ウェルビーイングとは？企業が推進するメリットや向上させる方法を解説
「ウェルビーイング経営」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
人生100年時代と言われる現代において、ウェルビーイング経営は欠かせない考え方として浸透しつつあります。
この記事ではウェルビーイング経営の概要や企業が推進するメリット、ウェルビーイング経営を進める方法などを徹底解説します。ウェルビーイング経営について詳しく知りたい方、ウェルビーイングを推進したい企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
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ウェルビーイングとは？
ウェルビーイング（Well-being）とは、「well（よい）」と「being（状態）」が組み合わさった言葉です。直訳すると、「よくある」状態、すなわち心身ともに満たされた状態を表す概念と言えます。
後程詳しく説明しますが、ウェルビーイングの理論として、セリグマン博士のPERMAや前野教授の「幸せの4因子」などが有名です。
ウェルビーイングの背景にあるのが、「健康」に対する考え方です。例えば世界保健機関（WHO）憲章の前文では、「健康」について以下のように定義されています。
- 健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあること
ウェルビーイングも同様に、「身体的、精神的、社会的にすべて満たされた状態」という定義です。また、厚生労働省は「個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念」と定義しています。いずれにしても、肉体や精神、社会的といったすべての要素が良好であることが重要です。
参考：人口減少・社会構造の変化の中で、ウェル・ビーイングの向上と生産性向上の好循環
デジタルウェルビーイング
ウェルビーイングと関連する言葉に、デジタルウェルビーイングが挙げられます。デジタルウェルビーイングとは、スマートフォンなどのデジタルデバイスを適度に使用することによって得られるウェルビーイングのことです。
総務省が発表した「令和3年版 情報通信白書」によると、インターネットの平均利用時間が全年代で増加しています。特に、スマートフォンなどモバイル機器によるインターネット利用は、平日・休日ともに平均利用時間が100分を超えています。
デジタルデバイスの利用時間が増えると、健康に影響が出る可能性があります。
公益財団法人宮崎県健康づくり協会の「デジタルデバイスが若年者の身体に与えている影響の現状」によると、デジタルデバイスを使用しすぎると目の疲れやドライアイ、頭痛、不眠症などの症状が現れる可能性があります。
そのため、こうしたデジタルデバイスと上手く付き合うことが、ウェルビーイングに直結するのです。デジタルウェルビーイングの一例としては、デジタルデバイスやインターネットと物理的に距離を置く「デジタルデトックス」などが注目されています。
ウェルビーイング経営
ウェルビーイングを反映した経営スタイルのことを、「ウェルビーイング経営」と呼びます。従来、会社で行われていた生活習慣病やメンタルヘルス不全の予防だけでなく、社員の仕事へのやる気や組織へのエンゲージメントを高めようとする経営手法が、ウェルビーイング経営です。
昨今ではウェルビーイングの考え方が浸透するのに伴い、経営にもウェルビーイングの考えを反映させようとする企業が増えてきています。企業が社員のウェルビーイングを向上させる方法は、記事の後半で詳しく解説します。
ウェルビーイングが注目される背景
ウェルビーイングが注目される背景として、価値観の変化が挙げられます。
従来の企業活動は、効率や利益、売上の向上が最優先でした。しかし、過重労働や環境破壊といった社会問題が表面化するにつれ、企業の利益を最優先する考え方は受け入れられなくなりつつあります。そこで注目されているのが、人々が満たされる環境を作ろうというウェルビーイングの考え方です。企業利益だけを追求するのではなく、従業員の健康や地球環境に配慮するべきだという価値観が、ウェルビーイングという考え方の背景には存在します。
