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インテグリティとは?企業事例や具体的な行動、コンプライアンスとの違いを解説

企業活動に求められる要素として、「インテグリティ」という単語を聞いたことがあるでしょうか。「誠実さ」「真摯さ」といった意味を持つインテグリティは、企業や組織に欠かせない資質の一つとして昨今注目を浴びています。
この記事では、インテグリティを向上させるための具体的な行動、コンプライアンスとの違いを中心に、インテグリティについて徹底解説します。インテグリティに取り組む企業事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。


▼インテグリティを向上させるおすすめ研修3選


インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ



    監修者/羽鳥丈太


    目次[非表示]

    1. 1.インテグリティとは?
    2. 2.企業でインテグリティが注目されている背景
    3. 3.インテグリティ向上に取り組む企業事例
    4. 4.インテグリティのある人の特徴・具体的な行動例
    5. 5.役職別に必要なインテグリティ
    6. 6.企業でインテグリティを推進するメリット
    7. 7.企業のインテグリティを高める施策
    8. 8.企業のインテグリティを高める施策ならアルーにお任せください
    9. 9.まとめ



    インテグリティとは?

    インテグリティとは、「誠実さ」「真摯さ」「高潔さ」といった意味を持つ単語です。
    インテグリティは組織のリーダーやマネジメントに求められる最も重要な資質や価値観であり、欧米社会を中心に広く浸透しています。


    インテグリティは、組織マネジメントの文脈でもたびたび用いられる概念で、ピーター・ドラッカーなどの経済学者やウォーレン・バフェットなどの投資家も言及しています。


    ピーター・ドラッカーのインテグリティ

    例えば経済学者のピーター・ドラッカー氏は、インテグリティについて
    インテグリティこそが組織のリーダーやマネジメントを担う人材にとって決定的に重要な資質である
    と言及しています。ただし、ドラッカー氏自身も言及している通り、インテグリティを定義するのは難しいです。そのため、インテグリティが欠如している人の特徴を元に、逆説的にインテグリティを定義することがあります。
    ドラッカー氏によると、インテグリティが欠如している人物の特徴として、例えば以下のようなものが挙げられます。

    • 人の強みではなく、弱みに焦点を合わせる者
    • 人格よりも頭脳を重視する者
    • 有能な部下を恐れる者
    • 自らの仕事に高い基準を定めない者


    続いて、投資家で有名なウォーレン・バフェット氏によるインテグリティの概念を見ていきましょう。

    ウォーレン・バフェットのインテグリティ


    ウォーレン・バフェット自身が「インテグリティ」について語った言葉として、
    人々が自分を信頼してくれるかどうかは、誠実であるかどうかにかかっている
    という発言があります。ウォーレン・バフェットは彼のインテグリティについて、以下のような特徴があると述べています。を象徴する特徴は以下の通りです。

    • 長期的視点の重視
    • 透明性と正直さ
    • 自己の責任を重視


    次に、コンプライアンスとの違いについて解説していきます。


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    コンプライアンスとの違い

    インテグリティとよく似た概念として、コンプライアンスが挙げられます。
    コンプライアンスとは、「遵守」という意味を持つ単語です。例えば、法律や社会的通念、社内規則などを守ることを指します。一方でインテグリティとは、前述した通り「誠実」「真摯」といった概念を意味する言葉です。
    混同されがちな両者ですが、行動に対する積極性や自主性に大きな違いがあります。コンプライアンスは国や企業が決めたルールを守るため、外面的で他律性が強い概念です。反対に、インテグリティは個人の意識や姿勢が軸となるため、内面的で自律的な要素が強く現れます。

    なお、コンプライアンスについてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
    コンプライアンスとは?違反に該当する事例や違反が起こる原因、対処法を解説


    企業でインテグリティが注目されている背景

    インテグリティが注目されている背景として、企業によるさまざまな不正行為が社会問題化したことが挙げられます。
    企業活動の歴史を振り返ってみると、1990年頃に多くの業界で成果主義へ移行する動きが始まっています。成果主義は産業の発展や競争の促進をもたらした一方で、過度なノルマが課せられたり、無理に高い成果を出すことを求められたりする社員も増えました。こうした競争の激化は、データの改竄や根拠のない情報の発信といった不正や不祥事の多発化を招き、企業不正の社会問題化を起こしたのです。
    こうした流れから、現代では健全な競争を促進するために、コンプライアンスを見直し、インテグリティを強化しようという流れが進んでいます。


