デジタルリテラシーとは？意味や求められる背景、高める方法をわかりやすく解説
デジタル技術の浸透に伴い、デジタル技術を適切に活用する「デジタルリテラシー」の重要性が高まっています。
デジタルリテラシーとは、単にデジタル機器を操作できるだけではなく、デジタル技術を理解し、それを活用して新しい価値を生み出せる能力のことです。
データ解析やWeb会議の活用、新しい業務システムへの適応など、デジタル化が進むさまざまな場面で必要不可欠なスキルとなっています。時代に遅れをとらないためにも、デジタルリテラシーの習得は欠かせません。
本記事では、デジタルリテラシーの概要や求められている背景、高めるための施策など網羅的に解説していきます。ぜひ最後までご覧いただき、自社のデジタルリテラシーの向上に役立ててください。
▼デジタルリテラシー習得におすすめの研修3選
目次[非表示]
デジタルリテラシーとはデジタル技術を理解して活用できるスキル
デジタルリテラシーとは、デジタル技術を十分に理解し、適切に活用できるスキルを指します。技術対象としては、パソコン、タブレット、スマホの操作などの基本的なことから、プログラミング、情報検索、デジタルコミュニケーション、セキュリティ管理にまで及びます。
デジタルリテラシーは、単なるITリテラシー（コンピューターの操作スキル）とは異なり、デジタル技術に関する知識、スキル、順応性などを包括的に示した概念です。デジタルリテラシーを身につけるには、以下のようなマインドセットが重要です。
- デジタル技術に対して主体的に興味関心を持ち続ける
- 自ら調べて学ぶ姿勢がある
- 習得した知識やスキルを業務で積極的に活用する
つまり、単に目の前のITツールを使いこなすだけでなく、デジタル化の最新情報を的確に捉え、主体的に対応できる資質が求められています。デジタルリテラシーの高さは、こうした前向きな姿勢と実践力を兼ね備えているかどうかで見極められます。
以下の項目で、似たような言葉であるデジタルリテラシーとITリテラシーの違い、デジタルリテラシーとDXリテラシーの違いを解説していきます。
デジタルリテラシーとITリテラシーの違い
デジタルリテラシーとITリテラシーの違いは、対象範囲の広さと求められるスキルの違いにあります。
ITリテラシーとは、一般的に情報技術（Information Technology）を利用し、使いこなすスキルのことを指します。具体的には、コンピューターの基本操作やオフィスソフトの使用法など、業務でITツールを効率的に使用するためのスキルが中心です。
一方、デジタルリテラシーはITリテラシーよりも広範囲の能力を指し、情報を主体的に収集・分析・活用する力や、クリティカルシンキング力、新しい価値を創造する力などが求められます。つまり、ITリテラシーはデジタルリテラシーの一部を構成する要素と言えるでしょう。
デジタルリテラシーを身につけることで、単なる業務効率化にとどまらず、デジタル技術を最大限活用して課題を解決したり、イノベーションを起こすことができたりするようになります。AIやIoTなどの新しい技術の理解と活用力も、デジタルリテラシーには不可欠です。
このように、ITリテラシーはデジタルリテラシーに包含される狭い範囲のスキルセットですが、デジタルリテラシーの基盤となる重要な能力です。
デジタルリテラシーとDXリテラシーの違い
デジタルリテラシーとDXリテラシーは混同されがちな言葉ですが、対象や目的、範囲が異なります。
デジタルリテラシーは、デジタル機器・ツールを操作し、業務の効率化や情報活用力の向上を目指す個人のスキルを指します。
一方、DXリテラシーとは、「DXを正しく理解して活用できること」であり、デジタル技術の導入などの過程を経て、組織を変革することが目的です。
つまり、DXリテラシーは、デジタルリテラシーに含まれる広範なスキルの一部と言えるでしょう。
また、情報処理推進機構（IPA）は、こうしたDXに関わる社員に必要な能力基準として「DXリテラシー標準」を定めています。データに関するコンプライアンスや、昨今注目されている生成AIの活用方法などが該当します。
DXリテラシーについては、以下のページで詳しく解説しております。
『DXリテラシーとは？ ITリテラシーとの違いや向上させる方法などをわかりやすく解説 』
DXリテラシー標準についても、以下のページでより詳しく解説しております。
『DXリテラシー標準とは？ねらいや効果、活用方法、標準に沿った教育方法を解説』
デジタルリテラシーが求められている背景
デジタルリテラシーが求められている背景として、次のようなものが挙げられます。
- デジタルデバイスの普及
- 業務効率化
- DX推進に必要
- デジタルを活用した働き方改革
以下の項目で、一つずつ確認していきましょう。
デジタルデバイスの普及
