帰属意識とは？エンゲージメントとの違いや高める方法、効果を解説

社員の帰属意識を高めると、生産性の向上やモチベーションの改善など、さまざまな効果が期待できます。反対に、帰属意識のない社員が増えてしまうと、離職率の増加や業務効率の低下など、多くのデメリットが生まれかねません。社員の帰属意識を自然に高めるためには、どのような方法が有効なのでしょうか。
この記事では帰属意識について、定義やメリット、高める取り組みなどを徹底的に解説します。帰属意識を高めるために実施した研修事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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帰属意識とは

帰属意識とは、簡単にいうと「その組織の一員である」「その組織に属している」という意識のことです。
企業に対する帰属意識は、主に経営方針への共感や、扱う商品・サービスへの愛情などから生まれます。社員の帰属意識は、離職率や日々のパフォーマンスに大きな影響を与えるため、日頃から帰属意識を高める取り組みを進めることが大切です。
なお、帰属意識は英語で”Sense of Belonging”と表現します。”Belonging”とは、「所属」「親密な関係」といった意味を持つ英単語です。”Sense”は「感覚」「意識」といった意味を持つため、”Sense of Belonging”は「所属する意識」「親密な感覚」という意味になります。

エンゲージメントとの違い

エンゲージメントとは、深い関わり合いや、深い関係性を意味する言葉です。エンゲージメントが高い社員は、「企業に貢献したい」と考えるため、業績改善や企業のパフォーマンス向上に寄与しやすくなります。
エンゲージメントと帰属意識の最大の違いは、その方向性です。帰属意識は「社員から企業へ」という一方通行のベクトルであるのに対し、エンゲージメントは「社員から企業」「企業から社員」という双方向のベクトルを指します。また、帰属意識が高いからといって、必ずしも「企業へ貢献したい」という意識が伴うわけではない点にも注意が必要です。

ロイヤリティとの違い

ロイヤリティとは、忠誠心や誠実さといった意味を持つ言葉です。ロイヤリティが高い社員は、企業に対して献身的な態度を示し、企業の意向を忠実に体現します。
ロイヤリティと帰属意識の最大の違いは、主従関係が前提にあるかどうかです。ロイヤリティは「企業が上、社員が下」という主従関係が前提にある一方で、帰属意識はそうした主従関係を前提としません。帰属意識は、あくまでも両者が対等な関係にある中で、社員が企業に対して「組織の一員である」と自覚している状態を指すのです。

帰属意識が注目されている背景

帰属意識が注目されている背景として、人材の流動化が挙げられます。
以前の日本では、終身雇用制度が一般的でした。一方、近年ではビジネス環境のグローバル化や働き方に対する価値化の変化などを背景に、人材の流動化が進んでいます。終身雇用制度が実質崩壊し、複数社に渡るキャリアを築くのが一般的になったため、「今の企業の一員である」という自覚を持つ帰属意識が注目を集めています。
また、転職が一般的となった現代では、そもそも帰属意識の必要性を感じていない社員も少なくありません。全体的に帰属意識が定着しなくなりつつあるため、帰属意識の重要性や必要性が改めて注目されているのです。

帰属意識を向上させるメリットや効果

社員の帰属意識を向上させることには、多くのメリットがあります。代表的なメリットは、以下の3つです。

• 離職率が低下する
• 社員の成長速度が加速する
• 組織力が向上し議論が発展しやすい環境になる

ここからは、社員の帰属意識を向上させることで期待できる効果について、一つずつ詳しく解説します。

離職率が低下する

社員の帰属意識を向上させれば、離職率の低下が期待できます。
帰属意識が高い社員は、「組織の一員である」という自覚を強く持っています。その結果、その企業で働くことに対する意義を見出せるようになり、転職や離職を検討するきっかけを減らすことができるのです。
働き手不足が進んでいる現代の日本では、人材採用コストも高まりつつあります。こうしたビジネス環境では、既存社員の離職を減らすことが極めて重要です。帰属意識を高めることで離職率を低減できれば、採用コストや育成コストの削減、優秀な人材の確保など、さまざまな効果が期待できるでしょう。

