経営に必要な基礎知識とは？経営者に向いている人の特徴や経営成功のコツ

会社経営を成功させるためには、経営者の行動や知識が重要です。経営者に向いている人の特徴や、経営を成功させるためのコツ、さらには経営を成功させるために知っておきたい基礎知識を解説します。

会社経営に必要な基礎知識・スキル

会社経営に必要な基礎知識として、経営管理や経営戦略策定、マーケティングが挙げられます。また、後継者を育成するためのスキルや、関係構築を行うビジネスネットワーキングの力も重要です。

会社経営に必要な11種類の基礎知識やスキルについて、1つずつ詳しく解説します。

経営管理

経営管理とは、会社が目標を達成するために必要な計画を策定し、計画の実現に向けて必要な種々のマネジメントを行うことです。例えば生産管理や販売管理、顧客関係管理や人事管理などがこれにあたります。

経営者には、経営管理のスキルが必要不可欠です。事業部単位での経営管理はもちろん、経営者の場合は会社全体を俯瞰した視点での経営管理が求められます。経営管理スキルを伸ばすためには、経営に関する基礎知識を身につけるのに加え、それぞれの業務領域における専門知識を身につけたり、調整力や分析力といった個別のビジネススキルを伸ばしたりすることが有効です。

経営戦略策定

企業は、限られた経営資源を戦略的に分配する必要があります。どの部分にどの程度リソースを割くのかを決める際に役立つのが、企業の掲げる経営戦略です。企業全体の基本方針ともいえる経営戦略をもとに、各事業部での事業戦略や部門別での戦略が策定されていきます。

経営者には、効果的な経営戦略を策定するスキルが必要です。周囲のビジネス環境を分析したり、今後の環境変化を予測したりしながら、自社の業績を最大化できるような経営戦略を策定する必要があります。

マーケティング

経営を考える際には、マーケティングも大切な観点です。いくら品質の高いサービスや商品を提供していても、マーケティング戦略が失敗してしまうと売上は上がりません。一方、品質面では他社と同程度なのに高度なマーケティングによって大きな成果を上げる企業も多いです。

経営者には、マーケティングの知識も必要不可欠です。マーケットにどのような需要があり、その中で自社にとって最適なアプローチは何なのかを俯瞰的に捉えましょう。どの事業にどの程度の広告宣伝費を投入するかなど、重要な意思決定が求められる場面も多いです。

人・組織を育てるスキル

企業が持続的に発展していくためには、後継者の育成が重要です。また、後継者や社員の育成以外にも、組織の実力を底上げし、企業全体を育てていく姿勢も求められます。

経営者にとっては、人や個人を育てるスキルも大切です。次世代リーダーの人材プールから経営者に向いていると思われる人材を選抜し、必要に応じて指導を行います。理想とされる経営者像は企業によって大きく異なるため、育成方法に唯一の正解があるわけではありません。企業の特徴を踏まえながら、自分自身を超えられるような後継者を育成する必要があります。

幹部候補の育成方法について詳しく知りたい方は以下をご確認ください。
『幹部候補の育成方法とは？選抜方法や人事が知っておくべきポイント』

ビジネスネットワーキング力

ビジネスネットワーキングとは、ビジネスにおける人脈づくりのことです。社内での部署をまたいだ交流や取引先との関係構築、さらには他社の人材も含めたビジネスネットワークの構築を行います。

経営者にとっては、ビジネスネットワーキング力も大切なスキルです。社内外の多様な人材と交流することで、新たなビジネスチャンスが生まれるかもしれません。また、他社との対話を通じて今まで思っても見なかった新鮮な視点が得られることもあり、自分自身の成長につながります。

コーポレートガバナンス（内部統制）

企業経営を行う際には、透明で公正な意思決定ができるよう、ガバナンスを意識する必要があります。コーポレートガバナンスも、経営者がぜひ身につけておきたい視点です。

具体的には、ステークホルダーと適切な関係を構築したり、社内の情報開示を推進したりするといった施策が考えられます。また、株主との対話や株主間の平等性確保など、株主との関係も経営者が意識しておくべきポイントです。ガバナンスを確保することによって、健全な企業経営と競争力の強化を促進できます。

組織デザイン

人材不足が課題となっている昨今では人材の確保に目が行きがちですが、既存の人材を活用して組織をデザインする力も企業経営の上ではとても重要です。経営者は、高い組織デザインの力を身につける必要があります。

具体的には、組織内の人材を最大限に活かせるような人材配置を考えたり、組織のパフォーマンスを引き出すための企業風土を醸成したりといった活動が組織デザインの一例です。組織には長い間受け継がれてきた伝統や慣習が存在しますが、こうした要素がビジネスの足を引っ張ることもしばしばです。経営者は組織の成長を阻害する点を見直し、必要に応じて新たな企業文化を創造する必要があります。