また、働き方改革や健康経営も、ウェルビーイングが注目されている背景の一つです。政府は2019年から働き方改革関連法の施行を開始しており、それと同時に社員の健康管理を重視する「健康経営」も推進しています。ウェルビーイングはあくまでも働き方改革や健康経営の一要素に過ぎませんが、ウェルビーイングはこうした社会的な潮流と相性がよく、業界や企業規模を問わずその考え方が浸透してきているのです。
日本のウェルビーイングの現状
日本のウェルビーイングは、進んでいるとは言いがたい状況にあります。
例えば世界幸福度リポート2020（World Happiness Report 2020）では、各国・地域での世論調査をもとに、自分の幸福度を10段階で自己評価した平均値を「幸福度」として公表しています。それによると、日本の幸福度は153カ国・地域中62位です。2018年の54位からさらに低下しており、ウェルビーイングが実現できている人は少ないと言わざるをえません。
一方、日本の平均寿命は世界1位で、1人当たりGDPは経済協力開発機構（OECD）加盟37カ国中19位と非常に高い水準にあります。数字的な豊かさと実際の幸福度を比較すると、日本人の幸福度は低く、ウェルビーイングを感じにくい環境にあることが分かるでしょう。
加えて、厚生労働省が2020年に公表した調査では、労働者の約54%が「仕事や職業生活に関することで、強い不安やストレスがある」と回答しました。ストレスの内容としては、「仕事の量」「仕事の失敗、責任の発生等」「仕事の質」「対人関係」などと答えた人が多く、こうした要素に日本のウェルビーイングはまだ課題を抱えていると言えます。
世界幸福度リポート2020：World Happiness Report 2020
厚生労働省資料：12【個人調査 1仕事や職業生活における不安やストレスに関する事項 (1) 仕事や職業生活に
ウェルビーイングを構成する5つの要素
仕事でウェルビーイングを感じられるかどうかは、人生の充実度を大きく左右する重要な要素です。そのため、ウェルビーイングには多くの研究があり、中でも米国で世論調査などを手掛けるGallup社による「5つの分類」が役立ちます。また、マーティン・セリグマン氏、前野隆司氏による定義も有名です。
ここからは、Gallup社による「5つの要素」など、ウェルビーイングに関する主要な研究を紹介します。
Gallup社の定義による5つの要素
米国で世論調査などを手掛けるGallup社では、ウェルビーイングを構成する要素として以下の5つを掲げています。
- Career Well-being
- Social Well-being
- Financial Well-being
- Physical Well-being
- Community Well-being
5つの要素がバランスよく満たされることで、総合的なウェルビーイングが向上するというのがGallup社の見解です。ここからは、それぞれの要素を一つずつ見ていきましょう
Career Well-being
一つめの要素は、Career Well-beingです。これは、仕事や日常の活動に対する満足度や熱意のことを指します。
Career Well-beingが満たされるためには、自分のキャリアに満足し、やりがいを感じていることが重要です。例えば「営業として実力をつけ、将来は大きな案件獲得に携わりたい」と考えている人が、実際に規模の大きな案件を獲得できていれば、「自分のキャリアを実現できているな」と感じ、Career Well-beingが向上します。Career Well-beingを向上させるためには、社員自身が自分のキャリアについて主体的に考え、その実現に向けて動ける環境が重要です。
Social Well-being
二つめの要素であるSocial Well-beingとは、意義のある人間関係を築くことや、友人や家族との強い絆を持つことを指します。
充実した社会生活を送る上で、他者とのつながりを持つことは非常に重要です。周囲の人達から必要とされるとともに、時には周囲から支えてもらうことで、Social Well-beingは向上します。Social Well-beingを向上させるためには、支え合い、信頼し合える関係が大切です。
Financial Well-being
Financial Well-beingとは、自分の経済状況に対する安心感や、経済的に安定していることを指します。
