自律学習とは？企業が支援するメリットとポイント
変化の激しいビジネス環境で成果を残すためには、自律型人材の育成が重要です。
自律型人材の育成を見据え、自律学習の推進を検討している企業も多いのではないでしょうか。
本記事では、自律学習の概要や自律学習の実現方法、自律学習を推進する際のポイントを解説します。
実際の研修事例なども紹介するため、自律学習の推進を検討している担当者の方はぜひ参考にしてください。
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自律学習とは
自律学習とは、自分に必要な知識を自分自身で考えて学び、それを業務に活用しながら目標達成に貢献できるような人材を育成するための学習のことです。
ビジネス環境のグローバル化やIT技術の進展に伴い、世界の変化は日々激しさを増しています。
常に新しい知識のインプットが求められる現代では、指示待ちの姿勢だと対応しきれません。
そのため、業務に役立ちそうな知識や会社の経営目標達成に必要な知識を自ら考え、学び取る自律学習の重要性が増しています。
自律学習と自立学習との違い
自律学習と似たような言葉に、「自立学習」があります。
自律学習と自立学習の主な違いは、学習内容を自分で選択しているかどうかです。
自律学習は自らに必要な知識を自分自身で考えて学び取ることを指します。
自分で必要だと考えた知識を学ぶ点に重点が置かれており、学ぶ内容や量を自分で決めていることが特徴です。
一方、自立学習は他者へ頼らず学習することを指します。
与えられた内容を学んでいるだけでも、一人で取り組んでいれば自立学習といえます。
学びの内容や量をセルフマネジメントできている状態が自律学習、自分一人で学習している状態が自立学習だと覚えておきましょう。
自律学習が必要な理由5つ
近年では時代の変化に伴い、自律学習のニーズは高まってきています。
また、専門性や個別スキルが必要な機会が増加していることも、自律学習が求められている背景の一つです。
ここでは、自律学習が必要な理由を5つ紹介します。
時代の変化に対応するため
自律学習が必要とされている背景として、時代の変化が挙げられます。
最近では凄まじい速度でIT技術が進歩しており、ChatGPTをはじめとした生成AIが数多く登場しています。
さらに、新型コロナウイルス感染症の流行といったパンデミックの影響もあり、世の中はさらに見通しづらい状況となりました。
このようなVUCAの時代で変化へ対応していくためには、社員が自分に必要な知識やスキルを自分自身で見定める自律学習が欠かせません。
受け身の学習ではなく自ら学べる人材を育成することで、環境変化に対応した強靭な組織を形成できるでしょう。
限られた人材の価値を最大化させるため
自律学習が求められている背景として、限られた人材の価値を最大化させる点も挙げられます。
日本では、少子高齢化によってさまざまな業界で人手不足が問題となっています。
採用コストが高くなっている昨今では、すでに企業へ在籍している人材の能力をいかに最大化させるかが重要です。
そのため、自律学習を促進して在籍している社員の能力を最大限に伸ばし、競争力の強化につなげようとする企業が増加傾向にあります。
個性を評価する評価制度が普及したため
個性を評価する評価制度が普及したことも、自律学習が促進されるようになった背景の一つです。
従来では、新卒一括採用型の終身雇用が主流でした。
しかし、最近では転職も当たり前の世の中となり、社員それぞれの個性を尊重した評価制度が普及しています。
キャリアに関しても従来までのパターン化されたキャリアではなく、個人のバックグラウンドに合わせた多様なキャリア形成へと多様化しました。
このような背景から、今まで実施してきた一律型の教育だけでは多様なキャリアへ対応しきれなくなっているといえます。
個人がキャリアを考えるキャリア自律については、以下の記事で詳しく紹介しています。
『【事例あり】キャリア自律とは？企業が支援するメリット・デメリット』
求められるスキルが高度になり、かつ多様化したため
社員に求められるスキルが高度になり、かつ多様化したという点も、自律学習が進められるようになった背景の一つです。
DXの進んだ現代では、至るところで高度なIT技術が活用されています。
データ処理技術やAIに関する専門知識、経営に関する専門知識など、以前よりも専門性の高い能力が求められる場面が増えました。
そのため、従来型の教育ではニーズを満たしきれなくなっており、個別化した多様なスキルを教育するためには社員に自律学習を進めてもらうことが必要です。
