従業員数1,000名以上企業の実態調査
【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向

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従業員数1,000名以上企業の実態調査【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向

アルーでは、従業員数1,000名以上の企業の課長クラス以上を対象に、27年度の人材開発予算に関する実態調査を行いました。

27年度の人材開発予算
26年度と27年度における、人材開発予算の変化
研修テーマ別の人材開発予算の変化

上記について、従業員規模別に結果をまとめました。

人材開発予算の全体像
研修テーマ別の人材開発予算の変化
人材開発における課題
人材開発予算への満足度
アルーの研修サービス
アルーのeラーニングの強み
研修・人材育成に関するお役立ち情報
調査概要

人材開発予算の全体像

2027年の人材開発予算（年間）

3億円以上が13.4%と最も多く、3,000～5,000万円未満が12.0%、1,000～3,000万円未満と8,000～1億円未満が各11.2%と続く

2027年の人材開発予算（年間）（従業員規模別）

10,000名以上は3億円以上が29.6%と最も多い
5,000～10,000名未満は8,000万～1億円未満が20.9%と最も多く、金額帯が広く分散
3,000～5,000名未満は1億～1億5,000万円未満が22.4%と最も多い
1,000～3,000名未満は5,000万円未満が53.9%と過半を占める

人材開発予算～2026年から2027年にかけての変化～

2027年の人材開発予算は2026年と比べて増加した企業が52.3%と最も多く、減少した企業は2.8%にとどまる

人材開発予算～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは3,000～5,000名未満（63.4%）
1,000～3,000名未満は「変わらない」が最多

2027年の社員一人当たりの人材開発予算（年間）

47.0%の企業が、一人当たり15万円以上の人材開発予算をかけている
最も多い金額帯は5万～15万円未満（21.8%）だが、5 0万円以上も10.1%あり、企業間の差が大きい

2027年の社員一人当たりの人材開発予算（年間）（従業員規模別）

10,000名以上は一人当たり50万円以上かけている企業が21.2%と最も多い
1,000～3,000名未満は15万円未満が58.3%と約6割を占め、規模が小さいほど一人当たり単価が低い傾向が明確

社員一人当たりの人材開発予算～2026年から2027年にかけての変化～

「増加した」と答えた割合が45.3%
「減少した」と答えた割合は3.9%にとどまるが、「変わらない」が50.5%と過半を占める

社員一人当たりの人材開発予算～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは5,000～10,000名未満（53.6%）。3,000～5,000名未満では「変わらない」も同数
1,000～3,000名未満・10,000名以上は「変わらない」が最多

『従業員数1,000名以上企業の実態調査【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向』は以下よりダウンロードできます。

従業員数1,000名以上企業の実態調査【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向

研修テーマ別の人材開発予算の変化

人材開発予算の変化～2026年から2027年にかけての変化～（研修種類別）

「増加した」が多いのは生成AI研修（52.3%）、DX人材育成・リスキリング関連（44.4%）、管理職研修（36.0%）
「減少した」が比較的多いのは役員研修（14.2%）、ダイバーシティ関連（11.4%）

新入社員研修の人材開発予算の変化～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは3,000～5,000名未満（40.8%）
全規模で「変わらない」が最多。「増加した」は30.1%～40.8%

管理職研修の人材開発予算の変化～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは5,000～10,000名未満（40.3%）
全規模で「変わらない」が最多。「増加した」は32.2%～40.3%。1,000～3,000名未満は「減少した」が11.2%と削減の動きが目立つ

グローバル人材育成の人材開発予算の変化
～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは3,000～5,000名未満（40.8%）だが、同層では「変わらない」も同数
他の3区分は「変わらない」が最多。「増加した」は24.5%～40.8%。1,000～3,000名未満は「減少した」が13.3%と削減の動きが目立つ

DX人材育成・リスキリング関連の人材開発予算の変化
～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは3,000～5,000名未満（57.1%）
1,000～3,000名未満・10,000名以上は「変わらない」が最多。1,000～3,000名未満は「減少した」が11.2%と削減の動きが目立つ

生成AI研修の人材開発予算の変化
～2026年から2027年にかけての変化～（従業員規模別）

「増加した」が最も多いのは3,000～5,000名未満（67.3%）
1,000～3,000名未満は「変わらない」が最多。同層は「減少した」が11.9%と削減の動きが目立つ

今後、予算の増減をしたいと考えている研修種別

予算増の意向が強いのは生成AI研修（54.5%）、DX人材育成・リスキリング関連（50.1%）、グローバル人材育成（語学・海外派遣研修含む）（40.1%）
役員研修は19.9%が削減意向。効果実感の低さ（効果的だと感じる計48.7%）が影響していると思われる

その他の研修種別の結果は、以下よりレポートをダウンロードしてご覧ください。

従業員数1,000名以上企業の実態調査【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向

人材開発における課題

「人材・稼働面での余力がない」（31.1%）「担当者がいない」（28.3%）「育成効果を明示できていない」（27.2%）に悩む企業が多い

その他の研修種別の結果は、以下よりレポートをダウンロードしてご覧ください。

従業員数1,000名以上企業の実態調査【従業員規模別】大企業の27年度人材開発予算の傾向

人材開発予算への満足度

満足している割合が51.7%と割合としては多い
満足していない割合は18.3%、「どちらともいえない」が30.0%

人材開発の予算に対して不満がある理由

＜予算が絶対的に足りない＞

人材開発は将来にわたり重要であり、開発を行うにあたり今の予算では不十分だと感じているからです
会社の置かれている状況から、他の事業などに予算がさかれて、人材開発予算が十分に配分されていない
社員ごとのスキル向上や新しい業務に対応するための研修費用、外部講師や教材への投資が不足していると感じる
今後も大きく増える見込みがないからやりくりするしかない

＜効果を数値で示せず、増額を交渉できない＞

経営陣に対して教育の投資対効果（ROI）を数値で証明することが難しく、予算増額の交渉が難航しがちになります
効果検証に問題があり、実施率及び参加率を求める傾向。参加した後に役立っているかを数値化した目標値が必要

＜経営層・他部門の関与が弱い＞

人材への投資意欲が経営陣には乏しい
予算どりしても施策が思わぬように進まない。突然役員の鶴の一声で研修が増えるときがある

＜変化の速さに投資が追いついていない＞

AIの活用など死活問題になるようなDX研修に注力できていない
人材開発の変化が最近大きすぎて予算が足りないと感じているから
現在の人材開発予算では、業務に直結する研修や資格取得支援、外部セミナーへの参加機会が十分とは感じられない。
変化の速い事業環境に対応するためには、継続的な学習機会への投資が重要だし、社員一人ひとりのスキル向上を支援する予算を充実させることで、
組織全体の生産性向上や人材定着にもつながると考えられる。

＜研修の効果がでていない＞