社員の成長速度が加速する

社員の帰属意識を向上させれば、「会社に貢献したい」と思えるようになることもメリットの一つです。
帰属意識が高い社員は、社内で活躍するために自発的なスキルアップを行うようになります。また、「企業の成長」と「自身の成長」を重ねて捉えられるようになるため、上司や先輩など周囲の人の声を素直に受け止めやすくなるでしょう。その結果、社員の成長速度が上がり、社内の人材育成が効率化するのです。長期的には、業務効率の改善や業績向上といった、大きな効果が期待できます。

組織力が向上し議論が発展しやすい環境になる

社員の帰属意識を向上させることで、組織力が向上し、議論が発展しやすい環境が生まれます。
社員の帰属意識が高まると、社員は社内で発生している課題を「自分ごと」として捉えるようになります。その結果、一つ一つの課題に対して真剣に向き合うようになり、議論が発展しやすい環境が形成されるのです。
周囲を巻き込んで議論するような人材は、他の社員のモチベーションにも好影響を与えます。社内での議論が活性化することで、早期の課題発見や課題解決を実現しやすい企業風土が実現するでしょう。

帰属意識の低下によるデメリット・影響

識が低下するとどういった影響が発生するのでしょうか。
帰属意識が低下することの主なデメリットは、以下の3点です。

• 業務効率の低下
• 離職率の増加
• 既存社員への負担増加

ここからは、社員の帰属意識が低下することのデメリットや影響を解説します。

業務効率の低下

帰属意識が低下すると、業務効率が悪化します。
帰属意識が低い社員は、社内で発生した問題に対して「自分ごと」として向き合うことができません。「どうせ誰かが解決してくれるだろう」と他人ごとのように捉えるため、組織全体の生産性が低下します。
また、帰属意識の低い社員はエンゲージメントやロイヤリティも低くなる傾向があります。「会社に貢献しよう」という意識が希薄になるため、主体的なスキルアップが見られなくなったり、組織全体のガバナンスが低下したりする可能性も否めません。

離職率の増加

社員の帰属意識が低い状態が続くと、離職率の増加を招きます。
帰属意識が低い場合、「組織の一員である」という意識を持つことができません。その結果、今の企業で働いている意義や価値を見出すことができなくなり、離職を検討する社員が増加します。
さらに、帰属意識の低い社員は「社内に居場所がない」と感じがちです。人間関係への不満から、迷わず退職を決断するケースも増えるでしょう。離職率の高い状態が続けば、企業全体の競争力低下や業績悪化を招いてしまいます。

既存社員への負担増加

既存社員の負担が増加するという点も、帰属意識が低いことで生じるデメリットです。
帰属意識が低いと、前述した通り離職率が高くなります。離職が発生した場合、残された社員は離職者のこなしていた仕事をカバーしなければなりません。また、離職者の穴を埋めるために新しく人材を採用した場合には、教育や信頼関係の構築にもリソースが必要です。
こうした状況が続くと、次第に社員全体の中で「負担が大きな職場である」という認識が広まってしまいます。その結果、新たな離職が発生し、残された社員の負担がさらに増加するという悪循環に陥ってしまうのです。

帰属意識が低下する原因

社員の帰属意識を高めるためには、帰属意識が低下する原因を理解しておく必要があります。
社員の帰属意識が低下する原因はさまざまですが、代表的なものとしては以下のようなものが考えられます。