グローバル競争力が必要になったため
自律学習が求められるようになった背景の一つに、グローバルな競争力が必要になったことも挙げられます。
IT技術や物流技術の進歩により、グローバルなビジネスへの参入障壁は以前よりも下がりました。
しかし、グローバルな環境下で競争をしていくためには、社員の専門性を伸ばすことが欠かせません。
また、ジョブ型人事制度への転換を行うには、従来型の教育体系から脱却する必要があります。
グローバルなビジネスでの競争力を高めるべく、自律学習の促進が求められているといえます。
自律学習を企業が支援するメリット
自律学習を進めることで企業にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。
以下では、自律学習を企業が支援する主なメリットを3つ紹介します。
人事担当者の育成に関する負担の軽減
自律学習を進めることで、人事担当者の負担を軽減することが可能です。
従来型の一律研修では、会場の確保や研修の設計などに多くのコストがかかりました。
特に大規模な研修ともなると、関係者のスケジュール調整や講師の手配が大変だと感じる担当者の方も多かったのではないでしょうか。
社員が自分自身で学べるようになれば、大規模な従来型の一律研修を実施する必要性が低下するため、こうした負担を大きく削減できます。
一律研修が全く必要なくなるというわけではありませんが、以前よりコスト削減が期待できるでしょう。
企業全体の成長につながる
自律学習を進めれば、企業全体の成長につながることもメリットの一つです。
自律学習によって社員一人ひとりが自分自身に合ったスキルを獲得できるようになれば、企業の競争力は向上します。
また、社員それぞれの個性やバックグラウンドを尊重した個別最適化の学習も実現できます。
一律研修では身につけることが難しかった専門性の高いスキルの獲得も期待できるため、グローバルな環境下で勝ち抜くことにもつながるでしょう。
人事担当者が戦略人事に集中できる
人事担当者が戦略人事に集中できるようになることも、自律学習を推進するメリットです。
戦略人事とは、企業の経営目標の達成を目指すための人的マネジメントを指します。経営戦略と連動した人事を実行する戦略人事の観点は近年注目されています。
自律学習を進めて一律研修のコストを削減すれば、削減した分のコストを戦略人事へ集中させることが可能です。
オペレーショナルな業務の割合を減らすことで人事がコア業務に集中できるようになり、戦略人事の実現につなげられるでしょう。
戦略人事に関して詳しくは、以下の記事で紹介しています。
『戦略人事とは？必要な4つの役割やスキル、実現のためのポイントを紹介』
企業の自律学習における課題
企業が自律学習を推進する際には、「学ぶ時間が取れない」「学ぶモチベーションが低い」といったことが課題になりがちです。
また、「学習が成果につながっているかわからない」といったことも少なくありません。
ここでは、企業で自律学習を進める際にありがちな課題について見ていきましょう。
学ぶ時間が取れない
自律学習を進める際に特にありがちな課題として、学ぶ時間が取れないことが挙げられます。
ある調査結果によると、自律学習が継続しない原因として「忙しくて時間が取れない」を挙げた人は25.2%であり、さまざまな原因のなかで1位となっています。
自律学習は企業から直接求められる機会が少ない分、日常業務などに追われて後回しにされがちです。
最初のうちは時間を決めて取り組んでもらうなど、学習時間を確保する工夫を行うと良いでしょう。
学びへのモチベーションが低い
学びへのモチベーションが低いことも、自律学習を進める際にありがちな課題です。
自律学習は、自分自身で学ぶ内容や量を決める必要があり、本人の学びに対するモチベーションが低いと頓挫してしまいかねません。
学びへのモチベーションが低い場合は、自律学習の重要性が本人へ十分に伝わっていない可能性が高いです。
「なぜ自律学習に取り組んでもらっているのか」などを事前に伝え、学習に向けた動機形成に力を入れる必要があります。
学習が成果につながっているかわからない
学習が成果につながっているかわからないことも、自律学習を進める際に起こりうる問題です。
先述した調査では、「忙しくて時間が取れない」の原因に次いで「成果が感じられない、難しすぎた」が2位となっています。
自律学習では何を学び、どう活かすのかまで自身で設計する必要があるため、学習内容を実業務に活かすことが難しい傾向にあります。自律学習と業務内容を連動させるしくみをつくるなど、成果を実感しやすくなる工夫が求められます。
