DX人材とは？育成方法やスキルマップ、人材不足への対策法を解説

データサイエンスやIT・ソフトウェア、人工知能など幅広い知識が求められるDX人材。一言で「DX人材を育成する」と言っても、一体何から身につけてもらえばよいのかわからないケースは少なくありません。

DX人材を効果的に育成するためには、大きく3つの能力を身につけてもらう必要があります。これからの時代のDX人材に求められるスキルマップについて、解説します。

DX人材とは

DX人材とは、変化の激しいビジネス環境において、新しい価値創造や顧客ニーズへの対応を目的に、デジタル技術を活用してビジネスモデルや製品、組織、プロセスの変革を推進する人材のことです。

多様化する顧客ニーズを正確に把握するためや、少子高齢化による人手不足に対応するためにもあらゆる業界でDX推進が急務となっており、現在ではDX人材のニーズが高まっています。

DX人材が求められる背景

現代では、グローバル化や顧客ニーズの多様化など、ビジネスの環境はこれまでにない速度で変化しています。
UberやNetflixなど、新しいビジネスモデルが既存ビジネスを破壊するデジタルディスラプションという現象も珍しくありません。
このようなビジネス環境の変化に対応するために、DX人材が各企業で重要視されるようになりました。
また、日本では深刻な少子高齢化が進み、人手不足が深刻化しています。
業務効率化や省力化のためにも、DXの推進が欠かせない状況です。

DX人材が担う7つの職種

デジタルトランスフォーメーション（DX）の波は、企業のあらゆる層に影響を及ぼし、多様な専門職がその推進力となっています。情報処理推進機構（IPA）による最新調査に基づき、DXを推進するために不可欠な7つの職種の重要性と必要とするスキルセットについて解説します。

プロダクトマネージャー

プロダクトマネージャーは、DXの舵取りを担い、プロジェクトの目標達成に向けた戦略の策定やチームのマネジメント、関係者との調整を行います。具体的には、プロジェクトのゴールに向けた計画の策定や人材のアサインと支援、ステークホルダーとのコミュニケーションなどを担います。プロダクトマネージャーは幅広いIT知識だけでなく、強固なリーダーシップと対人スキルを備えている必要があります。デザイナーやエンジニア、プログラマーなどさまざまな職種の人材をまとめる立場でもあるためです。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、DX戦略の立案から実行に移すまでのプロセスを主導します。ビジネスデザイナーの役割はマーケティングデータと顧客洞察を融合させ、斬新なビジネスモデルを創出することです。そのため、ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましいとされていますが、どちらかというとビジネスをよく理解していることが重視されます。

テックリード（アーキテクト・エンジニアリングマネジャー）

テックリードは、DXやデジタルビジネス戦略を実現するためのシステム設計を行う人材で、その中でもチームリーダーとしての役割を担います。テックリードには、システムの設計から実装に至るまで、技術的洞察力と経営戦略を組み合わせて運用することが求められます。
また、ソフトウェアやOS 、データベース、ネットワークなど、システム設計に関わる広い知識も必要です。加えて、ビジネスフローを抽象化してシステムへと再構築するための論理的思考力や業務への理解力も備えている人材が望ましいでしょう。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、事業や業務に精通し、データ解析や分析ができる人材を指します。データサイエンティストは複雑なデータセットを解析して実践的な洞察を行ない、ビジネス上の課題に対する答えを導き出す役割を担います。

データサイエンティストには、データ分析を行うための統計学やプログラミングなどのスキルが必要です。何が課題でどのような仮説が考えられるかの検討や、仮説を立案するためのデータの収集・整理など、課題解決のための幅広い役割を担います。そのため、論理的思考力などのビジネススキルも持ち合わせていることが望ましいとされています。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアは、最新技術の研究とビジネスへの応用を行うエンジニアのことを指します。機械学習やブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を、仮想通貨や自動運転、IoTなど、さまざまな商品やサービスへ活用することで、付加価値の向上や新規ビジネスの創出などを目指します。
この領域のテクノロジーは絶えず進化しているため、常に学習し続ける必要があります。技術に対する深い探究心も不可欠といえる職種です。

UX/UIデザイナー

UX/UIデザイナーは、システムのユーザーインターフェースとエクスペリエンスの設計を通じて顧客満足度を高めます。
UIとはUser Interfaceの略で、ユーザーがシステムを利用するときに目にする画面上のデザインのことを意味し、UXとはUser Experienceの略で、製品やサービスを利用したユーザーが得られる体験全体のことを指します。