• 働き方の多様化
• 成果主義の普及
• 企業理念やビジョンが浸透していない
• 社員同士のコミュニケーション不足
• 評価や待遇への不満

ここからは、社員の帰属意識が低下する原因を解説します。

働き方の多様化

社員の帰属意識が低下する原因として、働き方の多様化が挙げられます。
以前は一つの企業で定年まで勤める終身雇用が一般的でしたが、最近では転職も珍しくなくなりました。よりよい待遇を求めて次々と企業を渡り歩く「ジョブホッピング」を行う人も増えています。
これまでは「一つの企業に長く勤める」ことが当たり前とされていたため、企業に対する帰属意識は自然と高く保たれていました。一方で、終身雇用が崩壊している昨今では、企業への対する帰属意識がだんだんと希薄になっています。「今いる企業は、キャリアの中の1ステップでしかない」と考える社員が増えれば、企業への帰属意識が低下するのも無理からぬことでしょう。

成果主義の普及

帰属意識が低下している背景として、成果主義の普及も挙げられます。
最近では終身雇用の崩壊に合わせて、従来の年功序列での評価を見直す企業が増えてきています。年次に関係なく、成果で評価しようという成果主義が台頭しつつあるのです。
成果主義では、「何年在籍したか」よりも「どれほどの成果を残せたのか」が重視されます。そのため、長く在籍しているのに成果を評価されない社員は、企業に所属している意義を見出せなくなり、帰属意識が低下してしまうのです。
また、成果を出して評価されている優秀な社員は、キャリアアップを目的に転職する可能性も少なくありません。そのため、高い評価を受けているからといって帰属意識を持つとは限らないのが現状です。

企業理念やビジョンが浸透していない

企業理念やビジョンが浸透していないことも、帰属意識が低下している要因の一つです。
企業側が企業の方向性について十分に社員へ共有していない場合、社員は企業へ所属することの意義を見出しにくくなります。社員が同じ方向へ進めなくなってしまうため、企業への不信を招き、帰属意識が低下するのです。企業の方向性が十分に社員へ共有されていない場合は、研修などを活用しながら企業理念やビジョンを確実に社員へ浸透させる必要があります。

企業理念浸透の方法や、意識しておきたいポイントは、以下の記事で詳しく解説しています。
『【事例あり】理念浸透の方法と成功のコツ』

社員同士のコミュニケーション不足

社員同士のコミュニケーションが不足している場合も、帰属意識が低下する原因となります。
社員のコミュニケーションが不足している場合、業務に取り組んでいても、「周囲と共に一つの方向へ向かっている」という意識が生まれません。その結果、現在の企業へ属していることの意義を見出しづらくなり、帰属意識の低下につながるのです。
また、コミュニケーションが不十分な職場は、居心地が悪いと感じる社員も多いです。仕事に対するモチベーションが全体的に低下し、企業とつながっているという意識が希薄になるケースも目立ちます。

職場のコミュニケーションを活性化させるためには、企業側が積極的に施策を打つことが大切です。具体的な施策について詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
『職場のコミュニケーションの重要性と活性化のための具体例8選』

評価や待遇への不満

帰属意識が低い場合、評価や待遇に不満がある可能性も考えられます。
正当な評価を受けていないと感じた社員は、「本当に企業から必要とされているのだろうか」と不信感を持ってしまいます。また、「自分の実力を企業に認められていない」「企業の文化や価値観と合わないのではないか」という思考に陥ることも多いです。
待遇に不満がある場合も、同様に企業に対する不信感が生まれます。こうした感情が、帰属意識の低下を招いてしまうのです。

「気持ち悪い」と思われる可能性もある

社員の帰属意識が低いと、さまざまなデメリットがあることが分かりました。しかし、誤った方法で帰属意識向上の取り組みを進めてしまうと、社員から「気持ち悪い」と思われてしまう可能性もあります。
例えばMVVやパーパスを頭ごなしに押し付けてしまうといった失敗は非常に多いです。強引に施策を進めた結果、社員から「帰属意識なんていらない」と思われてしまっては意味がありません。
帰属意識を高める取り組みを進める際には、社員が企業に対してどういった感情を抱いているのか分析した上で、現状にあった打ち手を選択する必要があります。企業側の意向を押し付けるのではなく、社員と企業が共に一つの方向へ進んでもらうという意識を大切にしましょう。

