【企業例つき】MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは？

ミッション・ビジョン・バリューを意味するMVVは、企業の指針となる重要な存在です。しかし、MVVという言葉は聞いたことがあっても、必要性や意義がいまいち実感できていなかったり、効果的な運用が実現していなかったりするケースもあるのではないでしょうか。
そこでこの記事では、MVVの概要や必要性、効果を発揮するMVVを策定するためのポイントを解説します。MVV浸透を実現した事例も解説するので、ぜひ参考にしてください。

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）とは

MVVとは、Mission（ミッション）・Vision（ビジョン）・Value（バリュー）という3つの単語の頭文字を取った単語です。この3つの概念はいずれも企業経営の中核となる重要な存在といえます。そのため、MVVを策定し浸透させることは、企業の方針を統一し、社内に一体感を醸成する上で大変重要です。
それぞれの単語の詳しい意味や、似たような概念との違いを見ていきましょう。

Mission（ミッション）

Mission（ミッション）とは、企業の社会に対する存在意義や、企業が果たすべき役割、使命のことです。「どうしてこの企業は存在するのか」「社会に対してどのような使命を背負っているのか」といった観点から、企業の存在価値を明確にするものといえます。
ミッションをしっかりと策定すれば、社員は責任感を持って仕事に取り組むことができるようになります。また、自分自身が取り組んでいる仕事に対する意義が見出しやすくなるでしょう。

Vision（ビジョン）

ビジョンとは、企業の目指す理想像や、中・長期的な目標のことです。企業活動を通じて、どのような組織を作り上げていきたいのか、どういった未来を創造していきたいのかといった内容を明文化します。
ビジョンでは、単に自分たちの組織が目指すべき理想像を掲げるだけでなく、実現したい社会の全体像が掲げられることも多いです。「〇〇ができる世界を作る」「誰もが〇〇に過ごせる社会を作る」といった未来像を明確に定めることで、企業活動の方向性を統一することにつながります。

Value（バリュー）

バリューとは、ミッションやビジョンを実現するために策定する、具体的な行動指針や行動基準のことです。
ミッションやビジョンの実現に向けて社員はそれぞれどのような基準で行動すればよいのか、どういった行動を心がければよいのか、企業・組織の構成員の行動や判断の基準となる価値観を明文化しましょう。

ミッションやビジョンは企業全体の方向性に影響するため、抽象的で大局的な内容になりがちです。全体像を定めるミッションやビジョンに代わり、社員それぞれが具体的にどういった行動を取ればよいのかをわかりやすくするのがバリューの役割といえます。

企業理念や経営理念との違い

MVVと企業理念や経営理念の最大の違いは、理念は企業の本来大切にする考え方であるのに対し、MVVはそれを具体的なゴールに落とし込んだものであるという点です。
企業理念では、企業としての価値観が明確化されます。経営理念も、経営の際の判断基準となる価値観が明文化されたものです。
一方でMVVは、企業の目指すべき具体的なゴールが示されます。企業理念や経営理念をもとにして、MVVが定められる関係にあると理解するとわかりやすいでしょう。

パーパスとの違い

MVVと似た言葉としてパーパスもありますが、MVVとパーパスにも微妙な違いがあります。
パーパスとは、会社が達成したい目的や会社の社会的な存在意義を明文化したものです。一方でMVVは、企業の役割や目標、目標達成の手段が明文化されています。「どのような目的でこの会社が存在しているのか？」という疑問に答えるものがパーパスであり、企業の理想や行動指針を定めたものがMVVであると覚えておきましょう。

有名企業のMVV事例

効果的なMVVを策定するためには、有名企業のMVVが参考になります。
それぞれの企業ならではの工夫が盛り込まれているため、自社のMVVを策定する前に有名企業のMVVを確認しておきましょう。

• 任天堂株式会社
• 三井物産株式会社
• ソフトバンクグループ
• キリンホールディングス

ここからは、有名企業のMVV事例を4社紹介します。

任天堂株式会社

ゲーム業界を代表する存在である任天堂株式会社では、以下のような方針を掲げています。

• M：CSR 任天堂の商品やサービスを通じて　任天堂に関わる　すべての人を笑顔にする
• V：普遍的なDNA 誰もが直感的に楽しめる任天堂独自の遊びを提供し続ける
• V：任天堂DNA（継承するもの） 独創性　柔軟性　誠実さ