Financial Well-beingを向上させるためには、金銭的なストレスが少なく、必要なものを手に入れることができる状況が整っていることが大切です。社員のFinancial Well-beingには、給与などの待遇が直接的な影響を及ぼします。人材市場の状況なども見つつ、常に社員のFinancial Well-beingが達成される水準を保証することが大切です。
Physical Well-being
Physical Well-beingとは、健康でエネルギッシュな生活を送ることや、適切な運動、食事、睡眠を維持することを指します。
身体の健康は、全体的な幸福感に直結する重要な要素です。例えば睡眠不足の状態ではベストなパフォーマンスが出せず、必要以上にストレスを溜め込んでしまう可能性が高まります。また、十分に食事をする時間が取れないほど忙しい状態が続くと集中力が低下し、職種によっては怪我や事故を起こすリスクも上がるでしょう。Physical Well-beingは、社員が仕事をこなす上で基盤となる重要な要素です。
Community Well-being
Community Well-beingとは、自分が住んでいる地域社会への貢献感や、地域社会に対する帰属感のことを指します。
Social Well-beingは一人ひとりとのつながりを重視しているのに対し、Community Well-beingは組織全体に対する帰属意識を重視するのが特徴です。地域社会との関わりが深いのが特徴で、Commnity Well-beingを向上させるためには地域活動に積極的に参加するのが有効だと言われています。
マーティン・セリグマン氏の「PERMA」
Well-beingに関するGallup社以外の研究としては、マーティン・セリグマン博士による「PERMA」が有名です。PERMAとは、以下の5つの要素のことを指します。
- Positive emotion（ポジティブ感情）
- Engagement（フロー・没入感）
- Relationship（良好な関係）
- Meaning（人生の意味や仕事の意義）
- Accomplishment（達成感）
これによると、例えば企業が社員のウェルビーイングを向上させるためには、仕事に対して前向きな気持ちを持ってもらうとともに、意義や達成感を見出してもらうことが大切だと言えます。また、職場の人間関係や没入感も、ウェルビーイングを達成する上で欠かせない要素です。社員のウェルビーイングを向上させるために役立つフレームワークの一つと言えます。
前野教授の「幸せの4因子」
Well-beingに関する有名な研究として、前野教授による「幸せの4因子」も挙げられます。前野教授によると、幸せを構成する因子は以下の4つです。
- やってみよう因子（自己実現と成長）
- ありがとう因子（つながりと感謝）
- なんとかなる因子（前向きさ、楽観さ）
- ありのままに因子（自分らしさ）
社員のウェルビーイングを向上させるためには、これらの4つの因子がすべて揃っていることが大切です。ウェルビーイング経営を推進する際には、こうしたフレームワークもぜひ参考にしてみてください。
企業がウェルビーイングを向上させる方法
ウェルビーイングを構成する要素を紹介しました。それでは、企業が社員のウェルビーイングを向上させるためには、具体的に何ができるのでしょうか。
社員のウェルビーイングを向上させるためには、主に以下の4つの施策が考えられます。
- 社員の健康チェックを実施
- 労働環境の改善
- DXの推進
- 研修を実施し社員のスキルアップを行う
ここからは、企業が社員のウェルビーイングを向上させる方法を解説します。
社員の健康チェックを実施
企業がウェルビーイングを向上させるためには、社員の健康チェックを実施しましょう。
社員の健康チェックを実施することで、社員の心身の状態を把握することができます。何らかの不調が生じた場合にも、健康チェックがあればいち早く不調に気づくことが可能です。
特にメンタルヘルスに起因する不調は、本人が何らかのサインを出しているのにもかかわらず、見逃されてしまうことが少なくありません。定期的な健康チェックがあれば、こうした不調に早い段階で気づき、産業医の紹介など必要な対応を行うことができます。
労働環境の改善
ウェルビーイングを改善するためには、労働環境の改善が欠かせません。
例えば在宅ワークなどを推奨し、社員のワークライフバランスを尊重するとよいでしょう。柔軟な働き方が実現することで、仕事とプライベートとの両立ができ、ウェルビーイングが改善します。
