自律型人材育成の状況と課題
実態調査レポート

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企業の人事・人材開発職404名に対し、企業での自律型人材育成の状況と課題に関する調査を行いました。自律型人材育成に向けた取り組みの実施状況、実施した、もしくは実施予定の自律型人材育成施策、自律型人材の育成によって発生した課題などを従業員規模別にまとめています。

目次

自律型人材育成の実施状況

自律型人材育成に向けた取り組みの実施状況

  • 半数以上の企業が「実施している」と回答
  • 4分の1の企業が「昨年より取り組みを強化する」と回答
  • 「過去に実施していたが今後実施予定はない」と回答した企業は3%
  • 「実施しており、昨年度より取り組みを減らす」と回答した企業は1%
自律型人材育成に向けた取り組みの実施状況

自律型人材育成に向けた取り組みの実施状況(従業員規模別)

  • 従業員数30,000名以上企業では50%以上が「去年より取り組みを増やす」と回答
  • どの従業員数規模でも、昨年度と同等以上の取り組みをする企業が40%以上となった
自律型人材育成に向けた取り組みの実施状況(従業員規模別)

実施した、もしくは実施予定の自律型人材育成施策

  • 半数以上の企業が「人事評価制度の改訂」と「eラーニングの導入」を実施したか、実施予定である
  • 最も実施率が低い施策は「副業・兼業の支援」
実施した、もしくは実施予定の自律型人材育成施策

『自律型人材育成の状況と課題』は以下よりダウンロードできます。

自律型人材育成の状況と課題 実態調査レポート

 

自律型人材育成の効果

自律型人材育成に対して効果を感じるか

  • 7割以上の企業が「効果を感じる」と回答
  • 「効果的だと感じない」と回答した企業は6.9%
自律型人材育成に対して効果を感じるか

自律型人材育成に対して効果を感じるか(従業員規模別)

  • 20,000名以上30,000名未満の企業のみ、「とても効果的」「効果的」の回答の合計が50%を切るがそれ以外の従業員規模の企業では「とても効果的」「効果的」の回答が65%以上
  • 従業員数10,000名以上企業では、「効果的だと感じない」という回答の割合が10,000名未満企業より増える
自律型人材育成に対して効果を感じるか(従業員規模別)

自律型人材育成の具体的な効果

  • 半数以上の企業が「従業員満足度が向上した」と回答
自律型人材育成の具体的な効果

自律型人材育成の施策の内、効果を感じるもの

  • 実施率の低かった「副業・兼業の支援」について「とても効果的」と回答した企業が6割
  • 下記にリストアップされた施策はいずれも「とても効果的」「やや効果的」と回答した企業が7割を超える
自律型人材育成の施策の内、効果を感じるもの

自社に「自律型人材」はどの程度いるか

  • 「社員の半分以上が自律型人材」と考える企業は32.9%
  • 「自律型人材は社員の30%に満たない」と考える企業が4割を超える
自社に「自律型人材」はどの程度いるか

自社に「自律型人材」はどの程度いるか(従業員規模別)

  • 従業員数30,000名以上の企業のみ、「自律型人材が50%以上を占める」と回答した割合が30%を超える
  • 従業員数1000名以上30,000名未満の企業では、「自律型人材が50%以上を占める」と回答した割合は10%に満たない
自社に「自律型人材」はどの程度いるか(従業員規模別)

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自律型人材育成の課題

自律型人材の育成を取りやめた理由

  • Q2で「自律型人材育成を過去実施していたが今後は実施しない」と回答した企業を対象にアンケートを実施
  • 「育成の効果を感じられなかった」・「予算を確保できなかった」という回答が半数を占める
  • 「公募研修などへの参加者が少なかった」ことを理由とした企業はいなかった
自律型人材の育成を取りやめた理由

自律型人材の育成によって発生した課題

  • 「育成施策に必要な費用が増えた」と「発生した課題はない」の回答が最も多く、29.4%で、その次に「管理職の負担が増えた」の回答が24.3%で多かった
  • 「離職率が上がった」「社内の規律が乱れた」「エンゲージメントが下がった」については10%以下の回答数だった
自律型人材の育成によって発生した課題

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公募研修の変化

公募研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)

  • 「変わらない」と回答した企業が39.1%と最も多い
  • 「増加した」と回答した企業は23.0%
  • 「減少した」と回答した企業は3.7%にとどまる
公募研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)

公募研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)(従業員規模別)

  • 従業員数5,000名以上10,000名未満の企業のみ、「増加予定」と回答した割合が50%を超える
  • 従業員数3,000名未満企業では、「増加予定」の回答は20%を下回る

 

公募研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)(従業員規模別)

公募研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)

  • 「変わらない」と回答した企業が44.3%
  • 「増加予定」と回答した企業が25.2%
  • 「減少予定」と回答した企業は4.5%にとどまる
公募研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)