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    インテグリティ向上に取り組む企業事例

    最近では、さまざまな方法でインテグリティの向上に取り組む企業が増えてきています。ここでは、インテグリティ向上に取り組む企業事例として、以下の3つを紹介します。


    • 三井物産株式会社
    • 花王株式会社
    • メルセデス・ベンツ


    インテグリティ向上に向けた具体的な施策内容や、施策の流れを知りたい方はぜひ参考にしてください。


    三井物産株式会社

    三井物産では、インテグリティ意識の浸透を通じた組織の活性化や、会社に対する信頼性の向上を目的として、インテグリティの向上に取り組んでいます。
    具体的には、三井物産株式会社の所有するグローバル・グループを基盤として、役職員も一丸となって施策の選定や実施を進めていることが特徴です。また、風通しのよい職場環境を形成するため、スピークアップ文化の醸成にも取り組んでいます。
    社員同士が相互に声を掛け合うようなオープンな社風を形成することで、風土の面からインテグリティの強化に取り組んでいる企業事例です。
    参考:コンプライアンスとインテグリティ - 三井物産株式会社


    花王株式会社

    花王株式会社は、事業活動のベースとして「正道を歩む」を掲げており、これに即した企業活動を進めるため、インテグリティの強化に取り組んでいます。
    具体的には、インテグリティを推進するための専門委員会を設け、以下の3つに取り組んでいることが特徴です。


    • 「花王 ビジネス コンダクト ガイドライン」など、関連する規定の定期的な改定の審議
    • 企業倫理の浸透・定着のための、国内外での教育啓発活動の審議
    • コンプライアンス通報・相談窓口の運営・対応状況の確認


    同委員会では事務局を置き、国内外の相談窓口に寄せられた相談の対応状況を定期的に確認しています。また、委員会活動ではPDCAサイクルを回しており、継続的に活動の改善を続けています。
    参考:花王のアプローチ


    メルセデス・ベンツ

    メルセデス・ベンツでは、インテグリティを向上させるために、以下の5つの企業理念を掲げています。


    • 私たちは、利益を生み出し、人と環境に貢献します。
    • 私たちは、責任ある行動をし、規則を守ります。
    • 私たちは、テーマについてオープンに話し、透明性を保ちます。
    • 公正さと敬意が共同作業の基盤です。
    • 私たちは、多様性を実現します。


    法律の遵守から多様性の尊重まで、幅広い側面において具体的な行動指針を策定し、浸透に取り組んでいることが特徴です。また、自動車を扱う企業という特性を念頭に、環境への配慮へ一段と力を入れています。
    参考:メルセデス・ベンツ インテグリティ規定


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    インテグリティのある人の特徴・具体的な行動例

    インテグリティがある人には、主に以下のような特徴が見られます。


    • 人の強みに目を向ける
    • 「誰が正しいか」ではなく「何が正しいか」を重視する
    • 真摯さを大切にする
    • 部下を適切に評価しサポートできる
    • 自らの仕事に高い基準を設定している


    ここからは、インテグリティがある人の特徴や具体的な行動例を解説します。


    人の強みに目を向ける

    インテグリティの高い人は、人の強みに目を向けることができます。
    経営学者のドラッカー氏は、インテグリティがない人の特徴として「人の弱みに目を向ける」という特徴を挙げています。逆説的に考えれば、人の強みに目を向けられる人材は、インテグリティが高い人と言うことができるでしょう。
    例えば、人の強みに目を向けられるリーダーは、「〇〇さんはプレゼンが得意だから、この案件にアサインしよう」「この分野に詳しいのは〇〇さんだな」といったように、部下やチームメンバーの強みをよく理解して仕事に活かすことができます。弱みばかり指摘するのではなく、強みをしっかりと見抜いて評価できるため、メンバーのモチベーションを向上させることも上手です