CSRはCorporate Social Responsibilityの略語で、企業の社会的な責任という意味です。ゲームを通じて世界中の人を楽しませる任天堂らしさが効果的に反映されたMVVとなっています。
参考：CSR情報｜任天堂

三井物産株式会社

総合商社である三井物産株式会社は、以下のようなMVVを掲げています。

• M：世界中の未来をつくる 大切な地球と日々の、豊かで夢あふれる明日を実現
• V：360° business innovators  一人ひとりの「挑戦と創造」で事業を生み育て、社会課題を解決し、成長を続ける企業グループ
• V：「変革を行動で」「多様性を力に」「個から成長を」「真摯に誠実に」

グローバルな環境で勝負する三井物産ならでは決意や使命が感じられるMVVとなっています。バリューは社員が覚えやすくなるよう、短く簡潔にまとめられていることも特徴です。
参考：経営理念 - 三井物産株式会社

ソフトバンクグループ

携帯事業をはじめとしたIT企業を扱っているソフトバンクグループの掲げるMVVは、以下の通りです。

• M（経営理念）：情報革命で人々を幸せに
• V：世界の人々から最も必要とされるグループ
• V：努力って、楽しい。 「No.1」「挑戦」「逆算」「スピード」「執念」

経営理念、ビジョン、バリューのすべてが短い言葉でわかりやすく、簡潔にまとめられているのが特徴です。「情報革命」などの、企業を象徴するインパクトのある言葉も盛り込まれています。
参考：理念・ビジョン・戦略 | 企業・IR | ソフトバンク

キリンホールディングス

ビールを中心とした飲料を扱うキリンホールディングスでは、以下のようなMVVを掲げています。

• M：キリングループは、自然と人をみつめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します
• V：食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV先進企業となる
• V：熱意・誠意・多様性<Passion. Integrity. Diversity>

グローバルにビジネス展開を行うキリンホールディングスならではのフレーズが盛り込まれていることが特徴です。
参考：企業方針 | 企業情報 | キリンホールディングス

MVVはなぜ必要？

MVVを策定する必要性として、従業員のエンゲージメント向上や会社の存在意義の明確化といった点が挙げられます。また、MVVを策定すれば採用活動の指標ができたり、経営判断の指針になったりといったメリットもあるでしょう。

• 従業員のエンゲージメント向上
• 採用活動の指標となる
• 経営判断の指針になる
• 会社の存在意義を示しやすくなる
• 事業部MVVを作ると事業部特有の指針・指標・存在意義が明確になる

MVVを策定する必要性を以下の項目で詳しく解説します。

社員のエンゲージメント向上

MVVを策定することは、社員のエンゲージメントの向上につながります。
エンゲージメントとは、会社に対する愛着心のことです。MVVを策定し、共感を生み出すことができれば会社の方針に共鳴した社員はエンゲージメントが向上するでしょう。
目指すべき理想像が自分自身と重なる場合、仕事に対するモチベーションにも良い影響を与えます。
また、MVVを通じて目の前の仕事に対する意義が見出しやすくなり、それによってエンゲージメントが向上する効果も期待できます。

採用活動の指標となる

MVVは採用活動時の指針となるため、MVVを策定し、それに沿って採用活動をすることで、より会社にフィットした社員の採用を効率的に進めることができるようになります。
また、求職者がMVVに共感しているかどうかを確認することで、採用後のミスマッチも防ぐことができます。
人事部や管理職、役員の間で採用活動の方針が異なっていては、効果的な採用活動ができません。採用活動の際には、「どういった社員を採用したいのか？」「会社で活躍してもらうためには、どのような特性を持った社員を採用するべきなのか？」といった採用活動の指針を統一する必要があります。
あらかじめMVVを定めておくことで、どのような方針で選考を進めればよいのかわかりやすくなります。そのため、採用活動のプロセス全体を通じて一貫性が生まれるのです。

経営判断の指針になる

MVVは、経営判断の際の指針にもなります。
経営判断には一貫性が必要です。毎回判断の軸が異なっていては現場を混乱させてしまいますし、社員からの信頼も失ってしまうでしょう。MVVを策定しておけば、一貫性のある経営判断を下しやすくなります。
また、経営においては難しい判断を素早く下す必要がある場面も少なくありません。MVVがあれば、困難な判断が求められる状況であっても、必要な判断を素早く下しやすくなるでしょう。