公募研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)(従業員規模別)

  • 従業員数5,000名以上10,000名未満企業のみ、50%以上が「増加予定」と回答
  • 従業員数3,000名以上の企業では、「増加予定」と「変わらない」のどちらかに割れている
公募研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)(従業員規模別)

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階層別研修の変化

階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)

  • 「変わらない」と回答した企業が42.8%と最も多い
  • 次いで、「増加した」と回答した企業が26.2%と多い
階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)

階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)(従業員規模別)

  • 従業員数5,000名以上10,000名未満企業のみ、「増加した」割合が50%を超える
  • 従業員数3,000名以上企業では、30%異常が「増加した」と回答
階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)(従業員規模別)

階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)の詳細

  • 受講対象が若手になるほど、「増加した」と答えた企業の割合が多い
階層別研修の予算・実施頻度の変化(昨年度から今年度にかけて)の詳細

階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)

  • 「変わらない」と回答した企業が43.1%と最も多い
  • 次いで、「増加予定」と回答した企業が28.0%と多い
階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)

階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)(従業員規模別)

  • 従業員数30,000名以上企業では、「増加した」と「変わらない」に二分されている
  • 従業員数5,000名以上10,000名未満企業のみ、「増加した」が50%を超えている
階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)(従業員規模別)

階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)の詳細

  • どの階層への研修であっても、4分の1程度の企業が「増加予定」と回答し、半数以上の企業が「変わらない」と回答
階層別研修の予算・実施頻度の変化(今年度から来年度にかけて)の詳細

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アルーの研修サービス

アルーの強み

企業ごとのストーリーに基づいた施策設計

アルーはこのような悩み・課題をお持ちの方のために伴走します。

  • 時代の流れを考えたときに、様々な学ぶ方法があるなかで、自社は“従来のまま” でいいのだろうか…
  • 今、実施している育成施策は組織の課題に対してかけ離れていると感じる…
  • 研修直後の本人評価は良いが、職場での実践度はいまいち。自社社員に合う教育を行いたい…

 

 As isーTo beやインテグラル理論のフレームワークなどを用いて、全体を捉えることを大切に、取り組むべき課題を見つけ、施策を成功に導く要点を明らかにします。
特に、組織設計や人事制度などの「目に見えやすいもの」と、理念や企業文化などの「目に見えないもの」の両面から捉えることを大切にしています。

As isーTo beとインテグラル理論

「点から線へ」とデータ活用をラクに実現

職場学習支援システム「compath(コンパス)」を使って、手軽に、研修フォローとデータ活用をスタートできます。

compathの機能

「compath」を使うことで、下記のような成果を導くことに繋がります。

  • 学びの実践・定着度を高められる
  • 効果を分析し、施策を改善できる
  • 次の育成テーマを抽出できる

アンラーニングに着目したアプローチ

知識・スキルの習得に加え、自身の価値観を手放すなど内面の変容にも着目してアプローチします。

※アンラーニングとは、自身の価値観を意図的に手放しながら、新しい知識・スキル・価値観やものの見方や考え方を取り入れるプロセスのこと。

たとえば、下記のようなアンラーニングを取り入れた研修プログラムを提供しています。

アンラーニングに着目したプログラム例

企業ごとのストーリーに基づいた施策設計

育成ゴールの定義は、横軸のテーマを「ジブン・コト・ヒト」の3つの領域に分けたマップに基づいて具体的な行動ベースで設計します。

アルーコンピテンシーマップ

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研修・人材育成に関するお役立ち情報

研修・人材育成に関するお役立ち資料ダウンロード

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調査概要

今回のアンケートでは下記のサンプルを収集のうえ、作成しました。

したがって、当資料のすべてのデータに関しては、下記表に記載のサンプルから収集したアンケート結果をベースとしています。

 

本アンケートの回答者の属する企業の従業員規模は、1,000名未満が53.3%、1,000名~3,000名未満が13.3%、3,000名以上5,000名未満が6.2%、5,000名以上10,000名未満が8.4%、10,000名以上が16.4%となっています。

アンケート回答者属性1

本アンケートの回答者の属する企業は下記の通りであり、様々な業種を対象としています。

アンケート回答者属性2

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これからも、お客さまの目指す姿に寄り添い、意義ある学びの場を提供し続けます。

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お客さまに意義ある学びの場を提供するために、カスタマイズを積極的に実施しています。カスタマイズ専門部署に15名以上が在籍し、多くの研修でカスタマイズを実施しています。

  1. 育成の成果にこだわるプログラム・サーベイ

アルーの研修は、「わかる」だけでなく「できる」に到達することを研修の目的としています。「100本ノック」と呼ばれるケーススタディ演習や、研修後の職場での実践を促すサーベイなど、受講者の行動変容に繋がるプログラムやサーベイをご用意しています。

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