サステナビリティ経営

サステナビリティ経営とは、環境や社会、経済といった観点から、長期間に渡って持続可能な経営を行うことです。例えば環境に必要以上の負荷をかける事業を行うと、一時は利益が上がるかもしれませんが、長期的には環境悪化の要因となり、社会的な信用を失うことにもつながりかねません。

経営者は、サステナビリティ経営への高い意識と、それを実現するための知識が必要です。なぜ現代社会でサステナビリティ経営が注目されており、どういった経営がサステナブルなのかを学んでもらう必要があります。

ダイバーシティ経営

ダイバーシティ経営とは、多様性を確保した経営のことです。社内の男女比率を調整したり外国籍の社員を採用したりといった多様性はもちろん、多様な働き方を推進したり、多様なキャリアを持った人材を採用するのもダイバーシティ経営の一環です。

経営者には、ダイバーシティ経営の視点と知識を身につけてもらいましょう。ビジネス環境が複雑化した現代において、画一化された組織では効果的な意思決定ができません。性別や障がいの有無、キャリアや働き方など、さまざまな視点から多様性を見つめ直すのが大切です。

テクノロジーやデータサイエンス理解

最近では、業種や業界を問わずテクノロジーとビジネスはもはや切っても切り離せない関係となっています。IT技術の活用にいち早く成功した企業がビジネスで成功をおさめるケースも少なくありません。

経営者には、テクノロジーやデータサイエンスの理解が求められます。最新のIT技術やAIの社会応用に精通していれば、技術への適切な投資判断ができるようになります。トレンドに流されてなんとなく投資するのではなく、しっかりと自分の知識で技術の価値を判断する姿勢が重要です。

ビジョン創造

企業ビジョンとは、企業が実現したい未来のことです。企業ビジョンは会社の骨子とも言える存在で、企業ビジョンを実現するためにさまざまな事業活動が行われます。

経営者は、会社のビジョンを創造する力が重要です。経営者自身がどのような未来を実現したいのか明確に描けていれば、会社全体の方向が定まるだけでなく、ビジョンを通じて社員を鼓舞することもできます。現在の事業を俯瞰的に捉えたり、会社らしさを定義したりしながら、明確に会社のビジョンを定めていくことが大切です。

ビジョン創造に関する研修事例について詳しくは下記ページをご覧ください。
自らの成し遂げたいことを整理し管理職としてビジョンを持ち実行できる管理職育成例

▼事例資料ダウンロードはこちら

経営の基礎知識をつけるための方法

経営を成功させるためには、幅広い基礎知識が求められるとわかりました。それでは、具体的にどういった方法で経営に必要なこれらの知識を身につけてもらえばよいのでしょうか。

経営の基礎知識をつけるための方法としては、外部の研修サービスの活用や、書籍の利用などが挙げられます。経営の基礎知識をつける方法を解説します。

外部の研修サービスを利用する

経営の知識をつける方法としておすすめなのが、外部の研修サービスを活用することです。人材育成会社の中には、優秀な経営者の育成を目指した次世代リーダー向けの研修などを行っているところがあります。こうした研修を積極的に活用して、経営者として必要な知識を身につけてもらいましょう。

外部の研修サービスを活用するメリットとしては、社内にはない高度な経営ノウハウを取り入れられる点です。また、経営に携わったことのある講師も多いため、自身の経験をもとにした説得力の高い講義をしてくれるでしょう。

外部に研修を依頼する際の詳しいポイントは以下をご確認ください。
『研修は外部委託すべき？委託している割合や委託先選定のポイント』

書籍で学ぶ

経営に必要な知識を身につける方法として、書籍で学ぶというのも挙げられます。最近では経営に関する知識をまとめたさまざまな書籍が出版されています。こうした書籍を購入し、自分自身で学習を進めてもらう方法です。

書籍で学ぶメリットは、自分自身のペースで学習できる点です。また、コストも研修実施に比べると大幅に低く抑えられます。ただし、自分自身で学習を継続する必要があるため、高い学習意欲が必要です。また、選ぶ書籍によっては途中で挫折してしまう可能性もあります。

セミナー・講座に参加する

セミナーや講義に参加して、経営者として必要なスキルを習得してもらうのも一つの方法です。セミナーでは、豊富な実務経験を持った経営者がさまざまな業界から講師として招集されます。

