自動車関連部品業界向け研修

自動車関連部品業界は、自動車メーカーとの強固な取引関係が特徴であり、その業界構図は自動車メーカーの需要に大きく依存している。そしてCASE・MaaSの進展や、地球温暖化対策によって自動車メーカーの動向も大きく変化している潮流のなかで、自動車関連部品業界も同様に変革を求められている。今後、カーボンニュートラルへの対応による事業再編や電気自動車の普及といった業界の再編が進むときに、自動車部品のサプライヤーに求められる動き方としては、客先に対して自社の強みを活かした提案やニーズを先取りした提案を行うこと、また既存領域で稼ぎ、将来の柱となる新規領域への事業拡大を図ることなどが挙げられる。

CASE・MaaSの進展によって変化する業界変革への対応

CASE（Connected, Autonomous, Shared, Electric）やMaaS（Mobility as a Service）といった新しい方向性・概念が持ち込まれたことにより、自動車業界の再編が加速している。従来の付加価値が車両や部品からソフトウェアへ移行したことで、自動車部品の価値も、エンジンからセンサーや通信機器へと変化している。このような動きによって業界全体で電気自動車や新しいモビリティサービスの普及が促進され、市場におけるさらなる競争激化が予想される。したがって自動車部品関連の企業においては、このような市場の急速な変化に追従するために、CASEやMaaSといった領域の事業拡大が至上命題となっている。

カーボンニュートラル宣言により加速した地球温暖化対策の取り組み

温室効果ガスの排出量ゼロを目指すカーボンニュートラルの実現のために、各国での規制強化が進んでいる。カーボンニュートラル自体は海外で先行していた動きだが、2020年10月のカーボンニュートラル宣言をうけ、自動車部品業界に一挙に解決するべき課題が降りかかった。日本の自動車メーカー各社は、政府目標と同様に2050年をカーボンニュートラル達成時期の目標として足並みを揃えている(※1)ことから、自動車部品のサプライヤーもこれまで蓄積してきた技術、工法、設備、ノウハウといった資産を最適化ないしは抜本的に改革し、業界の新たなビジネスモデルの探求に追随していく必要がある。

業界の特徴に見る人材のマネジメントとリスキリングの重要性

自動車部品業界の特徴として、その巨大な業界規模が挙げられる。経済産業省の調べでは自動車関連の産業に直接･間接に従事する就業人口は約554万人(※2)に及び、その市場規模は2030年に約41兆円規模に達すると予測されている。人材育成の観点では、大規模業界で重要なのが、人材の適切な配置と高いエンゲージメントを達成するための①人材マネジメントと、人材が新しいスキルを習得し、技術革新や業界の変化に迅速に対応する適応力を持つための②リスキリング促進である。社会の環境意識の高まりや、技術の高度化によって業界が転換点を迎えるなかで、上記①②のどちらも欠けることのない人材育成体制を構築する柔軟性と機敏性が、自動車部品業界の各企業に求められている。

急速に進む業界再編への追従をリードできる管理職の育成

約554万人に及ぶ就業人口を持つ巨大な自動車部品業界の再編が急速に進むなかで、高いマネジメントスキルを持つ管理職へのニーズが増しています。電動化や省エネ対策の進展といった、これまでの常識の通用しない新しい市場動向のなかでも強い組織を維持するためには、先頭に立って密林地帯を切り開いていく強い管理職の存在が不可欠です。特に安全性、品質、グリーン化などに関する世界的な規制の厳正化が進む中で、強いマネジメント力と広い視野の両方を兼ね備えた管理職人材がいま必要とされています。

変動する市場動向に適用可能なグローバル人材へのニーズ

自動車部品業界は常に技術の進化が求められるため、新しい製品や素材の開発に積極的に取り組む必要があります。そのためには、海外市場のトレンドを的確に把握し、客先のニーズを先回りして捉えるスキルであったり、世界に跨る太く長いサプライチェーンのうち、いかなる環境でも活躍できるスキルが求められます。こういった素養を兼ね備えたグローバル人材へのニーズが、業界全体で増しているのです。