ユーザーの視点を深く理解し、直感的な操作性と魅力的なデザインを実現することがUX/UIデザイナーの役割です。そのため、顧客ニーズを適切に把握するためのマーケティングスキルやコミュニケーションスキルも必要になる職種です。

エンジニア・プログラマ

実装から保守までの技術的な側面を担当し、常に最新のプログラミング技術やツールを駆使して高品質なソフトウェアを構築します。上流工程で作成された要件定義や仕様書をもとに、詳細設計の検討やコーディング、テストを行うプログラミングスキルとIT知識が必要です。また、トラブルが発生したときに問題点を素早く発見して対応するために、論理的思考力や課題解決力も求められます。

DX時代を迎え、これらの職種は、革新的なビジネスの展開と継続的な技術の進化を支えるための中核となる存在です。それぞれの専門知識と経験は、企業がデジタルの可能性を最大限に引き出す上で不可欠です。

DX人材のスキルマップの例

 官民連携の会議体として設立された、デジタルリテラシー協議会が2021年4月時点で整理した「デジタルリテラシー・スキルフレームワーク」は、以下のようになっています。

出典：デジタルリテラシー協議会

ITを利活用するすべての社会人・これから社会人となる学生が備えておくべき、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験である「ITパスポート試験」と、

一般社団法人データサイエンティスト協会によって実施されている民間試験である「データサイエンティスト検定リテラシーレベル（DS検定試験）」、

一般社団法人日本ディープラーニング協会が実施している「ジェネラリスト検定（G検定）」の3つの試験のシラバス範囲を掛け合わせたものが、DX人材が身につけるべきデジタルリテラシー範囲「Di-Lite」と定義しています。

出典：デジタルリテラシー協議会

数理・データサイエンス領域

データサイエンティスト検定の内容は、Di-Liteにおける「数理・データサイエンス領域」です。

インターネットやデータ管理システムが発達した昨今、データを事業に活用することは極めて重要です。数理・データサイエンス領域は、データを論理的に読み解き、合理的な結論を導く能力のことを指します。

具体的には、データの特徴を把握し、起きている事象の背景や意味を捉えることや、データの比較を正しく行うことなどが重要です。

IT・ソフトウェア領域

ITパスポート試験の内容は、Di-Liteにおける「IT・ソフトウェア領域」です。

IT・ソフトウェア領域はDXを進めるために必要なソフトウェア、システムに対する理解度のことです。具体的には、情報機器やシステムを利活用するために必要な基礎知識、セキュリティや情報倫理に関する知識などが相当します。

IT・ソフトウェア領域に関する基礎知識を身につけることで、情報システムの開発や運用に関する知見も身につけることができます。

人工知能（AI）・ディープラーニング領域

G検定の内容は、Di-Liteにおける「AI・ディープラーニング領域」です。

近年は、人工知能やディープラーニングを事業に活用する企業が増えてきています。中には、経営判断に人工知能を活用するケースもあり、人工知能やディープラーニングに関する最新の動向をキャッチアップすることは極めて重要です。

人工知能(AI)・ディープラーニング領域では、AIやディープラーニングの概要や最新の動向、手法を理解することが求められます。また、ディープラーニングを活用する際のポイントや注意点などについての理解も必要です。

DX人材に必要なスキル

DX人材には、3つの主要な能力が必要とされています。企業がDXを成功させるためには、これらの能力を均等に伸ばすことが重要です。以下では、DX人材に必要とされるスキルを詳しく見ていきます。

課題発見力

DXとは、自らの仕事や職場で直面している問題をデジタル技術を駆使して解決するプロセスです。DX専門家は、これらの課題を特定することから始め、デジタル化を通じて解決策を実行するための道筋を作ります。
業務プロセスやビジネスモデルに潜む問題点を見つけ出す力は、DX人材にとって核となるスキルです。DX人材の育成では、まずこの課題発見力の向上を目指しましょう。より深い理解のためには、課題発見力を高めるための方法を解説した記事も参照してください。

課題発見力について詳しくは以下の記事もご覧ください。
『課題発見力とは？習得するための5つのポイントとベストな研修方法』

デジタル理解力

デジタル理解力とは、ITやソフトウェアの応用能力、人工知能に関する基本的な知識を意味します。DX人材は、自ずと高いデジタル理解力を有しているべきです。
IT技術に直接関わらない職種であるデザイナーやプロデューサーも、ITに関する知識が不足していることが少なくありません。しかしながら、現場にDXを根付かせ、根本的な解決を達成するためには、全社員のITスキルの向上が必要です。DX人材が高いデジタル理解力を持つことで、効率的なDX推進が期待できます。