会社の存在意義を示しやすくなる

MVVを策定すれば、会社の存在意義を示しやすくなる利点もあります。
企業活動を行う上では、会社の存在意義を対外的に明確化することが大切です。しかし、会社に在籍している社員はそれぞれ異なる存在であるため、「会社の存在意義とはなんだろうか？」という問いに対する答えも一人ひとり異なるでしょう。
そもそも、会社の存在意義についてあまり考えたことがない社員も多いかもしれません。MVVがあることで会社の存在意義を社内で共有でき、方向性の統一につながります。

事業部MVVを作ると事業部特有の指針・指標・存在意義が明確になる

会社のMVVだけでなく事業部別に事業部特有のMVVを作れば、それぞれの事業部が持つ指針や目標、存在意義を共有できます。
同じ会社でも事業部によって役割が異なるため、会社全体のMVVだけでは自分ごと化が進まないケースがあります。
そのため、事業部単位でMVVを策定すれば、事業や部署ごとに最適化された指針や指標、存在意義を共有できるため、方向性のズレを未然に防ぐことができるのです。

MVVの作成のタイミング

MVVを作成するおすすめのタイミングは、社会情勢や市場の状況に変化があったときや自社の成長が鈍化したとき、これまでの戦略とは大きく変えるときなどです。
本来MVVは創業時に策定するものですが、VUCAとも呼ばれる変化の激しい現代のビジネス環境では、必ずしも創業時に策定したMVVに固執する必要はありません。
社会の変化やビジネス環境の変化によって自社の存在意義が変わった場合には、柔軟にMVVを変更しましょう。
具体的なタイミングとしては、社長の代替わりや上場時、M&A時などが挙げられます。
企業体制が大きく変わる際に合わせてMVVを見直すことがおすすめです。

MVVの作り方

MVVを作る際には、どのようなステップで進めていけばよいのでしょうか。ここではMVVの作り方を、次の4つのステップに分けて解説します。

1. 経営層が事業内容を整理する
2. ステークホルダーの分析をする
3. 社員のワークショップを実施する
4. 分析内容・社員の声を取り入れMVVを策定する

経営層が事業内容を整理する

MVVを策定する際には、まず経営層が事業内容を整理することから始めましょう。
MVVは自社の存在意義や理想像を明文化した指針であるため、事業内容とリンクさせる必要があります。
代表や経営幹部、役員など経営に参画するメンバーに集まってもらい、どういった事業を展開しているのかを整理してください。必要に応じて各事業部長へのヒアリングを実施するなど、事業に理解の深い社員とコミュニケーションをとりながら進めることが重要です。

ステークホルダーの分析をする

次に、自社の利益に関わるステークホルダーを分析し、効果的なMVVの策定につなげていきます。
ステークホルダーは、以下の3つに分類して考えましょう。

• 顧客(Customer)
• 競合(Competitor)
• 自社(Company)

ステークホルダーを上記の3つに分類する手法は「3C分析」と呼ばれており、MVV策定以外にもさまざまなタイミングで活用されています。
3C分析の際には、顧客が自社にどのようなニーズを持っているのか、競合はどのような事業展開をしているのかなどを中心に調査しましょう。また、競合が掲げているMVVを分析すれば、競合と差別化する際のポイントも見えてきます。

社員のワークショップを実施する

ステークホルダーの分析が終わったら、次に社員を対象としたワークショップを開催し、社員からの意見を募りましょう。
ワークショップの際には、ここまでのステップで明確化した事業内容や3C分析の結果を共有することが重要です。幅広い社員に内容を確認してもらい、さらにブラッシュアップ可能か検討しましょう。
また、MVVにどういった内容を盛り込みたいかをワークショップで社員に聞くこともおすすめです。現場のリアルな声が反映されれば、より社員が自身の意識に落とし込み、浸透しやすいMVVにできます。

分析内容・社員の声を取り入れMVVを策定する

最後に、分析内容やワークショップでの社員の声を取り入れて最終的なMVVを策定しましょう。
まずはMVVのたたき台をいくつか作成し、社員からの意見を見ながら取捨選択していきます。その過程で、必要に応じて内容を調整していきましょう。
覚えやすくするためにキャッチーなフレーズを入れる、リズム感を持たせるといった工夫も、この段階で行うのがおすすめです。

MVVを策定するポイント

MVVを策定する際には、MVVに一貫性を持たせることが大切です。また、MVVを社員に日頃から意識してもらうためには、長すぎる文章を避け、共感しやすいフレーズにすることも求められます。

