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アカウンティング研修の目的とは?対象者別のメリットやポイントを紹介

会計・財務の知識は経営層から一般社員まで必要とされるスキルです。しかし、経理・財務部門以外の社員にとっては、なじみの薄い分野かもしれません。アカウンティング研修を実施すれば、組織全体の会計・財務リテラシーが向上します。本記事では、アカウンティング研修の目的や学習内容、メリットを解説します。

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目次[非表示]

  1. 1.アカウンティング研修とは
  2. 2.アカウンティング研修の目的
  3. 3.アカウンティング研修の内容
  4. 4.【対象者別】アカウンティング研修を実施するメリット
  5. 5.アカウンティング研修を成功させるポイント
  6. 6.アカウンティング研修事例
  7. 7.アカウンティング研修ならアルーにお任せください
  8. 8.まとめ


アカウンティング研修とは

アカウンティング研修とは、企業の経理・財務担当者だけではなく、経営層や一般社員までを対象とした、会計・財務に関する基礎知識から実践的なスキルを習得する研修のことです。
アカウンティング研修は、全社員を対象に実施することで、組織全体の会計・財務リテラシーを向上させ、データに基づく意思決定を推進できます。アカウンティング研修を導入する際は、対象者のスキルレベルに合わせた研修内容の設計と、実践的な演習の組み込みが重要です。


ファイナンスとの違い

アカウンティングとファイナンスは、ともに企業の財務に関連する分野ですが、その役割と扱う対象に違いがあります。
アカウンティングは、主に過去の取引や事象を記録し、財務諸表を作成することで、企業の財務状況を明らかにすることです。具体的には、日々の取引を仕訳し、総勘定元帳に記帳し、貸借対照表や損益計算書などの財務諸表を作成します。これにより、企業の過去の業績や現在の財政状態を把握できます。
一方、ファイナンスは、企業の将来の資金需要を予測し、必要な資金を調達・運用することです。具体的には、投資案件の評価、資本コストの算定、最適な資本構成の決定など、将来のキャッシュフローを最大化するための意思決定を行います。
つまり、アカウンティングが過去の財務情報を扱うのに対し、ファイナンスは未来の資金の流れを扱うという点で大きく異なります。

ファイナンスに関する研修については、下記の記事で詳しく解説しています。

ファイナンス研修の内容や目的・成功させるポイント


アカウンティング研修の目的

アカウンティング研修の目的は、下記の通りです。

  • 会計・財務の基礎を理解する
  • 財務分析ができるようになる
  • 実践的な管理会計スキルを身につける


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会計・財務の基礎を理解する

会計・財務の基礎を理解することは、アカウンティング研修の重要な目的の一つです。
会計・財務の基礎は、経理・財務担当者だけではなく、経営層から一般社員まで全てのビジネスパーソンにとって必要な知識です。特に、管理職以上の立場では、部門の予算管理や投資判断など、会計・財務の知識が意思決定に直結します。そのため、アカウンティング研修を通じて、会計・財務リテラシーを向上させることが重要です。アカウンティング研修を行うことで、自社の財務状況を正しく理解し、ビジネスパーソンとして必要な会計・財務の知識を得られます。


財務分析ができるようになる

アカウンティング研修を実施することで、財務分析ができるようになります。
財務分析とは、貸借対照表や損益計算書などの財務諸表から、企業の収益性や安全性、成長性などを評価することです。
財務分析ができるようになれば、自社の経営状態を正確に把握し、強みと弱みを明らかにする力がつくでしょう。さらに、財務分析から得られた知見をもとに、将来の業績を予測し、経営戦略を立案することも可能です。


実践的な管理会計スキルを身につける

アカウンティング研修の目的の一つは、実践的な管理会計スキルの習得です。
管理会計とは、経営管理に役立てるために、会計情報を分析・加工し、経営層の意思決定に活用することです。管理会計スキルは、予算管理や重要な意思決定を行う機会が多い経営層や管理職にとって、特に重要なスキルです。
具体的には、損益分岐点分析や原価差異分析、予算管理など、管理会計の代表的な手法を学びます。これらの手法を身につけることで、企業の収益性や効率性を評価し、課題を把握できるでしょう。さらに、管理会計スキルを活用することで、新製品の開発や新規分野への参入などの重要な経営判断に役立てられます。


