激しい昨今のビジネス環境においては、顕在化している課題に対応するだけでは変化に取り残されてしまう可能性もあります。

隠れた顧客ニーズや未来の課題に先回りして対応するために、現状を正しく把握する力や仮説を立てて検証する力も必要です。

デジタル理解力

DXを推進するためには、デジタルに関する基本的な知識や理解力も必要です。

ソフトウェアやネットワークなどのIT全般に関する基本知識はもちろん、人工知能（AI）やディープラーニングなどの新しい技術に関しても、概要や活用場面などを理解しておく必要があります。

デジタル技術は日々進歩するため、最新情報にアンテナを立てておくことも大切です。

すべての技術に対して深い知識を持っていなくても、幅広い技術の概要や活用ケースを理解しておくことで、新しいアイディアや企画立案の一助となることもあります。

データ分析力

データ分析力もDX人材にとって欠かせないスキルです。

データ分析とは、データを収集や整理して分析することで、課題への答えを見つけ出すことをいいます。

これまで担当者の勘や主観に頼っていた業務を、客観的なデータに基づいて分析することで、効率化したり新しい付加価値の創出につなげることができます。

インターネットが普及したことで、各企業がビジネスのさまざまな場面で膨大な量のデータを入手できるようになりました。

これらのデータを活用できるか否かで、企業の競争力にも差が生まれています。

プロジェクトマネジメントスキル

DX推進は、ビジネス面で企画をする人や技術面で支援する人、クライアントやチームメンバーなど、多くの人を巻き込みながら進んでいくケースが多くなっています。

多くの人を巻き込みながら、予算やスケジュールの管理、課題解決などを行っていく必要があり、高度なプロジェクトマネジメントスキルが求められます。

また、DX推進においては、最初にすべての計画を決めて開発を進めるウォーターフォール型の開発手法ではなく、プロジェクトを進めるなかで柔軟に計画を変更するアジャイル型の開発手法が主流です。

そのため、DX人材はアジャイル型にも対応できるプロジェクトマネジメントスキルを身につけておく必要があります。

新規事業の企画力・構築力

DX人材にはこれまでのような前例を踏襲した企画ではなく、現状を正しく分析して得られた課題に対するチャレンジングな企画を立案する能力が必要です。

また、企画をもとに実際のビジネスプロセスに落とし込む構築力も必要であり、新しいビジネスを推進するには、関係者を巻き込みながらさまざまな影響を考慮し、現実的なビジネスを構築することが求められます。

DX人材に必要なマインド

ここまでにDX人材にはデジタルに関する知識やビジネススキルが必要であることを解説しました。

それらに加えて、DX人材には日々変化する技術を常にアップデートしていく自律的学習力や主体性を持って周りを巻き込む力、失敗を恐れずにチャレンジする力など、マインド面でも求められるものがあります。

ここでは、DX人材に必要な3つのマインドを紹介します。

自律的学習力

デジタル領域は、日々新たなツールや分析手法が生まれていく分野であり、一世を風靡した技術が時間が流れて古臭い技術として扱われるということも珍しくありません。

一度学んだら終わりということはなく、常に自分の知識やスキルを最新のものへアップデートしていくことがDX人材には求められます。

そのため、最新技術へのアンテナを常に高く持ち、情報収集や自律的な学習を続けるマインドが必要です。

技術に対して飽くなき好奇心や探究心を持っている人がDX人材に適任といえるでしょう。

主体性をもって周りを巻き込む力

DX推進は、これまでのビジネスモデルや会社の風土・体制を抜本的に変革することもあるため、多くの人を巻き込む必要があります。

経営層から現場の社員まで、全社の人間を巻き込み一丸となって取り組むことがDX成功のポイントです。

また、これまでにない挑戦を行うこともあるため、反対の意見や多くのハードルがあることも予想されます。

そのようなときにも、DX人材が主体性を持ってプロジェクトを推進していくことが求められます。

失敗を恐れず挑戦する力

DX推進は、これまでにないビジネスモデルや新規事業に挑戦するため、失敗してしまうケースが多くあります。

また、技術やビジネス環境が日々変化する今日においては、最初に立てた計画通りに進めることが成功につながるとも限りません。

アジャイル型の開発手法のように、実践途中で計画を柔軟に変更しながら、失敗を糧に何度も挑戦して成功に近づけるのがDX推進の特徴といえます。

そのため、DX人材には失敗を恐れずに新しいことにチャレンジしていく力が必要といえるでしょう。

DX人材を確保する方法

DX推進が企業にとって重要であることやDX人材は多くのスキルやマインドを必要とすることを解説してきましたが、DX人材を企業が確保するにはどうしたら良いのでしょうか。

ここからは、DX人材を確保する方法として、中途採用などの外部からの調達や社内での人材育成など4つの方法を紹介します。

新入社員をDX人材として育成する

DX人材を確保するためには、新入社員をDX人材として育成する方法があります。

新入社員教育の一環としてDX教育を行うことで、各職場に配属された新入社員がDX推進の担い手となってくれる可能性があります。

毎年の新入社員にDX教育を継続して行うことで、徐々に若手社員を中心にデジタルリテラシーの高い社員が増えていくでしょう。

一方で、新入社員は既存のビジネスを理解していないケースも多いため、できることが限られ、既存社員の協力を得られないとDX推進が進みにくいというデメリットもあります。

アルーでは、「新入社員向けのDX入門研修」をご用意しております。DX基礎知識や考え方を学ぶだけでなく、自社のビジネスを理解した上でDXを推進することの重要性も学べる研修になっていますので、新入社員をDX人材として育成する際におすすめの研修です。