データ分析力

データ分析の技術は絶えず進化し、その精度は年々向上しています。DX専門家には、数理やデータサイエンスの知識が不可欠です。
特にビッグデータは、ビジネスの多くの側面で活用されるようになり、データ分析による結果からビジネスの方向性を定めることが増えています。データ分析力は企業の成績に直結することが多く、企業の意思決定において中心的な役割を担うDX人材には、この能力が求められます。

DX運用期に「データ分析力」が重要

デジタル化はアナログ業務を置き換え、データの蓄積が開始されます。この「運用フェーズ」はDXの推進において最も重要です。
単にアナログ業務をデジタル化するだけではなく、データを利用してビジネスモデルの変革や効率化を達成する必要があります。データ分析は専門的な知識を必要とするため、社内に専門知識を持つ人材がいない場合は、外部研修を活用してスキルアップすることが有効です。

アルーの提供する「DX・デジタル活用人材研修」では、社員がこれらの力を身につけられるよう支援しています。
詳しくは「DX・デジタル活用人材研修」をご覧ください。

▼DX・デジタル活用人材研修の資料はこちらからダウンロードできます。

DX人材に必要なマインド

ここでは、DX人材のスキルマップの中でもマインドについて紹介します。

自律的学習力

デジタル領域は、日々新たなツールや分析手法が生まれていく分野であり、一世を風靡した技術が時間が流れて古臭い技術として扱われるということも珍しくありません。

一度学んだら終わりということはなく、常に自分の知識やスキルを最新のものへアップデートしていくことがDX人材には求められます。

そのため、最新技術へのアンテナを常に高く持ち、情報収集や自律的な学習を続けるマインドが必要です。

技術に対して飽くなき好奇心や探究心を持っている人がDX人材に適任といえるでしょう。

主体性をもって周りを巻き込む力

DX推進は、これまでのビジネスモデルや会社の風土・体制を抜本的に変革することもあるため、多くの人を巻き込む必要があります。

経営層から現場の社員まで、全社の人間を巻き込み一丸となって取り組むことがDX成功のポイントです。

また、これまでにない挑戦を行うこともあるため、反対の意見や多くのハードルがあることも予想されます。

そのようなときにも、DX人材が主体性を持ってプロジェクトを推進していくことが求められます。

失敗を恐れず挑戦する力

DX推進は、これまでにないビジネスモデルや新規事業に挑戦するため、失敗してしまうケースが多くあります。

また、技術やビジネス環境が日々変化する今日においては、最初に立てた計画通りに進めることが成功につながるとも限りません。

アジャイル型の開発手法のように、実践途中で計画を柔軟に変更しながら、失敗を糧に何度も挑戦して成功に近づけるのがDX推進の特徴といえます。

そのため、DX人材には失敗を恐れずに新しいことにチャレンジしていく力が必要といえるでしょう。

不確実な未来への創造力

DX人材には自身で課題を見つけ、それを解決するための計画を立てる能力が求められます。デジタル技術に関する深い洞察力があっても、問題の特定や有効な解決策の提供ができなければ、その知識は無意味です。
予測不可能な未来への適応能力を高めるためには、自発的に新しい挑戦を選び、将来を形作るイノベーションへの取り組みが必須です。自分の望む将来を想像し、未知の領域に果敢に挑む姿勢を育てましょう。

臨機応変／柔軟な対応力

DXプロジェクトの運営では、計画の立案とスケジュール設定が基本ですが、すべてが計画どおりに進むわけではありません。
プロジェクトや企業が大きくなるにつれ、計画外の出来事が発生し、計画の変更が必要になることがあります。DX人材には、計画に沿って進まない状況にも迅速に対応する柔軟性が求められます。固定観念に囚われず、外部の変化を考慮した柔軟な意思決定ができることが重要です。

モチベーション／意味づけする力

DXの実施にあたり、「なぜDXが必要なのか」という根本的な問いは重要です。DXの推進には意義が明確であることが、実施への説得力を持たせます。
企業の戦略決定に関わるDX人材は、自らの内発的なモチベーションを持ち、自分の言葉でDXの重要性を伝える能力を養うことが大切です。

いざというときの自身の突破力

DX人材は、単に新技術の導入者としてだけでなく、重要な決断や業務の変革を導くリーダーとしての役割が求められます。
逆境に立たされた際も決して諦めず、解決策を見つけ出すための強靭な意志と能力が必要です。DX人材は、責任感が強く、他者から信頼されることが不可欠です。