• 一貫性を持たせることが大切
• 長すぎる文章は避ける
• 共感できる言葉にする
• 時代を踏まえた言葉選びをする

効果的なMVVを策定するために意識しておきたいポイントを解説します。

一貫性を持たせることが大切

MVVは、一貫性を持たせるように意識しましょう。
ミッションやビジョン、バリューの内容にズレがあった場合、企業の方針や価値観もわかりづらく、ぶれてしまいます。もちろんそれぞれに盛り込まれるフレーズは異なりますが、何を重視しているのかという根幹の部分が揺らいではいけません。
例えば先程紹介した有名企業のMVVは、どれもミッション、ビジョン、バリューの間で統一感のある、一貫した内容となっています。MVVには一貫性を持たせ、社員が会社の価値観を理解できるようにしましょう。

長すぎる文章は避ける

MVVを策定する際のポイントとして、長すぎる文章は避けることも挙げられます。
会社の大切にしていることをリストアップしていると、どうしてもすべて盛り込みたくなってしまいがちです。しかし多すぎる内容をMVVに無理やり詰め込むと、結局何を大切にしているのかわかりづらくなってしまいます。また、社員が内容を理解するのも難しくなるでしょう。
見ただけですぐに内容を理解できるMVVとなるよう、文章の長さは適度に調整、端的に見ただけでわかりやすくすることをおすすめします。

共感できる言葉にする

MVVを策定する際には、共感できる言葉となるよう意識しましょう。
MVVの内容が社員に共感してもらえなければ、せっかくMVVを策定しても意味がありません。社員が内容に共感し、現場での行動変容が起こることでMVVの効果が発揮されます。
単に「表現がかっこいいから」といった理由で、難解な言葉や耳慣れない横文字の言葉を使うのは避けましょう。誰が見てもすぐに理解できる、わかりやすい言葉を選ぶのが大切です。

時代を踏まえた言葉選びをする

MVVを策定するポイントとして、時代を踏まえた言葉選びをすることも重要です。
MVVは対外的に公表する場面も多く、その内容が企業全体のイメージに直接影響を与えます。就活の際にも、MVVが企業を選ぶときの判断基準となる場合もあるでしょう。そのため、MVVには時代や社会にあったフレーズを盛り込むことが大切です。
最近では、SNSを通じて企業のMVVに触れる機会も増えています。企業が取り入れたいという理由だけで言葉を選ぶのは避け、時代を踏まえた言葉選びを意識してみてください。

MVVの浸透方法

MVVを浸透させるためには、社内広報の機会を設けたり、社内制度の整備を進めたりすることが大切です。
社内広報では、全社集会や朝礼など社員の集まるタイミングで積極的にMVVを周知しましょう。社内報でお知らせをしたり、決算報告会などで周知することも有効です。
また、MVVを定着させるためには、日頃からMVVを意識できるような社内制度を作る必要があります。例えば、人事評価に「MVVに沿った行動ができているか」といった基準を盛り込むのがよいでしょう。MVVを策定したらそれで終わり、とするのではなく、日頃からMVVを意識できるようなしくみ作りが大切です。
MVVを浸透させる際には経営層からの発信や自社サイトへの掲載といった取り組みも重要です。

MVVを浸透させる具体的な取り組みについては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。
『MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）を浸透させる方法と成功事例』

MVV策定・浸透に役立つフレームワーク

MVVを策定し、浸透させる際にはフレームワークを参考にしながら進めると効果的です。自社に合ったフレームワークを参考にしながら、MVVの策定や浸透に活かしてみてください。

3段階の企業文化レベル

MVV浸透のために役立つフレームワークの1つに、心理学者であるエドガー・H・シャインが提唱する「3段階の企業文化レベル」が挙げられます。

3段階の企業文化レベルの内容は、以下のようになっています。

• レベル1（人工物）……経営者がMVVや理念を表明する段階
• レベル2（価値観）……MVVや理念が戦略に取り込まれる段階
• レベル3（基本的仮定）……共有された戦略が成功体験をおさめ、仮定となる

この理論によると、MVVを浸透させるためには、まず経営者がMVVを表面化させ、それを実践する必要があります。さらに、実践が成功体験をおさめることで、MVVは会社にとっての「基本的な仮定」へと進化する、と提唱しています。「基本的な仮定」に進化することで、無意識レベルで当然とされるMVVとなるのです。