DX人材育成・リスキリング

自動車関連技術の高度化に伴い、自動車部品に求められる技術も高まりも見せています。部品の製造現場における具体例としては、工場への新ITシステム導入が推進されており、IoTやデジタルツイン(※3)といった新しいものづくりシステムを活用した製造体制への移行が進んでいます。業界を跨いで優秀なデジタル人材の奪い合いとなっている現状においては、技術者の育成のみでなく、従業員がスキル・知識を再習得することを支援する取り組みが重要であることから、人材育成担当者はDX人材育成やリスキリング促進のトレーニングを積極的に推進する必要があります。

業界のブレイクスルー実現のためのダイバーシティ推進の重要性

ダイバーシティ推進が大規模な業界再編が進む自動車部品業界にもたらすメリットは多くあります。具体例としては下記2点が挙げられます：

1) 顧客ニーズへの適応性強化 

多様な視点を持つ人材によって構成される組織になることで、多様な消費者層に対応する能力の向上が期待できます。異なる文化や価値観の理解や知識が基盤となって、顧客ニーズへの柔軟な対応力にも繋がるでしょう。

2) イノベーションとクリエイティビティの促進

異なるバックグラウンドや経験を持つ人材が活躍することによって、組織全体でのイノベーションやクリエイティビティが促進される効果が期待できます。組織内での議論の中に多様な視点が取り込まれることによって、業界の障壁・課題のブレイクスルーにも繋がるでしょう。

Z世代の新入社員のキャリア・仕事観への対応

新人を早期に一人立ちさせ、現場での就業を通して仕事を覚えさせるOJT（On-the-Job Training）は、特に自動車部品業界で多用されがちな教育方法です。しかし、「背中を見て育て」や「習うより慣れろ」といった現場でのOJTではうまく育ちにくくなっています。というのも、Z世代の傾向として「組織よりも自分らしさを優先する」、「コスパ・タイパを重視して、無駄に感じる業務は倦厭しがちで、いかに自分の時間を使わずにパフォーマンスを発揮できるかを気にする傾向がある」、「とにかく働き続けてキャリアを開拓する」というような意識を持っている人は少なく、むしろ「仕事と家庭を両立した幸せ」に重きが置かれていることが多い」など仕事に対する価値観が以前と変わってきています。そのため、新入社員や若手社員向けの教育のあり方も見直すことで、自動車関連部品業界における若手人材の早期戦力化を支援する取り組みが必要です。

サーキュラーエコノミーの実現に向けたロジカルシンキングスキルの重要性

日本を含む世界各国で、サーキュラーエコノミー（※3）の実現に向けた取り組みが始まっています。再利用を念頭に置いた循環的な経済状態を実現するためのこの施策を取り入れた自動車業界では、自動車の材料および部品に鉛・水銀等の品目の利用を取りやめ、資源の消費をできるだけ抑える方向にシフトしています。そうしたときに自動車の材料・部品を代替する様々な試行錯誤が部品の製造現場で行われており、こうした課題・問題解決をよりスピーディに進めていくスキルとして、ロジカルシンキングの重要性が注目されています。

Q. 自社の海外の部品製造現場で研修を実施したいのですが、研修海外でも実施できますか？

A. はい、特にアジアでの実施が可能です。中国、シンガポール、マレーシア、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、インド、韓国、タイなどで実績があります。
 

※1 三菱UFJリサーチ&コンサルティング（自動車産業を取り巻くカーボンニュートラル対応の動向）を参考に作成
https://www.murc.jp/library/report/cr_220118/

※2 （出所）経済産業省 産構審自動車WG（自動車製造業における地球温暖化対策の取り組み）
https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/sangyo_gijutsu/chikyu_kankyo/jidosha_wg/pdf/2023_001_04_01.pdf

※3 サーキュラーエコノミー（循環経済）
　  資源投入量・消費量を抑えつつ、ストックを有効活用しながら、サービス化等を通じて付加価値を生み出す経済活動のこと。資源・製品の価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生抑止等を目指す。