    「誰が正しいか」ではなく「何が正しいか」を重視する

    インテグリティの高い人の特徴として、「誰が正しいか」よりも「何が正しいか」を重視する、という点も挙げられます。
    例えば、「現状を分析すると〇〇だから、この分野にリソースを重点的に配分しよう」といったように、データや事実などの客観的な根拠に基づいて状況を判断できます。
    反対に、「部長が言ったから」「社長案件だから」といったように、人によって盲目的に正しさを判断することは少ないです。いつも「誰が正しいか」を重視していると、ドラッカー氏の指摘している通り、インテグリティの低い人になってしまうでしょう。


    真摯さを大切にする

    インテグリティの高い人材は、真摯さを大切にするという特徴を持ちます。
    例えば、「この人は仕事に対して真剣に取り組んでくれるから、あの仕事を任せよう」「あの人なら真摯に最後までやり抜いてくれるから、次のリーダー候補に推薦しよう」といったように、仕事に対する姿勢を重点的に評価することが特徴です。また、自分自身も他者に対して真摯に接するよう心がけています。「頭がいいから」「賢いから」といった観点だけで人を評価するのではなく、賢いやり方だったとしても、真摯さが欠けていると評価しません。


    部下を適切に評価しサポートできる

    部下を適切に評価してサポートできるということも、インテグリティの高い人材の特徴の一つです。
    部下が仕事で目立った成果を出した場合は、素直に部下の功績を認めるなど、しっかりと部下の実力に報いることができます。自分より優秀な部下であれば、しっかりとその実力を認め、能力を活かすためのチャンスを与えるでしょう。
    反対に、インテグリティが低い人材は自分より優秀な部下に脅威を感じ、部下のチャンスを奪ってしまいます。部下の出した成果も「自分のもの」だと考える傾向があるため、部下からの信頼を得ることができません。


    自らの仕事に高い基準を設定している

    インテグリティの高い人材は、自らの仕事に相手の期待を超えるような高い基準を設定しています。
    例えば、「今月までに〇件、新規営業先を開拓する」「月末までに、◯件の機能改善を行う」といった、数値目標を持っていることが多いです。具体的な目標を持っているため、自然と仕事に対して真剣に取り組む姿勢が形成され、周囲からインテグリティの高い人材と評価されています。自ら高いレベルのあるべき姿を設定し、それに向けて努力をするのです。
    これに対し、インテグリティの低い人材は、仕事に対する目標が甘かったり、そもそも目標を持っていなかったりすることが多いです。現状維持を続けているだけで、仕事に対して真摯に取り組もうとする姿勢がありません。


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    役職別に必要なインテグリティ

    ビジネスの現場では、役職ごとに求められるインテグリティも異なります。
    ここからは、経営者や管理職、人事、メンバーという4つの役職ごとに、それぞれで求められる具体的なインテグリティについて見ていきましょう。


    経営者が持つべきインテグリティ

    経営者には、率先して法律や社会通念に基づく振る舞いをするインテグリティが求められます
    経営者は、会社全体のビジョンと戦略を策定し、組織全体を指導していく立場です。組織全体の方針に関わる戦略を適切に策定するためには、社会全体を見渡す広い視野と、時代の変化に対応する柔軟性が求められます。経営者はこうした要素を身につけた上で、企業が社会から求められている役割を正しく認識し、社会的責任を果たすための高いインテグリティを獲得することが重要です。また、組織内にインテグリティの概念を浸透させる役割を持つ必要もあります。


    管理職が持つべきインテグリティ

    管理職が持つべきインテグリティとしては、組織全体をまとめあげる責任感が挙げられます。
    管理職は、部門やチームをリードし、組織全体の戦略を実行に移す立場です。管理職の動き方によって経営戦略の実効性が変わるため、経営層と現場をつなぐ重要な存在と言えます。管理職が責任感を持った行動を取ることで、組織全体に高いインテグリティが浸透し、パフォーマンスの向上が期待できるのです。
    また、管理職はメンバーと直接コミュニケーションを取り、それぞれの成果や力量を評価するポジションでもあります。そのため、個人的な偏見や差別意識を持たず、メンバーを公正に評価する誠実さも必要です。