監修者からひとこと

アカウンティング研修を実施する目的は様々ですが、アルーでは次の2つの目的でアカウンティング研修を実施することが多いです。1つは、営業職向けアカウンティング研修です。顧客の財務諸表を理解し、、顧客理解を深めて仮説を立てた上で営業活動ができるようにすることを目的とします。2つ目は、次世代幹部研修の一部に入れるケースです。PL/BSをベースとした経営戦略や課題設定ができるようになることを目指します。このように、アカウンティング知識の習得が目的ではなく、その知識を実務の何に活かすかを目的格にして対象となる社員の選定と研修の選定を行うと効果的でしょう。



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アカウンティング研修の内容

アカウンティング研修で学ぶ内容は、下記の通りです。


  • 会計・財務の基礎
  • 財務諸表の基礎
  • 財務分析
  • 管理会計
  • 税務会計
  • 会計原則


会計・財務の基礎

会計・財務の基礎では、複式簿記の仕組みや会計基準と会計原則など、会計・財務の基本的な概念や用語、原則を学びます。
これらを理解することで、会計・財務が企業経営において重要な役割を担っていることが理解できるでしょう。また、会計・財務は、経営判断に必要な情報を提供する役割があります。会計・財務の基礎を学ぶことで、財務諸表から企業の経営状況を読み取り、データに基づく意思決定ができるようになります。


財務諸表の基礎

財務諸表の基礎では、管理会計や財務分析の土台となる財務諸表の意味や読み取り方を学びます。財務諸表とは、企業の財政状態や経営成績を表す書類のことです。具体的には、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の三つのことです。これらは財務三表とも呼ばれます。アカウンティング研修では、財務三表の構造や見方を学ぶとともに、財務諸表から企業の経営状況を読み取る方法を身につけます。


財務分析

財務分析は、企業の経営状況や財務状態を把握し、課題を発見するために重要な手法です。財務分析スキルを身につけることで、データに基づく意思決定が可能となり、経営の質を高められるでしょう。アカウンティング研修では、実際の企業の財務諸表を用いて分析演習を行い、理解を深めます。さらに、財務分析の結果から、経営課題に対する施策を立案することで、会計・財務リテラシーを向上させる効果が期待できます。


管理会計

アカウンティング研修では、管理会計の基本的な指標やツールについて理解を深めます。
管理会計は、経営管理に役立てるために、会計情報を分析・加工し、経営層の意思決定に活用することが目的です。具体的には、損益分岐点分析や原価差異分析、予算管理など、管理会計の代表的な手法を学びます。これらの手法を学ぶことで、企業の収益性や効率性を評価し、課題を把握できます。また、実際の企業の決算書を用いて演習を行うことで、管理会計の実践力を高められるでしょう。


税務会計

税務会計では、会社経営で重要な税金に関する基礎知識を学びます。具体的には、法人税や消費税、所得税、印紙税など、企業活動に関わる主要な税金について理解を深めます。
税務会計の知識は、経理・財務担当者だけでなく、経営層や管理職、一般社員にとっても重要です。税金は企業経営に大きな影響を与えるため、税務に関する基礎知識を持つことで、適切な経営判断やコスト管理が可能となります。


会計原則

アカウンティング研修では、企業会計を行う上で守らなければならない会計原則について学びます。
会計原則は、財務情報の記録や報告、分析を行う際の基本的なガイドラインであり、信頼性と一貫性のある財務報告を確保するためのものです。

会計原則は、下記の7つです。


  • 真実性の原則
  • 正規の簿記の原則
  • 資本取引・損益取引区分の原則
  • 明瞭性の原則
  • 継続性の原則
  • 保守主義の原則
  • 単一性の原則


アカウンティング研修では、これらの会計原則について、具体的な事例を用いて理解を深めます。会計原則を理解することで、経理・財務担当者は適切な会計処理が行えます。また、経営層や管理職は、財務諸表から正しい情報を読み取り、適切な経営判断を下せるでしょう。

監修者からひとこと
経理・財務担当以外にアカウンティング研修を行う場合、会計・財務の基礎や財務諸表理解を目的に行うことが多いでしょう。半日~1日かけて集合研修ですべて行うか、eラーニングと集合研修を組み合わせて行う「ブレンディッドラーニング」がおすすめです。



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【対象者別】アカウンティング研修を実施するメリット

ここでは、階層別や役割別にアカウンティング研修を実施するメリットを解説します。
具体的な対象者は、下記の通りです。


  • 経理・財務担当部門の社員
  • 経営層
  • リーダー・管理職クラス
  • 経理・財務担当以外の一般社員
  • 新入社員


経理・財務担当部門の社員

経理・財務担当部門の社員は、当然のことながらアカウンティング研修の対象となります。経理・財務担当部門の社員がアカウンティング研修を受講すれば、業務に必要な基礎知識やスキルを習得できます。会計・財務の基礎から実践的なスキルまで体系的に学ぶことで、業務の質を高められるでしょう。また、経験豊富な経理・財務担当社員も、アカウンティング研修を受講することで、最新の知識やスキルにアップデートできます。