経営の第一線で活躍している講師の話を聞くことによって、経営に必要な知識を習得できるだけでなく、社員にとって大きな刺激となります。研修会社やコンサルティング会社、地方公共団体など主催する団体によってセミナーの趣旨が異なるため、目的に沿ったセミナーであるか事前にチェックするようにしましょう。

会社経営に向いている人とは

会社経営に向いている人の特徴として、高いコミュニケーション能力があり、周りに流されないといったものが挙げられます。また、行動力や決断力、判断力も経営者には重要です。

会社経営に向いている人の主な特徴を4つ解説します。

コミュニケーション能力がある人

経営者に向いている人材の特徴として、コミュニケーション能力が高いことが挙げられます。コミュニケーション能力は、ビジネスにおける信頼関係を構築する上で必要不可欠です。特に、経営者は社内の他の幹部や、社外のキーパーソンと関わる場面も多いでしょう。

高いコミュニケーション能力があれば、先述したビジネスネットワーキングにもつながります。さらに、経営者は社内の部下を育成したり、サポートしたりする場面もあるでしょう。部下とのコミュニケーションが効果的にできれば、後継者の育成もスムーズに進むでしょう。

周りに流されない人

多くの会社には、長い間受け継がれてきている伝統や風土が存在します。伝統や風土の中には必要なものもありますが、時代に合っていない古い慣習もあるでしょう。社員の誰もが当たり前のものだと思っており、社内に存在する慣習の必要性や意義を疑っていないケースも多いです。

しかし、経営者は周囲に流されることなく、こうした経営の足を引っ張る要素を積極的になくしていく必要があります。周りに流されないという点も、経営者にとって重要な素質です。周囲に流されない力があれば、世間の流行に流されて投資をしてしまうといった意思決定の失敗を防ぐことにもつながります。

行動力がある人

経営者は、会社の業績を最大化するためにさまざまな改革を行う必要があります。改革を行って企業を牽引する際には、さまざまな幹部やキーパーソンと調整を重ねるなど、経営者自身の行動が重要です。

行動力がある人も、経営者に向いている人材と言えるでしょう。行動力があれば計画を実行に移せますし、さまざまな経験を通じて新たなビジネスチャンスを創出する機会にもつながります。行動すべき部分を正しく判断した上で、必要な行動を躊躇なく実践できる能力が重要です。

決断力・判断力がある人

経営者が改革を進めていく際には、何らかの代償が伴ったり、軋轢が生まれてしまったりするものです。有限な経営資源を最大限に活用するためには、重大な取捨選択の判断を経営者が下す必要があります。

決断力や判断力がある人材も、経営者に向いています。事業全体、あるいは会社全体の業績を大きく左右するような重要な意思決定は、すべて経営者が行います。難しい局面でも多角的な視点で物事を捉え、質の高い意思決定を心がけるのが重要です。

経営を成功させるために必要なこと

経営を成功させるためには、リスクマネジメントやキャッシュフローの把握・改善が重要です。また、経営者自身が常に知識をアップデートし続けることも、経営を成功させる上では大きな役割を果たします。経営を成功させるために必要なことを解説します。

リスクマネジメントを行う

企業には、事業を行う上でさまざまなリスクが存在します。例えば情報漏えいや不正といった不祥事発覚による社会的信用のリスクや、自然災害の発生による金銭的なリスクなどです。こうしたリスクを事前に評価し、事前策と緊急時対応策を考えておくのがリスクマネジメントです。

経営を成功させるためには、リスクマネジメントの観点が欠かせません。企業にどういったリスクがあり、それに対してどういった対応ができるのかを事前に考えておけば、リスクが顕在化したときの被害を最小限に食い止めることができるでしょう。

リスクマネジメント研修に関しては以下のページもご覧ください。
『リスクマネジメント研修とは？目的やおすすめの内容を解説』

キャッシュフローの把握・改善をする

経営を成功させるためには、経営者自身が会社に関するお金の出入りであるキャッシュフローを把握し、改善するのが大切です。一般的にキャッシュフローは、当期の純利益に減価償却費を加えて計算されます。

キャッシュフローを正確に把握するのは、投資などの経営判断を正しく行うための第一歩です。また、常に経営者がキャッシュフローを把握し改善する姿勢を持っていれば、企業のムダを削減し、業績改善を見込むことができます。経営を安定化させるためにも、まずは経営者自身がキャッシュフローを意識するのが大切です。

常に知識をアップデートする

最近ではIT技術の発達により、社会を大きく変革するような新しいツールが数多く生まれています。特にChatGPTを始めとする生成AIは社会に対するインパクトも大きく、今後もさまざまなビジネスの場面で活用が進むでしょう。さらに、働き方改革によってこれまでにはない柔軟な働き方を取り入れたり、人的資本経営が重視されたりと、企業経営を取り巻くトレンドは常に変化し続けています。

