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研修の参加意欲を仕組みで高める|3軸診断とテンプレート集

「今回もまた『行きたくない』の声が出るのだろうか」——研修の企画書を作りながら、そう感じている人材育成担当者は少なくないでしょう。案内メールを送っても既読スルー、当日はカメラOFFで内職、終了後は現場で何も変わらない……参加意欲の低さは、研修そのものの成否を左右する根深い問題です。

本記事では、研修の参加意欲を「気合や工夫」ではなく「診断→設計→運用の仕組み」として捉え直すためのフレームと、そのまま社内で使える巻き込みテンプレートを解説します。心理・環境・制度の3軸で原因を診断し、研修前、研修中、研修後のフェーズごとに具体的な打ち手を組み立てる方法を、実務担当者の目線でまとめました。

この記事でわかること

  • 参加意欲が低下する原因を心理・環境・制度の3軸で診断する方法
  • 研修前・中・後の各フェーズで使える巻き込みテンプレート集(案内メール文例・目標設定シート・上司1on1スクリプト)
  • 参加意欲を可視化するサーベイ設問とスコアリング基準
  • オンライン・ハイブリッド研修特有の参加意欲低下要因と対策
  • 参加意欲向上でやってはいけない失敗パターン

この記事の監修者

落合 文四郎

アルー株式会社
代表取締役社長
落合文四郎

1977年、大阪府生まれ。 2001年、東京大学大学院理学系研究科修了後、株式会社ボストン コンサルティング グループ入社。 2003年10月、株式会社エデュ・ファクトリーを設立し、代表取締役社長に就任。 2006年4月、アルー株式会社に社名変更。京都大学博士(経営科学)。

研修の参加意欲の定義と重要性

参加意欲の定義と3層構造

研修における参加意欲とは、単に「研修に出席する意思」だけを指すのではありません。以下の3層で捉えると打ち手が具体化しやすくなります。

内容

現場で観察される行動

出席意欲

研修に参加する物理的な意思

遅刻・欠席が少ない、当日キャンセルしない

関与意欲

研修中に主体的に学ぼうとする姿勢

発言・質問する、ワークに真剣に取り組む

実践意欲

研修後に学んだ内容を業務で試そうとする意思

行動変容が起こる、周囲に共有する

上位2層(関与・実践)まで含めて設計しないと、「出席はしたが何も変わらなかった」という状態が生まれます。参加意欲を高める打ち手は、この3層それぞれに対応させる必要があります。

参加意欲が低いまま研修を実施するリスク

参加意欲が低いまま研修を実施すると、単に「効果が出ない」だけでは済みません。第一に、周囲の受講者の学習意欲まで下げてしまいます。第二に、講師との関わり合いが生まれず、ケーススタディ(実際の事例を題材とした演習)やディスカッションが効果を発揮しません。第三に、経営層に「研修投資の効果が説明できない」という状態が発生し、次年度以降の予算が縮小される悪循環に入ります。

社員の研修への参加意欲が低い理由

参加意欲が低い原因を心理・環境・制度の3軸に分類し、原因別の対策を提示します。

心理軸:「学ぶ意味がわからない」の正体

受講者本人の内面で起きている参加意欲低下には、3つの代表的なパターンがあります。

第一に、目的の腹落ち不足です。「なぜ自分がこの研修に呼ばれたのか」「学んで何ができるようになるのか」が本人にとって具体的でないと、参加意欲は生まれません。案内メールに「若手社員のスキル向上のため」と書かれていても、それは会社側の目的であって、本人にとっての意味ではありません。

第二に、過去の研修体験の悪印象です。「前回の研修も結局座学で終わった」「学んでも現場で使う場面がなかった」という記憶があると、参加前から意欲が下がります。

第三に、自己効力感の低さです。「自分にはついていけない気がする」「周囲についていけず恥をかくのでは」という不安は、特に若手や中途入社者、階層が上がるタイミングで発生しやすい心理です。

自己効力感について詳しくは以下の記事をご参照ください。

環境軸:業務多忙と上司の関与不足

受講者を取り巻く職場環境が、参加意欲に大きく影響します。特に業務の多忙感と上司の関与度が主要な要因です。

業務多忙は最も頻出する要因ですが、単に「忙しいから」ではなく「研修に出ることが業務評価にマイナスに働く」という感覚があると意欲は大きく下がります。上司から「あ、じゃあその日は代わりの人に任せておく」と言われた瞬間、本人は「自分は現場から外されている」と感じます。

上司の関与不足も、参加意欲を下げる決定的な要因となります。上司が研修について何も言わない、あるいは「面倒だけど出てきて」というトーンで送り出すと、受講者は研修を「業務外の雑事」として位置付けます。逆に、上司が事前に「あなたに期待している役割はこれで、この研修はそこにつながる」と伝えるだけで、参加意欲は劇的に変わります。

制度軸:評価・キャリアとの断絶

研修が人事制度全体の中でどう位置付けられているかが、参加意欲を大きく左右します。

研修で学んだ内容が評価項目に反映されない、キャリアパスとの接続が見えない、資格取得や昇格要件と紐付いていない——こうした状態では、受講者は「学んでも報われない」と感じます。特に中堅層以上は、この構造的な意欲低下が顕著です。

ただし、ここで注意すべきは「研修を評価・キャリアパス・昇格要件に直接紐付けなければ意欲が上がらない」わけではないことです。実務で本当に重要なのは、研修に参加することが「評価・キャリアパス・昇格要件に対して良い影響を与える」と本人が感じられる状態を作ることです。直接的な連動(例:研修出席=評価加点)にこだわると、後述する副作用が生じます。受講者が「この研修で学んだことは、自分の評価やキャリアに前向きに効いてくる」と自然に受け止められる情報設計と、上司からの意味づけの両輪で、制度軸の課題は動きます。