    人事が持つべきインテグリティ

    人事が持つべきインテグリティとしては、公正で公平な採用や、人材施策の実施が挙げられます。
    人事は、採用やトレーニング、評価など、組織内における人的資本のマネジメントに関わる重要な立場です。人事が高いインテグリティを持つことで、公正で公平な人材施策が実現し、組織内のインテグリティが大きく向上します。
    具体的な行動としては、「自社の魅力だけではなく、課題点も隠さずに伝える」「求職者の経歴やスキルだけでなく、人格も含めて判断する」といった点が重要です。


    メンバーが持つべきインテグリティ

    管理職や人事以外のメンバーにもインテグリティは求められます。
    具体的には、チームワークを大切にして、協力的で誠実な態度を取ることが必要です。自分自身の能力だけで仕事をこなすのではなく、積極的に他者とコミュニケーションを取りながら、協力して物事を進める姿勢を身につけてもらうとよいでしょう。
    また、モラルや倫理に従って行動することも、メンバーに必要なインテグリティの一つです。高いコンプライアンス意識を持ちつつ、問題が発生した際には率直に報告する姿勢を持ってもらいましょう。

    コンプライアンスについては、以下のページでより詳しく解説しています。
    コンプライアンスとは?違反に該当する事例や違反が起こる原因、対処法を解説


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    企業でインテグリティを推進するメリット

    企業でインテグリティを推進するメリットは、主に以下の2つです。


    • 企業イメージが向上する
    • 健全な組織運営ができるようになる


    インテグリティを向上させることで企業イメージがよくなり、健全な組織運営によって中長期的なパフォーマンスの改善も期待できます。ここからは、企業でインテグリティを推進するメリットを解説します。


    企業イメージが向上する

    インテグリティを向上させることは、企業イメージの向上に直結します。
    インテグリティが企業内に浸透すれば、真摯で誠実な行動が社員へ定着し、企業風土が改善するでしょう。取引先や消費者に好印象を与えることができるようになり、企業イメージの向上につながります。
    また、最近ではインテグリティやコンプライアンスに関する取り組みを、自社サイト上などで公表する企業も増えてきています。インテグリティに対して力を入れていることを対外的にアピールできれば、企業イメージが改善し、人材採用やビジネスの拡大を有利に進められるでしょう。


    健全な組織運営ができるようになる

    健全な組織運営ができるようになることも、インテグリティを向上させるメリットの一つです。
    インテグリティは、組織全体のチームワークを形成するためにも重要な要素です。そのため、インテグリティが社内へ浸透することで、社員同士の良好な関係が構築できるようになるでしょう。社員同士のコミュニケーションが活性化すれば、互いが互いを認め合うような風土を形成でき、社員のモチベーションも上がります。また、社内の風通しが改善することで、不正やハラスメント行為を許さない雰囲気も醸成できるでしょう。

    「風通しの良い職場」については、以下のページでより詳しく解説しています。
    風通しの良い職場とは?施策例や事例、よくある勘違いをご紹介


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    企業のインテグリティを高める施策

    企業のインテグリティを高めるためには、社内研修を通じてインテグリティに対する理解を深めることが効果的です。また、インテグリティを評価制度に取り入れることも、インテグリティを底上げするのに役立つでしょう。
    企業のインテグリティを高めるための施策を2つ、紹介します。


    社内研修を実施する

    インテグリティを向上させるための施策として、社内研修の実施が挙げられます。
    企業のインテグリティを向上させるためには、企業全体が足並みを揃えることが重要です。インテグリティに関する社内研修を実施すれば、インテグリティに対する社内の共通認識を形成でき、インテグリティの向上に役立つでしょう。
    具体的には、インテグリティの必要性や重要性を社員へ伝える研修を実施することがおすすめです。研修によってインテグリティを理解する機会を設けることで、インテグリティを日頃から意識するきっかけを作ることができます。対象者が多い場合には、管理職向けやメンバー向けなど、階層ごとに分けて研修を実施することもおすすめです。


    インテグリティを評価制度に取り入れる

    インテグリティを評価制度に取り入れることも、インテグリティを向上させるための施策の一つです。
    例えば評価基準の一つに、以下のような項目を取り入れてみましょう。