企業が社員の自律学習を支援するポイント
企業が社員の自立学習を支援する際には、自律学習に取り組む土壌づくりが大切です。
そのほかにも、モチベーションの維持や学習機会の提供にも力を入れると良いでしょう。
以下では、企業が社員の自立学習を支援する際に意識しておきたいポイントを3つ紹介します。
自律学習に取り組む土壌づくりが大切
自律学習を進める際には、自律学習に取り組む土壌づくりを企業全体で進めていく必要があります。
自律学習の必要性について社員からの共感を得られなければ、自律学習に対する前向きな姿勢はなかなか形成できません。
社内報や集会、既存の研修などの場を活用しながら、自律学習に取り組むことのメリットや必要性を伝えましょう。
1on1ミーティングなどを通じて、自律学習を進めるよう上司側から働きかけてもらうことも有効です。
モチベーションの維持が大切
自律学習では、モチベーションの維持が大切です。
上述した通り、自律学習ではモチベーションの維持が大きな課題となります。
定期的に自律学習について他者と話し合い、モチベーションを維持する機会を設けることが重要です。
たとえば、1on1などを実施して自律学習の内容を上司がフィードバックし、自律学習の方向性にすり合わせを行うことでモチベーション低下を防ぐことが期待できます。
そのほかにも、自律学習をしている人同士で定期的に情報共有する機会を提供することもおすすめです。
学習機会を提供する
自律学習を進めるために、会社側が学習機会を提供することも大切なポイントです。
学習ニーズを満たせるような学習環境を整えれば、自律学習に対する積極的な姿勢が引き出しやすくなります。
なかでも、eラーニングや公募型研修を充実させるのがおすすめです。
eラーニング
eラーニングは、動画教材の配信を通じて社員の自由な学びを促進する学習形態です。
eラーニング上では社員が自分自身で学ぶ内容を選択できるため、自律学習を効率的に進められます。
ただし、eラーニングを単発で取り入れるだけでは自律学習が進みづらいことに注意が必要です。
まずは今まで実施してきた階層別研修などの参加必須の研修でeラーニングを扱い、eラーニング自体の認知を向上させましょう。
eラーニングについて詳しくは以下のページをご参照ください。
『【簡単解説】eラーニングとは？企業研修で活用するメリット・デメリット』
公募型研修の実施
公募型研修の実施も、社員の自律学習を促進する学習環境の一つです。
公募型研修とは、研修へ参加したいと考える社員が自主的に研修へ参加する方式の研修を指します。
公募型研修では必須型研修や選抜型研修と異なり、社員の「学びたい」という主体的な意志を尊重することが可能です。
学ぶ意欲の高い社員が研修に集まるため、ディスカッションやグループワークが有意義になりやすいといったメリットもあります。
公募型研修については、以下の記事で詳しく紹介しています。
『公募型研修とは｜社内で浸透させる方法や効果的に行うポイント』
自己啓発支援制度の導入
自己啓発支援制度の導入も、社員の自律学習を促す有効な施策の一つです。
自己啓発支援制度とは、社員が主体的に行うスキルアップの取り組みに対し、企業側が主に金銭面で支援する制度のことです。書籍購入費や外部セミナーへの参加費用、資格の受験費用などの一部を企業側が負担します。費用以外にも、社員が学びやすいように公募型研修やeラーニングを実施したり、自己啓発休暇といった休暇制度を導入したりするのもおすすめです。
自己啓発支援制度について詳しくは以下の記事をご参照ください。
『自己啓発とは？自己啓発支援の方法や具体例・実施企業事例をご紹介』
ソーシャルラーニングを導入する
ソーシャルラーニングを導入することも、自律学習の促進に有効な手法です。
ソーシャルラーニングとは、SNSをはじめとしたツールを活用し、一人ひとりの持っている知識を共有して学びを進める学習形態を指します。
読書会や勉強会など、学習のためのコミュニティを主催する形式が主流です。
ソーシャルラーニングを実施することで、社員の主体性を尊重した学びが可能になります。
それだけでなく、ソーシャルラーニングに取り組む過程で社員同士のつながりも形成されるでしょう。
自律学習を支援した企業の事例
人材育成を専門に手掛けているアルーでは、これまでにさまざまな業界で自律学習の支援を行ってきました。
ここでは、実績の中から参考となる事例を3つ紹介します。
自律学習を促進したいと考えている人事担当者の方はぜひ参考にしてください。