デジタルリテラシーが求められている背景として、デジタルデバイスの普及が挙げられます。
政府においても、デジタル庁の創設や、「デジタル社会の実現に向けた重点計画」が策定されるなど、デジタル化の普及が著しい状況です。
総務省の「通信利用動向調査」（2021年）によると、個人のスマートフォン保有率は83.4%に達しています。情報収集やコミュニケーション、ショッピング、エンターテインメントなど、あらゆる分野でデジタル化が進んでいることは、日常生活からも容易に伺えるでしょう。
ビジネスシーンにおいても同様で、パソコン、スマートフォン、タブレットなどのデジタルデバイスは必需品となり、企業業務の多くがデジタル化されています。
このようにデジタル技術の浸透が進む中、デジタルデバイスを適切に活用するためのデジタルリテラシーは欠かせない能力となっているのです。
業務効率化に有効
デジタルリテラシーが求められている背景として、業務効率化につながることも挙げられます。
デジタルリテラシーを高めることで、さまざまな業務効率化を図ることが可能です。
例えば、クラウドを活用したペーパーレス化による書類の作成・共有の効率化や、業務アプリケーションの適切な活用などが挙げられるでしょう。
また、企業におけるデジタル活用の成熟度が高いほど、業務効率が向上することがわかっています。アクセンチュアの調査では、デジタルを活用した業務オペレーションが成熟している企業は、そうでない企業に比べて平均で13.1%の効率性向上と6.4%の収益性向上を実現していると報告されています。
このように、デジタルリテラシーを高めることで、業務プロセスの最適化が進み、生産性が大幅に向上します。
参考：アクセンチュア最新調査
DX推進に必要
デジタルリテラシーが求められている背景として、DX推進に必要なことも挙げられます。
DXとは、デジタル技術を活用して製品やサービス、ビジネスモデルを変革することで、企業価値や他社との競争力を高めていく取り組みを指します。
DX推進により企業内のデジタル化が進めば、業務の生産性や効率性が格段に向上します。例えば、RPAツールの導入で定型作業が自動化されるなどが一つの例として挙げられるでしょう。
しかし、デジタル技術を有効活用するには、社員一人ひとりがデジタルリテラシーを身につける必要があります。なぜなら、デジタルリテラシーを持つ社員であれば、新しいデジタル技術を理解し、業務への導入を提案できるためです。また、デジタルデータを適切に扱い、データドリブン経営の実現にも寄与できるでしょう。
デジタルを活用した働き方改革
デジタルリテラシーが求められている背景の一つに、働き方改革の影響が挙げられます。近年、行政による働き方改革に加え、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、多様な働き方が推進されるようになりました。
働き方改革では、テレワークやフレックスタイム制など、多様な働き方や長時間労働の是正が求められます。
しかし、テレワークや業務効率化を円滑に導入・実施するには、オフィス外でもスムーズに業務ができる環境を整備したり、ツールなどを活用したりする必要があります。
また、在宅勤務時の情報漏洩リスクにも細心の注意を払わなければなりません。そのため、社員一人ひとりのデジタルリテラシーを高め、デジタル技術を適切に活用できる力を養うことが求められているのです。
デジタルリテラシーの向上により、新しい働き方を安全かつ効率的に実現できます。社員の生産性向上や業務効率化、ワークライフバランスの実現にもつながるでしょう。
参考：総務省｜令和3年版 情報通信白書｜「働き方改革」とデジタル化
デジタルリテラシーを高める3つのメリット
次に、デジタルリテラシーを高める3つのメリットを解説していきます。
主に以下のようなものが挙げられます。
- 生産性が向上する
- DXの推進につながる
- セキュリティ意識が高まる
一つひとつ確認していきましょう。
生産性が向上する
デジタルリテラシーを高めることで、社員一人ひとりの生産性が向上します。デジタルツールを効果的に活用できるようになれば、業務の効率化が図れます。例えば、次のような効果が期待できます。
- ペーパーレス化によるコスト削減
- クラウドを活用した共同作業の促進
- AIやRPAの導入による業務自動化
業務に適したデジタルツールを選定できるようになれば無駄な作業を省くことが可能です。ヒューマンエラーが減って処理速度が高くなり、空いた時間で別の業務を行えます。
デジタルリテラシーを高めることは、ITツールの単なる操作方法を学ぶだけではありません。それらを適切に活用するための思考力や判断力を養うことが必要です。結果として個人やチーム全体の生産性が向上し、企業の競争力を高めることにつながるのです。