経営層

アカウンティング研修を受講することで、経営層は財務諸表の読み方や財務分析の手法を学び、財務面から経営判断を下すスキルを身につけられます。具体的には、損益計算書や貸借対照表、キャッシュフロー計算書といった財務三表の構造や見方を理解し、自社の収益性や安全性、効率性を評価できるようになるでしょう。
また、管理会計の手法を学ぶことで、部門別の損益管理や予算管理、投資案件の評価など、経営管理に必要な会計情報を活用した意思決定が可能となります。


リーダー・管理職クラス

リーダー・管理職クラスがアカウンティング研修を受講することで、財務三表の見方を理解し、データに基づく意思決定ができるようになります。特に、役員登用が期待される次世代リーダーに対しては、早くからアカウンティング研修を実施するのがおすすめです。
また、管理会計の手法を活用することで、部門の予算管理、投資判断ができます。投資に対するリターンを適切に評価することで、限られた経営資源を有効に活用し、確実性の高い判断ができるでしょう。


経理・財務担当以外の一般社員

経理・財務担当以外の一般社員がアカウンティング研修を受講することで、会計・財務の基礎知識を身につけ、データに基づく課題把握や提案ができるようになります。
例えば、営業社員が財務諸表の見方を理解し、財務分析ができるようになると、自社の経営状況を正確に把握できます。これにより、自社の強みや弱み、課題を明確にできるでしょう。また、顧客企業の財務諸表を分析することで、顧客のニーズや課題を発見できます。顧客の財務状況を踏まえた上で、課題解決につながる商品やサービスを提案できれば、営業成果の向上が期待できるでしょう。


新入社員

新入社員がアカウンティング研修を受講することで、会計・財務の基礎知識とスキルを習得でき、経営意識を高められます。また、会計・財務の知識を身につけることで、利益感覚やコスト感覚を養えるでしょう。自身の業務が企業の業績にどのように影響するのかを考えられるようになり、オーナーシップを持った人材へと成長できます。

監修者からひとこと

受講対象者によって、メリットや実施内容は異なります。受講対象者を細かく分けられない場合は、「会計基礎」という内容にし、公募研修や新入社員研修に取り入れるとよいでしょう。専門的な研修にする場合は、対象社員を明確にした上で研修カリキュラムの設計をすることを心掛けてください。対象社員の期待値と研修内容のミスマッチが生じやすいため、「誰の、何のためのアカウンティング研修なのか?」を明確にすることを推奨します。



アカウンティング研修を成功させるポイント

アカウンティング研修を成功させるポイントは、下記の通りです。


  • 目的を明確にする
  • 受講者の知識レベルを把握する
  • 事例などを使った演習を取り入れる
  • eラーニングでインプットを促す
  • プロの研修会社に委託する


目的を明確にする

アカウンティング研修を行う際は、目的を明確にすることが大切です。
研修の目的は、各階層に合わせて下記のように明確にしましょう。

対象者

研修の目的

経営層

経営判断に必要な会計知識の習得

リーダー・管理職

予算管理などのマネジメントスキルの向上

経理・財務担当

実務に直結する専門知識の習得

一般社員

会計の基礎知識の習得

新入社員

ビジネスパーソンとしての基礎づくり

研修の目的を受講者に合わせて明確にすることで、学習意欲を高め、研修の効果を最大化できます。


受講者の知識レベルを把握する

アカウンティング研修を成功させるには、受講者の知識レベルを事前に把握しましょう。
例えば、下記のように分類できます。


  • 初級:会計・財務の基礎的な知識がない
  • 中級:ある程度の実務経験があり、基礎的な知識がある
  • 上級:豊富な実務経験と専門的な知識がある


知識レベルに合わせた研修を行うことで、受講者の満足度と学習効果を高められます。


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事例などを使った演習を取り入れる

アカウンティング研修では、実践的なスキルを身につけるために、事例を用いた演習を取り入れることが効果的です。
例えば、下記のような演習を行うことで、実践に活かすトレーニングができます。