DX人材不足が課題となっている

DXの推進には、最新技術に精通したDX人材が不可欠ですが、数多くの企業がその不足に直面しています。クラウドサービスをはじめとするインターネット経由のサービス提供が増える中、必要とされるエンジニアや技術者の数も増加しており、需要に対して供給が不足しているのが実情です。DX人材不足の実態を見ていきましょう。

日本企業の5割がデジタル人材不足を痛感している

総務省が2021年7月に発表した情報通信白書では、日本の企業の5割以上が人材不足を訴えており、これは米国の2倍にも相当します。DXの推進役や新ビジネスの開発者など、リーダーシップを発揮する人材が特に不足していると指摘されています。

参考：https://www.sbbit.jp/article/cont1/68883

さらに、経済産業省の調査によると、2030年までには最大で79万人のIT人材が不足すると予測されています。AIやビッグデータなどの分野では、より深刻な人材不足が見込まれ、新時代のビジネスモデルを支える人材が不足するという問題が指摘されています。

参考：https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf

この深刻なDX人材不足の課題とその解決策について、人事部門がどのように取り組むべきかに関する情報は、以下のリンクからご覧ください。

『DXの課題"DX人材不足"の現状と解決策。人事が取り組むべき施策』

DX人材を獲得する方法

DX人材不足が指摘されるなか、どのようにすればDX人材を確保することができるでしょうか。企業がDX人材を確保する方法は複数存在し、外部の専門家の採用から社内教育に至るまで、様々なアプローチが可能です。
ここでは、DX人材を育成・獲得する4つの主要な戦略をご紹介します。

新入社員をDX人材として育成する

最初に取り組むべきは、新入社員の段階からDX教育を組み込むことです。そうすることで将来的に各部門にDX人材を育てることができます。新入社員に持続的にDX教育を行うことで、デジタルスキルの基盤に繋がるでしょう。しかし、新入社員がビジネスの全貌を把握するには時間がかかるため、先輩社員や上司のサポートも必要です。

アルーでは、「新入社員向けのDX入門研修」をご用意しております。DX基礎知識や考え方を学ぶだけでなく、自社のビジネスを理解した上でDXを推進することの重要性も学べる研修になっていますので、新入社員をDX人材として育成する際におすすめの研修です。
詳しくは以下のページをご覧ください。
「DX入門研修 新入社員向け」のプログラム詳細

▼詳しくは、以下の資料で紹介しています。

研修を行い既存社員をリスキリングする

次に、既存社員のリスキリングを通じてDX人材を育てる方法があります。現場社員の業務理解と経験を活かし、DXに必要な新たなスキルを身につけてもらうのです。既存社員のリスキリングは、ビジネスデザイナーやプロジェクトマネージャーなど、社内での経験が重要な役割を果たす職種を育てる際に特に有効です。

リスキリングを成功させるコツについては以下のページをご覧ください。
『【事例あり】リスキリングとは？何を学ぶかや導入の際のポイントを解説』

現場社員のDX人材化に役立つ研修については、以下のページで確認いただけます。
DX・デジタル活用人材研修

▼サービス資料ダウンロードはこちら
https://service.alue.co.jp/download/86

DX人材を中途採用する

必要な専門知識を持つ人材を中途採用することでもDX人材の確保が可能です。AIやブロックチェーンなどの分野で早急に専門家が必要な場合、中途採用が迅速な解決策となり得ます。ただし、競争が激しいIT人材市場では、魅力的な職場環境と柔軟な雇用条件や待遇を提供することが重要です。

外部コンサルタントに委託する

DX人材の確保の方法として、DXの専門知識や経験を持つ外部コンサルタントの活用が考えられます。DX推進を迅速に進めたい場合や最先端の技術を導入したい場合には、外部の専門家に委託することが有効です。ただし、社内にDXの知識や経験が蓄積されづらいことは懸念点です。

DX人材の育成成功事例

アルーでは、これまで多くの企業のDX人材育成に携わってきました。ここでは、3つのDX人材育成の成功事例をご紹介します。特に、技術職以外の一般社員や管理職への研修実績が豊富で、全社員のDX人材化に強みを持ちます。ここでは、3つの事例をご紹介します。

管理職向けDX研修

メーカーA社で実施した、管理職層向けのDX研修事例をご紹介します。

A社では、管理職層のDXに関する知識やスキル、認識が古く、DX推進が進まないという課題がありました。そこで、管理職に対し、DXに関する知識や認識を身につけ、自分ごと化することを目的とした研修を実施しました。