    • 会社の掲げるMVVに沿った行動ができているか
    • 周囲とコミュニケーションを取って仕事を進めているか
    • 責任感を持って仕事を進めているか


    上記のように能力や結果だけの評価ではなく、社員の仕事に対する真摯さや真剣さもあわせて評価することで、普段の仕事からインテグリティを意識する習慣をつけることができます。


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    企業のインテグリティを高める施策ならアルーにお任せください

    企業のインテグリティを高めるための施策なら、ぜひアルーへお任せください。インテグリティを高めるためには、管理職を中心とした上層部の意識から変えていく必要があります。人材育成を手掛けているアルーでは、管理職向けの研修を中心に、インテグリティを高めるのに役立つ施策を数多くご用意しています。
    ここからは、インテグリティを高める際におすすめのアルーの研修プログラムを3つご紹介します。少しでも気になる施策がある場合は、お気軽にアルーまでお問い合わせください。


    管理職研修

    管理職研修は、ニューノーマル時代の管理職に必要な変化適応力やマインドセットを身につけることのできる研修です。

    プロフェッショナルスタンス研修

    管理職は、自分自身の内発的な動機に基づいて行動を起こす、「インサイドアウト」の姿勢が求められます。アルーの管理職研修では、インサイドアウトのリーダーシップを身につけるためにマインド面・スキル面の両方で変革を促すことが特徴です。徹底した演習を通じて管理職に必要なスタンスを定着できるプログラムとなっているため、インテグリティの向上に役立ちます。部下との関わり方や、管理職としての動き方など、現場ですぐに役立つ内容も豊富です。

    管理職研修についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
    管理職研修

    ▼サービス資料をメールで受け取る

      管理職研修サービス資料ダウンロード 管理職研修のサービス資料をダウンロードいただけます。管理職におすすめの研修プログラムのご紹介のほか、管理職研修の設計のポイントもお伝えします。 アルー株式会社


    プロフェッショナルスタンス研修

    プロフェッショナルスタンス研修は、相手の視点を取り入れた動き方ができるようになるための研修です。
    相手の期待に応えるためには、G-PDCAサイクルを自分から回せるようになる必要があります。アルーのプロフェッショナルスタンス研修は、G-PDCAサイクルの概要について学んだあと、段取りやチーム意識、報連相など、社会人としての基本的な事項を徹底的に定着させることができることが特徴です。豊富な演習を通じて、メンバーに必要なインテグリティをバランスよく伸ばすことができます。新入社員や若手社員にインテグリティを身につけてもらいたい場合におすすめの研修です。

    アルーのプロフェッショナルスタンス研修の詳細は、以下のページからご確認ください。
    プロフェッショナルスタンス(新入社員向け研修)

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    部下育成力研修

    部下育成料研修は、管理職が体系的に部下を育成する能力を身につけるための研修です。
    昨今では、若手社員の仕事に対する価値観が変化してきており、今まで通りの育成方法では対応しづらくなってきています。また、外国人部下や年上部下など、多様なメンバーをマネジメントする必要がある場面も多いです。
    アルーの部下育成力研修では、こうした多様性が求められる現代において、部下育成に必要なスキルを体系的に網羅しています。部下との関わり方や、公正な評価方法も学ぶことができるため、管理職のインテグリティを高めるのにおすすめです。

    アルーの部下育成力研修についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
    部下育成力研修


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


    まとめ

    インテグリティについて、定義やコンプライアンスとの違い、インテグリティがある人の行動などを解説しました。
    コンプライアンスが重視されている昨今では、インテグリティも注目を浴びる機会が増えています。インテグリティを重視した組織運営を行うことは、企業が中長期的な競争力を確保する上で必要不可欠です。ぜひこの記事を参考にインテグリティに対する理解を深めるとともに、インテグリティを高めるための施策を積極的に実施してみてください。


    インテグリティを備えた人材・組織を育成するコツ


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    20年以上、企業向けに人材育成コンサルティングや研修を提供してきた。新入社員・管理職といった階層別研修や、海外駐在員やグローバルリーダーなどのグローバル人材育成、DX人材育成に強みを持つ。その実績は取引企業総数1400社以上、海外現地法人取引社数400社以上に及ぶ。京都大学経営管理大学院との産学連携など、独自の研究活動も精力的に行っている。
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