事例1：eラーニングと集合研修のメリットを活かした仕組を導入 （株式会社オカムラ様）
自律的な学びを実現したいと考えていた株式会社オカムラ様では、人財育成の全体像から見直す抜本的な施策を実施しました。
まずは広く学ぶ機会を提供するため、昇格直後のタイミングでの研修を充実させています。また、eラーニングと集合研修の双方のメリットを活かすブレンディッドラーニングの導入も進めました。
「会社から与えられる学び」だけではなく、最終的には社員が自律的な学びを実現できるようにLMSの活用を進めました。
さらには、企業内大学である「オカムラユニバーシティ」や社内ゼミである「オカゼミ」を充実させ、学び合える環境を整えています。
本事例の詳細は、以下のインタビュー記事から確認できます。
社名変更を機に人財育成も問い直す。学ぶ意欲を喚起し、自律的に学ぶ文化を醸成。（株式会社オカムラ様導入事例）
事例2：eラーニングを活用した「誰でも参加できる勉強会づくり」の事例
メーカーのA社では、部署や地域を超えて気軽に参加できる学びの場をつくりたいという目的から、「誰でも参加できる勉強会づくり」に取り組みました。
本事例ではアルーの提供しているLMS「etudes」を活用し、eラーニングを充実させています。
etudes上ではキーワード検索やカテゴリ検索で簡単に講座を絞り込めるため、受講者の学びたい内容が見つかりやすいです。
アーカイブ資料や過去の研修動画も常に閲覧できるため、社員の自主性を尊重した学習環境を整えられました。
etudesについて詳しくは、以下のページからご確認ください。
etudes（エチュード）
事例3：体験談共有会とセミナーによる動機づけを行った事例
グローバル人材プールとなる母集団に不足感のあったB社では、能動的な英語学習を促進して人材プールを拡充したいという目的のもと、自律学習を前提とした施策を実施しました。
本事例では、まず海外駐在がどういったものなのかを理解してもらうため、海外駐在の実態について説明するセミナーを実施しました。
その後、異文化理解や経営戦略の理解、ビジネス英会話やTOEIC対策といった自律学習の講座に取り組んでいます。
最初に動機形成を行ったため、社員の自律学習に向けたモチベーションの効果的な形成に成功した事例です。
自律学習の推進ならアルーにお任せください
自律学習の推進なら、ぜひアルーへお任せください。
人材育成を専門に手掛けているアルーでは、自律学習に役立つeラーニングでの学習機会の提供を行っています。
また、研修の実施からフォローまで、一気通貫型の支援を提供しています。
本記事の最後に、アルーの提供している自律学習の推進施策の特徴を紹介します。
eラーニングで学習機会を提供します
アルーでは、国産LMS「etudes」を活用したeラーニングを提供しています。eラーニングを活用すれば社員は自分の好きなペースで学べるようになり、学習内容も社員自身が選択できるので自律学習と相性の良い手法です。
etudesは、誰でも直感的に使いこなせるような優れたUIが特徴であり、自律学習やeラーニングに取り組むのが初めてという場合でも比較的簡単に活用できます。
さらには、eラーニングと対面研修を組み合わせるブレンディッドラーニングの実施も可能です。
etues上で利用できる受け放題のeラーニングサービスである「etudes Plus」については、以下のページからご覧ください。
受け放題eラーニング・etudes Plus（エチュードプラス）
研修の実施からフォローまで支援します
アルーでは、研修の実施からフォローまで支援しています。
研修にありがちな課題として、「研修をやって終わりになってしまい、現場での行動変容が見えない」といったことが挙げられます。
アルーでは研修実施後のフォローを重視しているため、「研修をやりっぱなし」で終わらせません。
たとえば、必要に応じて現場での実践シートを提供したり、研修後の1on1ミーティングを実施したりといったことを実施します。
研修終了後も定期的に研修内容を振り返る機会を設けることで、現場での行動変容を促進できるでしょう。
まとめ
自律学習を進めれば、競争力の強化や教育コストの削減など、さまざまなメリットが期待できます。
一方で、上述したポイントを意識しなければ、社員の自律学習が思うように進まなくなってしまいかねません。
自律学習を進める際には、社員のモチベーション形成が何よりも大切です。
ぜひこの機会に自律学習に対する理解を深め、社員の自主性を尊重した人材育成を進めていきましょう。自社の自律学習の促進にお悩みの方は、以下のリンクよりお気軽にアルーへご相談ください。