事前課題として、定量思考や仮説思考など、DX推進に向けて必要となる基礎知識を資料で読み込んでもらいます。また、世の中にあるITツールやサービスを調べてもらい、世の中にDXがどれほど浸透してきているかを実感できるように工夫しました。
研修当日には事前課題としていた定量思考や仮説思考について講義と演習を通じて学びます。また、実際の現場でどのような課題があるかを洗い出し、ITツールやサービスを通じて解決できるかどうか検討してもらいました。

知識習得と現場の課題解決を両方行うことで、管理職のDXに対する「自分ごと化」を促進できました。

管理職向けDX研修プログラムについて詳しくは以下のページをご覧ください。
DX入門研修 管理職向け

▼サービス資料ダウンロードはこちら

DXリテラシー習得研修

インフラ業界B社にご提供した選択型研修の事例です。

B社では既にDX人材育成に取り組んでおり、DX推進専門部署や各部門のDX推進担当への育成は成功していました。しかし、それ以外の多くの社員にはDXに関する知識やスキルがなく、全社的なDX推進の妨げとなっていました。
そこで、全社員を対象に、手挙げ式の研修としてDXリテラシー研修を提供しました。
DXリテラシー研修では、DXの必要性や基本的な流れ、必要なスキルを習得してもらった後、DXのリスクやデジタルツール・技術についても学んでもらいました。
まずはDXへのアレルギーをなくすことを目的に、基礎から丁寧に学べるプログラムになっています。

デジタル企画人材の育成

メーカーC社で実施したデジタル企画人材育成の事例をご紹介します。

デジタル企画人材とは、デジタル技術を活用した商品・サービスの開発や業務プロセスの革新などのテーマについて、中核となって推進していける人材のことを指します。
C社では、各部門が場当たり的にDXを推進しており、組織やビジネスモデルに対する真の改革に至っていないことが課題でした。そこで、各部門の中堅社員・管理職社員を対象に、自部門のビジネスモデルを踏まえたうえで、DX推進をどのように行なうべきか検討するワークショップを開催しました。

ワークショップでは、ビジネスモデルキャンバスを用いて自部門の変革店を見つけ、新たなモデルを描くことに挑戦しました。その後、描いた未来に向けて自身が始めたいことをアクションプランとして発表してもらい、職場での実践にもつなげています。

DX人材育成を外部委託するメリット

DXは、「現場だけ」や「経営層だけ」といったような限られた取り組みではありません。
会社全体でDXが進展し、IT活用のレベルが底上げされることではじめてDXは本当に効果を発揮するようになります。

そのため、DX人材を育成する際には、現場に丸投げしないように注意することが大切です。特にDX人材を教育するためのプログラムは外部の研修会社が豊富にプログラムを用意しているため、外部プログラムを活用することで、研修プログラムの開発工数を割愛できるため、DX人材育成を推進する社内リソースも効果的に活用することができるようになります。

また、外部に委託することでスピーディに教育施策を行えるため、社員自身の成長スピードも期待できるでしょう。

一方で、外部委託のため費用がかかってしまうものの、確実にDX人材に必要な教育を施せる上に、外部を入れることで内製で用意する教育プログラムと外部委託する教育プログラムの仕分けもしやすくなります。

DX人材の育成ならアルーにお任せください

DX人材に求められるスキルマップについて、手短に解説しました。DXを効果的に進めていくためには、一つ一つの領域に特化するのではなく、それぞれの領域の知識を幅広く身につけたジェネラリスト型の人材を育成することが重要です。

アルーのDX研修プログラム例

アルー株式会社のDX・デジタル活用人材育成研修は「統計検定3級レベルのExcelを使ったデータ分析について、ケース演習に繰り返し挑戦することで『わかる』から『できる』を実現する」ことをゴールとしています。

受講生はこのプログラムを通じ、統計分析を用いて、現場の課題に対する仮説構築・検証を行うスキルを身につけられます。

＜推奨プログラム＞

上記のプログラムの一部はeラーニングコンテンツへ置き換えも可能です。また、このプログラム内容は研修の一例ですので、貴社の課題に合わせたプログラムに変更できます。

DX研修を検討中の経営者や人事担当者の方は、ぜひ一度アルー株式会社の研修プログラムをご検討ください。お客様のニーズや課題に寄り添った研修プログラムをご提案します。

▼アルーのDX研修についての資料をダウンロードできます。

DX人材の育成をご検討の場合は、ぜひアルーへお任せください。アルーでは、DX人材に関する育成ノウハウも豊富に蓄積されています。長年人材育成を手掛けてきたアルーならではの知見を活かし、それぞれに最適なDX人材育成プランを提案させていただきます。

▼アルーのDX・デジタル活用人材研修について詳しくはこちらのページをご覧ください。
DX・デジタル活用人材研修

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