帰属意識を高める取り組みや方法

帰属意識を高めることには、多くのメリットがあります。それでは、社員の帰属意識を向上させるためには、具体的にどういった取り組みが有効なのでしょうか。
帰属意識を高めるための取り組みや方法としては、以下のものが挙げられます。

• 企業理念やビジョンを明確にし、浸透させる
• コミュニケーションを活発にする施策を実施する
• 評価制度や待遇を見直す
• ワークライフバランス実現を目指す
• 風通しのよい社内環境を整える
• 社員一人ひとりの価値観を捉える
• 社員それぞれの役割や業務内容を明確にする
• 帰属意識を高める研修やセミナーを定期的に開催する

ここからは、社員の帰属意識を高める方法について詳しく見ていきましょう。

企業理念やビジョンを明確にし、浸透させる

社員の帰属意識を高めるためには、企業理念やビジョンを明確化し、浸透させることが大切です。
こうした社内向けのブランディング施策は、「インナーブランディング」とも呼ばれています。社内に向けて企業理念やビジョン、ブランドの価値などを浸透させることで、会社の方向性や価値観に対する理解を深めてもらうことができるのです。
インナーブランディングを進める際には、社内報やワークショップの開催、研修の実施などさまざまな方法が考えられます。こうした施策を複合的に実施することで、社員に組織理解を深めてもらい、帰属意識向上を実現しましょう。

企業理念を浸透させる方法について詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
『【事例あり】理念浸透の方法と成功のコツ』

コミュニケーションを活発にする施策を実施する

帰属意識を高めるためには、コミュニケーションを活性化する施策を実施するのもおすすめです。
社内のコミュニケーションが希薄な場合、どうしても「仕事をひとりで進めている」という意識が生まれてしまい、帰属意識が醸成されません。基本的な挨拶を徹底する、社内で定期的に進捗報告をする機会を設ける、など、基本的な事柄から社内のコミュニケーションを活性化していくとよいでしょう。

職場のコミュニケーションを活性化させるための施策は、以下の記事で詳しく解説しています。
『職場のコミュニケーションの重要性と活性化のための具体例8選』

評価制度や待遇を見直す

社員の帰属意識を高めるためには、評価制度や待遇の見直しも有効です。
自分が正しく評価されていないと感じた社員は、帰属意識が低下します。また、自分の働きに見合った待遇が用意されていないと感じた場合も、社員の帰属意識は下がるでしょう。こうした事態を防ぐためには、評価制度や待遇の見直しが有効です。
例えば評価制度を改める際には、コンピテンシーの明確化や評価基準の見直し、360度評価の導入などを行うのがよいでしょう。また、評価の理由や成長課題などを提示するのも、評価に対する満足度を向上させる上で有効な施策です。さらに、管理職に対して、公正で一貫性のある評価ができるように、評価者研修を実施するのも効果的です。

評価者研修の目的や内容については、以下の記事で詳しく解説しています。
『評価者研修の目的とは？学べる内容やメリットについて』

ワークライフバランス実現を目指す

ワークライフバランスを実現させることも、社員の帰属意識を高める上で効果的です。
ワークライフバランスが実現できない企業の場合、社員の企業に対する満足度は低下します。特に、私生活の充実を求める傾向が強い若手社員は、ワークライフバランスを重視する傾向が強いです。一方で、仕事に対する価値観は、社員一人ひとりで異なります。ワークライフバランスを重視する社員もいれば、仕事にどんどん取り組んで成長していきたいと考える社員もいるでしょう。そのため、画一的にワークライフバランスの実現を目指すのではなく、社員それぞれの価値観を把握した上で、バランスを取ることが大切です。