生産性向上に関しては、以下のページで詳しく解説しております。
『生産性向上とは？企業ができる具体的な取り組み・補助金・成功事例を紹介』
DXの推進につながる
デジタルリテラシーを高めると、DXの推進につながります。DX推進には全社員のデジタルリテラシー向上が必要不可欠です。
全社員のデジタルリテラシーが高ければ、次のようなメリットが期待できます。
- 新しいデジタルツールの導入が円滑に進む
- デジタル化による業務改善のアイデアが生まれやすくなる
- デジタルを活用した新しいビジネスモデルの創出が可能になる
企業がDXを成功させるには、デジタル技術の理解と活用ができる「デジタル活用人材」を計画的に育成し、組織全体でデジタルリテラシーを高めていくことが不可欠と言えるでしょう。
実際に令和3年版情報通信白書によると、「誰一人取り残さない」デジタル化を推進しています。企業においても、データ連携・専門性の確保・育成などが求められているのです。
参考：総務省｜令和3年版 情報通信白書｜「働き方改革」とデジタル化
セキュリティ意識が高まる
デジタルリテラシーが高まると、フィッシングやマルウェア（コンピューターやその利用者に被害をもたらすことを目的とした、悪意のあるソフトウェア）、データ漏洩などのセキュリティ脅威に対する理解が増すため、適切なセキュリティ対策を実践していくことが可能です。
デジタルリテラシーが高い組織なら、以下のような形でサイバーセキュリティの精度を高められます。
- メールやWebサイトの安全性を適切に判断できるようになり、フィッシング詐欺の被害を未然に防げる
- ソフトウェアのアップデートの重要性を理解し、マルウェアに感染するリスクを最小限に抑えられる
- データのバックアップや、パスワードの適切な管理方法を身につけ、情報資産を守ることができる
デジタル化が進めば業務のデータ化も加速するため、セキュリティリテラシーの向上は避けて通れない課題となります。デジタルリテラシーを高めることで、個人や組織全体のデジタルセキュリティを強化していきましょう。
デジタルリテラシーが低い企業がかかえるリスク
次に、デジタルリテラシーが低い企業がかかえるリスクを解説します。
主に以下のようなものが挙げられるでしょう。
- 企業としての競争力低下
- 社員の生産性低下
- 情報漏洩
デジタルリテラシーが低い場合、生産性の低下を招いたり、情報漏洩を起こしてしまったりするリスクがあり、組織へ甚大なダメージを与えかねません。
以下の項目では、ITリテラシーが低い社員が多いことで生じるいくつかの重大なリスクを取り上げます。
企業としての競争力低下
デジタルリテラシーが低い企業がかかえるリスクとして、企業としての競争力低下が挙げられます。
現代では顧客の多くがデジタルデバイスを活用して情報収集や購買を行っています。その中で、企業側のデジタルリテラシーが伴っていない場合、顧客ニーズを把握できず売上げが低迷する、といった影響が出かねません。
具体的な事例としては、以下のようなものが挙げられるでしょう。
- デジタルマーケティングが不十分で顧客リーチが限定される
- オンラインでの顧客対応が滞る
- EC（電子商取引）の導入が遅れ、販売チャネルを失う
- AIやIoTなど最新技術の活用が後手に回る
デジタル化の波に乗り遅れることで、競合他社に大きく遅れをとる可能性があるのです。企業の競争力を維持・向上させるには、全社員のデジタルリテラシーの底上げが不可欠と言えるでしょう。
社員の生産性低下
デジタルリテラシーが低い企業では、社員の生産性が大きく低下してしまうリスクもあります。なぜなら、デジタルツールを効率的に活用できないため、業務に手間がかかり、作業時間が長くなってしまうからです。
具体的には、手入力による入力ミスや確認漏れ、見落としなどのヒューマンエラーが発生しやすくなります。また、紙媒体での管理が中心となるため、印刷の手間やファイリングスペースの確保が必要になり、非効率的です。さらに、対面でのコミュニケーションが不可欠となり、移動時間や交通費などのコストも増えてしまいます。
情報漏洩
先述の通り、デジタルリテラシーが低いと、重大なセキュリティリスクにさらされ、企業の機密情報が流出してしまうリスクがあります。
具体的には、PCがマルウェアに感染して機密データが抜き取られたり、IDやパスワードの設定が適切でないため、外部から簡単に社内ネットワークにアクセスされ、機密情報が漏洩してしまったりする可能性などが挙げられるでしょう。
また、デジタルリテラシーが低いことで、メールの誤送信やUSBメモリの紛失、SNSへの不適切な投稿など、社員のミスが情報漏洩につながるリスクも高まります。ウイルス対策ソフトを入れ忘れてデータが流出したり、ランサムウェアに感染して機密データが流出してしまったりすることもあるのです。