また、長時間労働が発生している場合には、その改善も必要です。残業時間の規制や休日出勤の削減などを通じて、社員の労働時間短縮を行いましょう。その際、ただ単に業務時間を削減するだけで終わらせず、長時間労働が生まれている真因を突き止めることが大切です。
さらに、労働環境設備の改善にも取り組むとよいでしょう。例えばリモートワークに必要なモニターを支給する、社内のインターネット環境を整えるといった施策が考えられます。
DXの推進
DXの推進も、社員のウェルビーイングを向上させるための施策の一つです。
DXを推進すれば、従来は手動で行っていた業務を自動で実施できるようになり、業務の効率化が期待できます。こうした業務効率化は残業時間の短縮につながりますし、空いた時間でコア業務に取り組むといった生産性の向上も期待できるでしょう。研修を通じてITスキルを高めてもらうなど、人材育成によって社内のDXを推進していくことが重要です。
DXを推進するための研修についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
『DX研修とは？研修内容や研修の選び方を徹底解説』
研修を実施し社員のスキルアップを行う
社員のウェルビーイングを改善するためには、研修を実施して、社員のスキルアップを行うことも効果的です。
研修によってスキルアップできれば、社員は自己成長を感じることができるため、充実度が高まります。
加えて、研修によって身につけたスキルのおかげで業務スピードや質が向上すれば、自己肯定感の向上にもつながるでしょう。こうした成果が給与に反映されることで、前述した5大要素の一つであるFinancial Well-beingの改善も期待できます。
さらに、研修を実施すれば社員の生産性が上がるため、企業の持続的な成長にもつながるでしょう。
監修者からひとこと |
企業がウェルビーイングを推進するメリット
企業がウェルビーイングを推進することには、さまざまなメリットが存在します。代表的なものは、以下の4つです。
- 社員の満足度向上が期待できる
- 生産性が向上する
- 離職率の低下につながる
- 企業のイメージアップが期待できる
ここからは、企業がウェルビーイングを推進することで得られるメリットを一つずつ解説します。
社員の満足度向上が期待できる
企業がウェルビーイングを推進するメリットとして、社員の満足度向上が挙げられます。
ウェルビーイングの推進によって働きやすい環境が整えば、職場の雰囲気がよくなり、社員のストレスが軽減されるでしょう。人間関係などの余計なストレスを受けずに働けるようになるため、やりがいを持って仕事に打ち込めるようになります。仕事に対するモチベーションやパフォーマンスの改善にもつながり、企業の業績向上や競争力向上といったメリットが生まれるのです。
生産性が向上する
生産性が向上するというのも、ウェルビーイングを推進するメリットの一つです。
※参考：Well-Being Around The World: How HR Departments Are Jumping Into Action – JOSH BERSIN 2018
心身ともに健康でいきいきと働くことができれば、仕事に対する熱意や意欲を持つ社員が増えます。社員の健康が増進されることでウェルビーイングが向上し、持続的なパフォーマンス発揮につながるのです。また、ウェルビーイングが向上すれば、社員は主体性を持って仕事に取り組むようになります。さらに、社員が心身ともに健康であれば、欠勤や休職が減り十分な人的リソースで業務ができたり、チームワークがよくなったりといった効果も生まれるでしょう。
企業の生産性を向上させるための取り組みについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
『生産性向上とは？企業ができる具体的な取り組み・補助金・成功事例を紹介』
離職率の低下につながる
離職率の低下も、ウェルビーイングを向上させるメリットの一つです。
社員の幸福度や満足度が高くなると、職場への愛着心が強くなります。また、職場環境や人間関係などの改善にもつながるでしょう。これらの結果、退職理由となる不満が解消されるため、離職率の低下が期待できるのです。
社員の帰属意識が強くなれば、採用活動にもプラスに働く効果が期待できます。優秀な人材がさらに優秀な人材を呼ぶという好循環が作り出せれば、企業として長期的な競争力を向上させることにも役立つのです。