演習の種類

内容

ケーススタディ

実際の企業の財務諸表を用いて、財務分析を行う

ロールプレイング

経理担当者と経営者役に分かれて、予算編成の
議論を行う

グループワーク

チームで会計の処理方法について討議し、
解決策を導く

演習を通して、数字の意味を読み取る力や会計情報を経営に活かす力を養えます。


eラーニングでインプットを促す

アカウンティング研修では、座学と演習を組み合わせた研修に加えて、eラーニングの活用が効果的です。
eラーニングは、時間や場所の制約なく学習できるため、受講者の都合に合わせて学習を進められます。また、自分のペースで繰り返し学習できるため、知識の定着に役立ちます。
eラーニングで得た知識を集合研修などでアウトプットすることで、学びを深められるでしょう。
このように、eラーニングと集合研修を組み合わせたブレンディッドラーニングを取り入れることで、アカウンティング研修の効果を高められます。

アカウンティングに関するアルーのeラーニング教材は、下記からご覧ください。

eラーニング教材 テーマ別|アカウンティング


プロの研修会社に委託する

アカウンティング研修を成功させるためには、プロの研修会社に委託することが有効です。
研修会社に委託することで、下記のようなメリットがあります。


  • プロの講師による専門的な内容を学べる
  • 研修資料などの準備が不要
  • 対象者や目的に合わせた最適なプログラムで学べる


プロの研修会社に委託することで、自社だけでは実現できない質の高い研修プログラムを受講できるでしょう。

研修の外部委託については、下記の記事で詳しく解説しています。

研修は外部委託すべき?委託している割合や委託先選定のポイント

監修者からひとこと
アカウンティング研修の場合、基礎知識のインプットはeラーニングで実施するのがおすすめです。応用演習や自社の課題に合わせたケーススタディを行う際は、集合研修が望ましいでしょう。



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アカウンティング研修事例

製造業を行っているA社では、若手の早い段階からロジカルシンキングや問題解決思考の概念を理解させて、社員の思考力を強化したいと考えていました。
そこで、実務での論理的・問題解決思考の発揮、会計知識の活用イメージが持てるようにすることをゴールに設定し、アルーでアカウンティング研修を実施しました。

実務での論理的・問題解決思考の発揮、会計知識の活用イメージが持てるようになる

3日間の研修では、下記を学びました。


  • ロジカルシンキングの基礎
  • 問題解決の原則
  • 財務三表の役割・構造の理解
  • 財務分析の手法理解
  • 財務分析演習


研修後のアンケートでは、90%以上の受講者が研修を通じて職場で活用できる学びを得ることができたと回答し、「これまでロジカルシンキングについて敬遠してきたが、深く考える良い契機になりました」「普段の営業中でも使っているスキルがあったので意識的に出来るように練習していきたいです」などの声が聞かれました。

本事例の詳しい内容は、下記からご覧ください。

研修事例:実務での論理的・問題解決思考の発揮、会計知識の活用イメージが持てるようになる

▼事例資料ダウンロード

  『実務での論理的・問題解決思考の発揮、会計知識の活用イメージが持てるようになる若手社員研修事例』資料ダウンロード 製造業社の研修事例資料です。社員の思考力強化に向けて、若手の早い段階からロジカルシンキングや問題解決思考の概念理解をさせたいと考えた。 上記経緯より、実務での論理的・問題解決思考の発揮、会計知識の活用イメージが持てるようになる研修を行った。 アルー株式会社



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アカウンティング研修ならアルーにお任せください

アカウンティング研修の実施ならアルーにお任せください。
人材育成を手掛けているアルーでは、組織全体の会計・財務リテラシーを向上させる研修を数多く用意しています。
アルーの研修は演習を盛り込んだ設計となっているため、実践的なスキルの習得が可能です。また、アルーでは、研修内容をカスタマイズできるため、企業の課題に沿った最適な研修を提供いたします。

アカウンティングに関するeラーニング教材は、下記からご覧ください。

eラーニング教材 テーマ別|アカウンティング​​​​​​​


まとめ

本記事では、アカウンティング研修の目的や学習内容、メリットを解説しました。
アカウンティング研修は、会計・財務の基礎知識から実践的なスキルまでを習得し、組織全体の会計・財務リテラシーの向上が目的です。各階層に合わせた研修を実施することで、データに基づく意思決定や提案、予算管理ができるようになります。
アカウンティング研修の実施により、組織全体の会計・財務リテラシーを向上させ、企業の成長と発展につなげていきましょう。

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20年以上、企業向けに人材育成コンサルティングや研修を提供してきた。新入社員・管理職といった階層別研修や、海外駐在員やグローバルリーダーなどのグローバル人材育成、DX人材育成に強みを持つ。その実績は取引企業総数1400社以上、海外現地法人取引社数400社以上に及ぶ。京都大学経営管理大学院との産学連携など、独自の研究活動も精力的に行っている。
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