「3段階の企業文化レベル」を意識することで、MVVを浸透する際に、自社の現状は3段階の企業文化レベルのどのレベルにいるのか確認しながら進めることができます。レベル1の段階をまだ経ていない企業は、まずは経営者がMVVを表明してからレベル2に進むようにしてください。いきなりレベル2から始めてしまうと、MVVの浸透は上手く進まないケースが多いです。

インテグラル理論

インテグラル理論とは、ケン・ウィルバーが提唱した理論で、物事を包括的に捉え、人・組織・社会あらゆる課題を解決するためのフレームワークです。

このインテグラル理論を用いて、企業理念浸透に向けた取り組みを行った場合、以下の4つのステップに分けることができます。

1. 内的・個人：現地法人経営層へのコミットメント
2. 内的・集団：組織への共感と浸透
3. 外的・集団：人事制度・組織マネジメント
4. 外的・個人：人材開発と継続的なフォロー

これらのステップは、どれか1つだけが重要というわけではなく、すべてを網羅的に実践することが大切です。まずは、経営トップの想いを組織へしっかりと共有した上で、形骸化しないための仕組みを作ります。そして、社員の人材開発に落とし込み、継続的にフォローしていくというステップを丁寧に実践していきましょう。

MVVに取り組んだ事例

人材育成のプロフェッショナルであるアルーは、これまでにさまざまな業界でMVVの浸透を支援してまいりました。

• ミズノ株式会社様
• 東急株式会社様
• 海外現地法人のMVV策定事例

ここでは、その中から特に参考になる事例を3つ紹介します。MVVの浸透方法や具体的な事例を知りたい方はぜひ参考にしてください。

ミズノ株式会社様

ミズノ株式会社では、グローバル事業の強化を経営戦略の一環として掲げています。海外子会社と日本本社間のコミュニケーション向上を図るため、本事例では理念浸透プログラムである「Global One HR Conference」を実施しました。
プログラムは3日間にわたり、「Day0」としてカンファレンスの前日にもコミュニケーションを促進するしくみを用意しています。拠点の異なる社員同士がリラックスした雰囲気で交流でき、理念の浸透に向けた関係構築が円滑に進行したことが特徴です。プログラム実施後には、「拠点をまたいだ自発的なコミュニケーションが増加した」と効果を実感する声が上がりました。

詳細は、以下のページで詳しくご覧いただけます。
グローバル事業強化の要として、 本社と海外現法のHRが One Team となるための Global HR Conference ミズノ株式会社様 導入事例

▼資料ダウンロードはこちら

東急株式会社様

東急株式会社では経営人材育成の一環として、経営理念の浸透を促す研修プログラムを実施しました。このプログラムは、次世代の東急グループ各社の部長および部長候補者を対象とし、約4ヶ月にわたって実施しています。
プログラムの中では、「東急グループのDNA」を理解するためのさまざまなアプローチが導入されました。単に企業理念を理解するだけでなく、自身と理念との関係について考えてもらう機会を設け、次世代の企業の方向性を定めるのに必要な能力を育成しています。

この事例に関する詳細は、以下のインタビュー記事からご覧ください。
経営人材の鍵は、矛盾を両立するインサイドアウトのリーダーシップ（東急株式会社導入事例）

海外現地法人のミッション・ビジョン・バリュー策定事例

製造業のA社では、タイの現地法人においてミッション、ビジョン、バリューの普及を促進する育成プログラムを展開しました。このプログラムでは、まずタイ支社の経営陣の方向性を統一し、その後でミッションとビジョンの明確化、ジョブディスクリプションの改訂に取り組んでいます。
ミッションとバリューを策定する段階では集合セッションを組み込み、KJ法を活用しながらそれぞれの意見を整理しました。タイ支社におけるミッションやバリューの策定段階から支援し、日本本社とのコミュニケーション拡充に成功した事例です。

▼事例の詳細はこちらの資料をご確認ください。

まとめ

MVVの概要や必要性、MVVの作成方法やポイントなどについて幅広く解説しました。
MVVを策定することは、企業の方向性を定めて社員に一体感を醸成する上で欠かせません。また、実効性のあるMVVの運用を実現するためには、MVV策定後の施策も重要となってくるでしょう。

アルーでは、MVVを策定した後に社内へMVVを浸透させる支援も行っております。海外拠点を中心に、MVVの浸透を実現するアルーのプログラムは以下のページをご覧ください。
海外理念浸透プログラム

ぜひこの機会にMVVに対する理解を深め、効果的なMVVを策定・運用していきましょう。