経営を成功させるためには、こうした時代の流れをキャッチアップしていく姿勢が重要です。経営者は知識をアップデートし続け、自社の変革により新たなビジネスチャンスが生まれないかを常に模索しましょう。

アルーが行っている経営者・役員向け研修事例

人材育成を専門に手掛けているアルーでは、経営者や役員向けの研修を数多く実施しています。経営幹部育成などバランスよく経営者に必要な能力を磨くものに加え、コミュニケーション変革研修や女性役員候補者育成研修など、一つのテーマに特化した研修の実績があるのが特徴です。

アルーが行っている経営者・役員者向け研修の事例をご紹介します。

経営幹部育成

経営幹部育成では、目まぐるしく変わる世界経済や市場環境、リスクなどに対処できるよう、高い判断力と実行力を備えたグローバルリーダーを育成することを目的として研修を実施しました。対象者は約30名で、いずれも役員兼事業本部長や海外拠点のCEO、エリア長になることが期待されている社員です。

当研修では、グローバルリーダーとして活躍するために、今の実力はどのような立ち位置で、どのようなマインドセットが求められるのかを、ディスカッションを交えながら学んでもらいました。講師の経験を交えた講義も盛り込まれており、グローバルリーダーとして必要なマインドセットの獲得に成功した研修事例です。

選抜部長研修（東急株式会社様）

アルーでは、東急株式会社様へ選抜部長研修をご提供しています。
次世代経営者となり得る部長を選抜し、自身の内面を変え、周囲にも影響を波及させていく「インサイドアウトのリーダーシップ」を発揮するための研修を実施しました。部長自身が大切にしている志や価値観と、東急グループが進むべき方向性の双方を両立することを目的にしています。

約5ヶ月間の間で計10日間の研修を実施しました。インサイドアウトのリーダーシップについてインプットしたのち、戦略立案のワークショップを行ないました。業務での実践を挟み、振り返りセッションと最終報告会でのフォローも実施した事例です。

研修担当者からは「社員一人ひとりが自分たちの内発的な動機を自分たちの組織で実現していこうという意識につながった」「インサイドアウトの考え方を理想論ではなく、実務に落とし込めた」という評価の声を頂きました。

▼東急株式会社の事例について詳しくはこちらのページをご覧ください。
経営人材の鍵は、矛盾を両立するインサイドアウトのリーダーシップ（東急株式会社）

コミュニケーション変革研修

コミュニケーション変革研修は、上司と部下とのコミュニケーションに課題を抱えていた経営層へのアプローチとして実施した研修事例です。研修を実施する前は、反論を許さない雰囲気があったり、決めつけで話してしまったりしており、部下のメンタルヘルスの低下といった問題が発生していました。

当研修では、経営層に対して自分のコミュニケーションスタイルを認識してもらい、今後求められるコミュニケーションスタイルの理解に取り組んでもらいました。頭ごなしに現在のコミュニケーションを否定するのではなく、参加者自身による気づきを促した研修事例です。

女性役員候補者育成研修

女性役員候補者育成研修は、今後2年以内に役員昇進が期待されている女性部長2名を対象に実施した研修事例です。役員を目指す上で期待される視野や視座の獲得を目的に、3ヶ月程度実施しました。

研修では、主に役員として求められる役割認識を深めた上で、会社のビジョンや事業構想を描く方法について学んでもらいました。個別コーチをつけたアクションラーニングも行い、役員として必要な能力をバランスよく伸ばした研修です。

海外拠点長育成研修

海外拠点長育成研修は、海外の拠点長として活躍することが期待されている社員を対象とした研修プログラムです。拠点長の役割認識や必要なリスクマネジメントについて、1日間の短期集中型で学んでもらいます。

この研修プログラムの特徴は、「社員の定着率低下」「賄賂発覚」「匿名告発」といった実際に想定されるリスクに対するケーススタディを豊富に取り入れている点です。また、自社のゴール実現に向けて、魅力的なミッション、ビジョン、バリューを描くための方法も学んでもらいます。

まとめ

経営に必要な基礎知識やスキル、経営に必要な知識をつける方法などについて解説しました。経営には非常に幅広い知識が必要なため、経営者を育成する際には能力を個別に伸ばすというよりも、経営者が自分自身で学んでいく姿勢を作るのが大切です。

研修でも、経営者や経営者候補の社員が自分自身で学び続けるような土台を作れるよう、アクションラーニングやケーススタディなどの実践的な演習を豊富に取り入れると良いでしょう。ぜひこの記事の内容を参考に、効果的な経営幹部の育成を進めてください。