風通しのよい社内環境を整える

社員の帰属意識を高めるためには、風通しのよい社内環境を整えるのがよいでしょう。
組織内の風通しが悪い場合、悩みや困りごとがあっても相談することができません。また、業務の中で生じた疑問点なども解消できなくなってしまいます。その結果、「チームで仕事に取り組んでいる」という意識が希薄になり、帰属意識が低下するでしょう。
こうした事態に陥らないためには、社内の風通しを改善し、気軽に悩みや困りごとを相談できる環境を作るのが大切です。そのためには、キャリアやメンタル面も含む幅広い相談に先輩社員が応じるメンター制度を導入したり、困った際の駆け込み寺となる相談窓口を設置したりするのがよいでしょう。

風通しのよい職場を実現する方法についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
『風通しの良い職場とは？よくある勘違いや作り方を紹介【事例あり】』

社員一人ひとりの価値観を捉える

社員の帰属意識を高めるためには、社員一人ひとりの価値観を捉えるように意識してみましょう。
同じ企業に勤めている社員であっても、働き方に対する価値観はさまざまです。プライベートを大切にしたい人もいれば、仕事を重視する人もいるでしょう。こうした価値観の違いを考慮せず、例えば一律に「プライベートとの両立を図るために残業禁止」といった施策を行ってしまうと、一部の人にとっては逆効果になります。
キャリアアンカーを活用したサーベイなどを実施すると、社員個人が持っている価値観を整理しやすくおすすめです。

社員それぞれの役割や業務内容を明確にする

社員の帰属意識を高めるためには、社員それぞれの役割や業務内容を明確にするのが有効です。
社員が組織の中で担っている役割が不明瞭なままだと、「自分はこの組織に必要なのだろうか」と疑問を抱いてしまいます。それぞれのポジションで社員がこなすべき役割を明確化しておけば、社員は自分が組織の中でどのように貢献できているのかわかりやすくなり、帰属意識を高められるでしょう。
役割や業務内容を明確化するためには、ジョブディスクリプションの作成などが効果的です。また、必要に応じて人材配置の見直しや組織体制の変更なども検討しましょう。

各社員の役割や業務内容を明確にするには、ジョブディスクリプションの作成が効果的です。ジョブディスクリプションの詳しい内容や書き方については、以下の記事で詳しく解説しています。
『【テンプレ付き】ジョブディスクリプションとは？記載例を英語/日本語で解説』

帰属意識を高める研修やセミナーを定期的に開催する

帰属意識を高めるためには、研修やセミナーを定期的に開催するのも効果的です。
例えば企業理念を浸透させるための研修を半年に1回のペースで実施すれば、企業の目指している方向が社員へ共有され、自然と帰属意識が高まります。全社員を対象とした研修はもちろん、管理職向けの研修や新入社員向けの研修など、階層に区切って実施するのもよいでしょう。帰属意識を高めるための研修事例は、後ほど詳しく紹介します。

帰属意識を高める研修ならアルーにお任せください

帰属意識を高めるための研修なら、ぜひアルーへお任せください。
人材育成を手掛けているアルーでは、帰属意識を高めるための育成プログラムを数多くご用意しております。アルーの実施する育成プログラムでは、押し付けにならない企業理念の浸透を実現するのが特長です。それぞれの社員の価値観と、企業の目指す方向性が重なる部分を見つけることで、社員へ自然と企業理念やMVVを浸透させることができます。
また、お客様の企業の抱える課題に合わせて、研修内容を柔軟にカスタマイズすることも可能です。例えば、中途採用者を対象とした研修や、リーダー層を対象とした研修など、ターゲットを絞った研修を実施することもできます。帰属意識を高めるための施策をご検討の際は、ぜひお気軽にアルーまでご相談ください。

帰属意識を高める研修事例

アルーでは、これまでに幅広い企業で帰属意識を高める研修の実施を支援してまいりました。ここではそれらの中から特に参考となる事例を3つ紹介します。
帰属意識を高めるための具体的な研修方法について知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