▼詳しくは、以下の資料で紹介しています。

▼こちらのページでも詳しく説明しています。

DX入門研修_新入社員向け

研修を行い既存社員をリスキリングする

DX人材を確保するためには、研修を行って既存社員をリスキリングする方法があります。

ビジネスへの理解が深い既存社員をリスキリングすることで、自社に合ったDX推進を進められる可能性が高まります。

システム部門の社員だけでDXを推進するには限界があるため、現場の社員に対してもリスキリングを行うことが大切です。

現場社員のリスキリングによって、実際のビジネスに即したDX推進や身近な業務効率化などが推進できるようになります。

また、ビジネスデザイナーやプロジェクトマネージャーは、社内のビジネスや人脈に精通した人材が望ましいとされており、外部からの調達が難しい職種でもあります。

既存社員のリスキリングは、外部調達のような即効性はありませんが、長期的に見るとメリットの大きい方法といえるでしょう。

リスキリングを成功させるコツについては以下のページをご覧ください。
『【事例あり】リスキリングとは？何を学ぶかや導入の際のポイントを解説』

▼現場社員のDX人材化に役立つ研修については、以下の資料で確認いただけます。

▼こちらのページでも詳細をご覧いただけます。

DX・デジタル活用人材研修

DX人材を中途採用する

DX人材を確保するためには、専門スキルを持った人材を中途採用する方法もあります。

特に人工知能（AI）やブロックチェーンといった先端技術の専門家を自社で育てるのは限界があるケースも多く、中途採用が効率的な方法です。

一方で、IT人材の獲得競争は年々厳しくなっているため、既存の制度にとらわれない柔軟な雇用形態や待遇を用意しなければ採用できない可能性もあります。

DX人材に選ばれる魅力的な職場環境の準備も、取り組むべき大切な課題といえるでしょう。

外部コンサルタントに委託する

DX人材を確保するためには、外部コンサルタントに委託する方法もあります。

社内の育成や採用には時間がかかるケースも多いため、一刻も早くDX推進を進めたい場合や先端技術を効率的に取り入れたい場合におすすめです。

一方で、外部コンサルタントに委託すると、自社ビジネスを理解してもらうことに時間がかかる、社内にDX推進のノウハウが蓄積されにくい、現場社員の理解や協力が得られにくいといったデメリットもあります。

DX人材の育成に成功した事例

アルーでは、多くの企業のDX人材育成に携わってきました。ここでは、3つのDX人材育成の成功事例をご紹介します。

管理職向けDX研修

メーカーA社で実施した、管理職層向けのDX研修事例をご紹介します。

A社では、管理職層のDXに関する知識やスキル、認識が古く、DX推進が進まないという課題がありました。そこで、管理職に対し、DXに関する知識や認識を身につけ、自分ごと化することを目的とした研修を実施しました。
事前課題として、定量思考や仮説思考など、DX推進に向けて必要となる基礎知識を資料で読み込んでもらいます。また、世の中にあるITツールやサービスを調べてもらい、世の中にDXがどれほど浸透してきているかを実感できるように工夫しました。
研修当日には事前課題としていた定量思考や仮説思考について講義と演習を通じて学びます。また、実際の現場でどのような課題があるかを洗い出し、ITツールやサービスを通じて解決できるかどうか検討してもらいました。

知識習得と現場の課題解決を両方行うことで、管理職のDXに対する「自分ごと化」を促進できました。

管理職向けDX研修プログラムについて詳しくは以下のページをご覧ください。
DX入門研修 管理職向け

▼資料ダウンロードはこちら

DXリテラシー習得研修

インフラ業界B社にご提供した選択型研修の事例です。

B社では既にDX人材育成に取り組んでおり、DX推進専門部署や各部門のDX推進担当への育成は成功していました。しかし、それ以外の多くの社員にはDXに関する知識やスキルがなく、全社的なDX推進の妨げとなっていました。
そこで、全社員を対象に、手挙げ式の研修としてDXリテラシー研修を提供しました。
DXリテラシー研修では、DXの必要性や基本的な流れ、必要なスキルを習得してもらった後、DXのリスクやデジタルツール・技術についても学んでもらいました。
まずはDXへのアレルギーをなくすことを目的に、基礎から丁寧に学べるプログラムになっています。

デジタル企画人材の育成

メーカーC社で実施したデジタル企画人材育成の事例をご紹介します。

デジタル企画人材とは、デジタル技術を活用した商品・サービスの開発や業務プロセスの革新などのテーマについて、中核となって推進していける人材のことを指します。
C社では、各部門が場当たり的にDXを推進しており、組織やビジネスモデルに対する真の改革に至っていないことが課題でした。そこで、各部門の中堅社員・管理職社員を対象に、自部門のビジネスモデルを踏まえたうえで、DX推進をどのように行なうべきか検討するワークショップを開催しました。

ワークショップでは、ビジネスモデルキャンバスを用いて自部門の変革店を見つけ、新たなモデルを描くことに挑戦しました。その後、描いた未来に向けて自身が始めたいことをアクションプランとして発表してもらい、職場での実践にもつなげています。

DX人材育成ならアルーにお任せください

「DX研修をしても職場のデジタル改革が進まない」「社員の多くがデジタルに苦手意識を持っており、学習意欲が低い」「研修で学んだ知識が定着せず、デジタル活用ができる状態まで到達しない」といったお悩みを持つ経営者・人事担当者の方は多いのではないでしょうか。

アルー株式会社のDX・デジタル活用人材研修は以下のような特徴を持ち、DX人材育成に悩む経営者・人事担当者の方を全力でサポートします。

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▼アルーのDX・デジタル活用人材研修については、以下のページで確認いただけます。

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