企業のイメージアップが期待できる
企業のイメージアップも、ウェルビーイングを向上させるメリットの一つです。
ウェルビーイングを推進する企業は、社会的責任を果たしていると認識されます。その結果、ブランド価値が向上し、顧客満足度の向上や採用活動を有利に進められる可能性が高まるでしょう。
加えて、最近では社員が会社の働きがいやカルチャーに関する口コミを投稿するウェブサイトも増えてきています。ウェルビーイングの推進によって社内から高い評価を受けることができるようになれば、会社に対する好意的な評判が増え、「働きがいのある企業」「優良な企業」と認知されるようになるのです。
ウェルビーイングの企業事例
昨今ではウェルビーイングに対する関心の高まりから、企業でもウェルビーイングを改善する事例が増えてきています。自社のウェルビーイングを向上させる際には、他社の事例から具体的な施策の進め方やポイントを知ることがおすすめです。
ここからは、ウェルビーイングの向上に成功した企業事例を紹介します。
味の素株式会社
味の素株式会社では、「味の素で働いているだけで健康になる」ことを目指し、社員のウェルビーイング向上のためのさまざまな取り組みを行っています。
代表的な取り組みの一つが、健康状態を確認できるサイトである「My Health」の設置です。本サイトでは、社員の健康結果や就労状況、生活習慣の状況を一元管理できるため、社員の健康意識の向上や、不調の早期発見などに役立っています。
また、味の素株式会社では、全員面談を実施し、個別にメンタルヘルスをサポートしていることも特徴です。心身の両面から健康面でのケアを進め、社員のウェルビーイング向上に取り組んでいる事例といえます。
参考：Live Wellを話そう
株式会社デンソー
株式会社デンソーでは、「一人ひとりにウェルビーイングな日常」をコンセプトとして掲げ、積極的にウェルビーイング経営に取り組んでいるのが特徴です。
例えば健康診断で得られたデータは、積極的に「見える化」して、社員の健康管理に役立ててもらう仕組みを構築しています。また、各現場には「健康推進リーダー」が配置されているのが特徴です。健康推進リーダーは、社員が健康に関する知識を学べる場を提供したり、社員が健康改善に向けた行動を起こすきっかけ作りに取り組んだりして、社員が楽しめる健康増進活動を進めています。
参考：サステナブルな社会は、「健康」から始まる｜DRIVEN BASE（ドリブンベース）- デンソー
株式会社ストルアス様
アルーでは、ポジティブなコミュニケーションを通じて組織の成長を支援した事例がございます。
株式会社ストルアス様では、多様化する顧客ニーズをポジティブに捉えるなど、組織全体としてポジティブな考え方を浸透させたいという課題がありました。そこで、社員に対してポジティブな思考を持ってもらうため、ポジティブシンキング研修を実施しています。
本研修では、メンバーとのコミュニケーションを起点にポジティブな考え方を浸透させるという方針のもと、ポジティブな考え方に必要な要素を丁寧に説明したのがポイントです。また、ディスカッションやワークショップでは隣の社員と意見交換する機会も設け、ポジティブなコミュニケーションを実践できるよう工夫しました。
研修後は、「ポジティブシンキングという共通言語が社内に形成された」「メンバー間や、マネージャーとメンバーの間で、ポジティブな面に目を向ける姿勢が定着した」など、効果を実感する声を多く頂いています。
本事例についてさらに詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
株式会社ストルアス ポジティブシンキング研修 導入事例
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まとめ
ウェルビーイングについて、定義や要素、推進する方法などを解説しました。
社員のウェルビーイングを向上させることは、企業の長期的な競争力を確保する上で非常に重要です。
特に人材採用のコストが高まっている昨今では、いかに社員のウェルビーイングを向上させ、長く働き続けてもらえる環境を作れるかどうかが一層大切になっています。
ぜひこの記事の内容を参考にウェルビーイングへの理解を深め、社員のウェルビーイングを改善するための施策へ取り組んでいきましょう。