株式会社オリエントコーポレーション 経験者採用フォローアップ研修事例

株式会社オリエントコーポレーションでは、多様な人材に活躍してもらうため、経験者採用を拡大していました。本事例では、経験者採用で入社した社員の帰属意識を高めることを目的に、経験者採用フォローアップ研修を実施しています。
研修では、経験者採用で希薄になりがちな同期同士のネットワーク構築を重視しました。加えて、企業のミッションを深く知る機会を設け、今後のキャリア形成イメージの構築を図っています。
研修後には、経験者採用で入社した社員同士のつながりが生まれ、帰属意識が向上するという成果が得られました。また、「オリエントコーポレーションについてもっと知りたい」という前向きな声が生まれるなど、予想外の好ましい変化も多く生まれています。

本事例についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
株式会社オリエントコーポレーション イノベーティブな先進企業を目指した施策の第一歩となる経験者採用フォローアップ研修 導入事例

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株式会社ファイントゥデイ 企業パーパス浸透研修事例

株式会社ファイントゥデイは、設立したばかりの組織であったため、「パーパス」「バリュー」「リーダーシップビヘイビア」の認知レベルが低いという課題がありました。そこで、パーパスを全社員に浸透させるために、「同社の求める人財材像の価値基準」「自分の大切にしている価値観」の統合をテーマに研修を実施しました。
研修では、バリューやリーダーシップビヘイビアを押し付けるのではなく、同社で働いている意味というパーソナルな価値観にも向き合ってもらいました。
対話中心のプログラムにし、椅子を円形に配置して対話がうまく進むように工夫したり、出来る限り部署が重ならないようにグループを組んだりと工夫しました。
研修の結果、全社員を対象に実施しているエンゲージメントサーベイ内の「パーパス、バリュー、リーダーシップビヘイビアの浸透度」が43%から50%弱まで伸びました。
また、管理職層や上級管理職層の受講者には、バリューやリーダーシップビヘイビアを自分の言葉で表現する様子が見られるなど、前向きな変化が数多く生まれています。

本事例の詳細は、以下のページからご覧いただけます。
株式会社ファイントゥデイ 3つの階層への異なるアプローチでパーパス浸透を図った研修事例

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ミズノ株式会社　グローバル事業強化の要として、本社と海外現法のHRが One Team となるための Global One HR Conference事例

ミズノ株式会社では、グローバル事業強化を進める中で、海外子会社と日本本社間のコミュニケーションが希薄であるという課題がありました。そこで、ミズノというブランドで一つになることを目的に、海外子会社の帰属意識を高めるための3日間の研修を実施しています。
本事例では、海外子会社とビジョンを共有するため、関係構築へ重点的に取り組みました。日本中心のコミュニケーションではなく、日本と海外を分けないグローバルなコミュニケーションを促進したことで、各拠点の間での自発的なコミュニケーションを生み出しています。
研修後には、各拠点間での信頼関係構築が進み、グローバルな協力体制が強化されたという効果が出ました。加えて、ミズノ株式会社が掲げている「One Mizuno Culture」の実現に向け、海外子会社も含めてブランドに対する帰属意識が高まったという成果が出ています。
ミズノ株式会社の事例についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
ミズノ株式会社　グローバル人材育成研修 導入事例

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まとめ

帰属意識について、定義やメリット、高める方法などを幅広く解説しました。
社員の帰属意識が高いと、離職率が低くなったり、社員の成長速度が上がったりするなど、さまざまなメリットがあります。社員の帰属意識を高めるためには、企業理念やビジョンを浸透させるのが有効です。また、社内のコミュニケーションを活性化し、信頼関係の構築を進めるのも、帰属意識を高めることにつながります。ぜひ社員の帰属意識を高める施策を積極的に実施して、企業の競争力強化を実現しましょう。