自社のデジタルリテラシーを高める施策
最後に、自社のデジタルリテラシーを高める方法や施策を紹介します。
- デジタルリテラシーを高める目的を明確にする
- 継続的に教育の機会を設ける
- 学んだデジタルスキルを発揮する機会をつくる
- 評価制度に組み込む
一つひとつ確認し、自社でも取り入れやすい方法から実践してみてください。
デジタルリテラシーを高める目的を明確にする
デジタルリテラシーを高める際は広範囲に渡る取り組みになるため、目的を明確にしないと成果を上げることが難しくなります。そのため、取り組む前にまずは目的を明確にしましょう。
いくつか目的を定めることで、社員一人ひとりが方向性を理解しやすくなり、モチベーションの維持にもつながります。例えば「業務効率化を図り、残業時間を全体で5%削減する」などの目的を設定すれば、デジタルリテラシーを高めることの意義がわかりやすくなります。
また、デジタル活用における目的を明確にすることで、必要なデジタルスキルの範囲や重点を絞り込むことができます。リソースを有効活用し、計画的にデジタルリテラシー向上に取り組めるでしょう。
継続的に教育の機会を設ける
デジタルリテラシーを高めるには、一過性の研修では不十分です。デジタル技術は日々進化しているため、継続的に最新の知識を学び、スキルを磨く機会を設けましょう。
具体的には、eラーニングの導入や定期的な研修、社内勉強会の開催などが有効です。自社で対応が難しい分野については、外部の専門企業に研修を依頼するのも一つの手段です。外部講師は最新の知見を持ち、クオリティの高い研修を提供できるため、自社でデジタルリテラシーの高い講師を用意できない場合に特におすすめです。
企業ができることとしては、社員一人ひとりにデジタルリテラシーの重要性について再認識してもらい、常に学び続けられる環境を整備しておくことです。
学んだデジタルスキルを発揮する機会をつくる
デジタルリテラシーを学ぶ上では、座学だけでなく、実践的な活用を促すことが重要です。座学で学んだスキルを実際の業務に活用する機会がないと、知識を定着させることができません。そのため、学んだデジタルスキルを発揮する機会を設けましょう。
具体的には、新しいデジタルツールの活用を促したり、DXプロジェクトへの参画の場を設けたり、デジタル化に向けた業務環境の整備を行ったりすることが考えられます。社員が自らの手で学びを実践できる機会を提供することで、デジタルリテラシーの定着と向上が図れるでしょう。
また、実践して成功体験につながれば、社員のモチベーション向上にもつながります。デジタル化への貢献意識が高まり、主体的に新しいデジタルスキルを身につけようとするでしょう。こうした好循環が生まれれば、企業のデジタルリテラシー向上に大きく寄与するはずです。
評価制度に組み込む
デジタルリテラシーを高める重要な施策の一つが、社内の評価制度への組み込みです。デジタル活用に関する目標を設定し、その達成度合いを評価するしくみを構築するといいでしょう。
具体的には、年次の人事評価項目にデジタル活用スキルの習得度合いを追加したり、デジタル活用に関する資格取得を支援・奨励したりすることが考えられます。また、デジタル活用で優れた成果を上げた社員を表彰する制度を設けるのも良いでしょう。
こうした取り組みにより、社員のデジタルリテラシー向上への意欲が高まります。資格取得に対して支援や奨励金などを設けることで、社員の主体性を引き出せるでしょう。併せて、デジタルツールの活用事例を社内で共有するなどした場合、インセンティブを付与することも検討しましょう。
アルーの研修で「デジタル活用人材」を育成しよう
ビジネスのデジタル化が進む中、デジタルリテラシーの重要性は日を追うごとに高まっています。本記事では、デジタルリテラシーの意味や背景、高めるメリット、低い場合のリスク、そして企業でできる施策を解説しました。
デジタルリテラシーが低い企業は、競争力の低下や生産性低下、さらには情報漏洩などのリスクにさらされます。そのため、デジタルリテラシーを高める継続的な施策が不可欠です。
アルーでは、現場社員のデジタル化に特化したさまざまな研修プログラムを用意しています。デジタルリテラシーを高める研修なら、ぜひアルーへお任せください。
アルーの研修は、受講予定の方に合わせてカスタマイズ可能です。研修の規模や期間を問わず実施できますが、中でも数週間から数ヶ月程度の中長期の研修をおすすめしています。
アルーの研修プログラムは演習が豊富に含まれているため、座学で学んだ内容をしっかり現場で活かすことが可能です。ぜひこの機会にご検討ください。
アルーが提供するDX・デジタル活用人材研修は、以下のページをご覧ください。
DX・デジタル活用人材研修
▼サービス資料請求はこちら