3軸診断マトリクスで原因を特定する

自社の研修で参加意欲が低いと感じたら、以下のマトリクスで原因の主軸を特定してください。

兆候(現場で観察されること)

主な原因

処方箋

心理

「何のために出るのか」の質問が多い、事前課題の未着手率が高い

目的の腹落ち不足

案内メール改善、上司からの動機づけ1on1

心理

過去研修へのネガティブコメントが多い

過去体験の悪印象

研修内容の変更を明示、体験談共有

心理

特定階層(若手・中途)の欠席率が高い

自己効力感の低さ

事前学習で予備知識を配布、レベル別グループ設計

環境

「業務都合で欠席」の連絡が多い

業務多忙・優先度低

上司との事前調整、業務代替体制の設計

環境

上司が研修について何も言わない

上司の関与不足

上司向けブリーフィング、送り出しスクリプト提供

制度

中堅以上の参加率が低い

評価・キャリアとの断絶感

研修が評価・キャリアに与える良い影響の明示、キャリアパスとの接続提示

このマトリクスの使い方は、次の通りです。まず自社の研修で観察される「兆候」を洗い出し、どの軸に該当するかを分類します。次に、頻度の高い軸から優先的に処方箋を実行します。3軸すべてに一度に手を付けようとせず、最も影響の大きい軸から着手するのがコツです。

研修への参加意欲を高める方法

研修への参加意欲は、研修当日の内容だけではなく、事前設計と事後フォローで決まります。

研修前1〜2週間の巻き込み設計

研修前のフェーズは、参加意欲を作る最重要期間です。ここで手を抜くと、当日の場作りがどれだけ工夫されていても効果は限定的になります。

具体的なアクションは以下の通りです。

  1. 案内メール送付(研修2週間前):目的・期待役割・当日の流れ・事前課題を明記
  2. 上司からの動機づけ1on1(研修1週間前):上司が受講者に「なぜあなたが参加するのか」を伝える
  3. 受講者による目標設定(研修3日前):学んで何を持ち帰るかを本人が言語化
  4. 事前課題の配布(研修3日前):当日の議論の予備知識を揃える
  5. リマインドメール(研修前日):持ち物・接続方法・当日の心構えを再確認

このうち特に効くのは、上司からの動機づけ1on1です。「上司が自分の育成に関心を持っている」という感覚が、参加意欲を高める重要な要素となります。

研修中の場づくりと相互作用

研修中のフェーズでは、受講者が「発言してよい場だ」「学びが実務につながる」と感じられる設計が重要です。

  • 冒頭のグランドルール(参加時の共通ルール)共有:発言・質問を歓迎する空気を明示的に作る
  • アイスブレイク(初対面の参加者の緊張をほぐす活動)の活用:相互の理解を深め、心理的安全性を確保する
  • ケーススタディ(実際の事例を題材とした演習)の自社文脈化:抽象的な理論ではなく、自社の実際の課題に引き寄せる
  • アクションプラン作成時間の確保:学びを持ち帰るための時間を最終セッションに必ず入れる

グランドルールについて詳しくは以下の記事をご参照ください。

研修後30/60/90日フォロー

研修後のフェーズは、参加意欲を「実践意欲」に転換し、行動変容につなげる期間です。単発の振り返りアンケートで終わらせず、時間軸を持ったフォロー設計が必要です。

タイミング

アクション

目的

研修終了直後

振り返りシート提出、アクションプラン宣言

学びの言語化と本人のコミットメント形成

30日後

上司との1on1で進捗確認、実践報告

現場での試行を促進、上司の関与を継続

60日後

受講者同士のフォローアップセッション

相互学習、成功事例・失敗事例の共有

90日後

行動変容サーベイ、成果測定

定量的な効果測定、次期研修設計への反映

案内メール・目標設定・上司の声掛けテンプレート集

参加意欲を高める打ち手の多くは「そのまま社内で使える形」になっていないと実行されません。ここでは、明日から使えるテンプレートを4種類提示します。

案内メール文例(NG例/OK例)

NG例

   件名: 【必須】〇月〇日 若手社員研修のご案内

対象者各位

標記研修を下記のとおり実施します。必ず参加してください。

日時:〇月〇日 9:00-17:00

場所:本社会議室

事前課題:添付資料を読んでおくこと

このメールに欠けているのは、受講者にとっての意味と期待される役割です。「必須」「必ず」という言葉だけでは、意欲は生まれません。

OK例

   件名: 〇月〇日 若手社員研修|次のステップに向けた3日間の集中プログラム

〇〇さん

このたびの若手社員研修に、あなたを推薦しました。

なぜあなたに参加してほしいか

過去1年の業務で、〇〇さんは自分の担当領域で成果を出してきました。次のフェーズでは、後輩をリードする役割が期待されています。今回の研修は、その役割転換に必要なスキルセットを身につけてもらう場です。

この3日間で身につくこと

  • 後輩への指導・フィードバックの型
  • 部門を越えた協働の進め方
  • 自分のキャリアを言語化する視点

事前にお願いしたいこと

添付の事前課題(所要45分)に取り組み、当日議論する材料を用意してください。

上司の〇〇さんからも別途連絡があります

研修前に1on1で、あなたへの期待をあらためて共有します。

何か不明点があれば、遠慮なく人材育成部までご連絡ください。

OK例のポイントは、「なぜあなたが参加するのか」という理由を明示していること、身につくスキルが本人視点で書かれていること、上司との連携が予告されていることの3点です。

受講者向け目標設定シート項目例

研修3日前に受講者本人に書いてもらう目標設定シートは、以下の項目で構成します。

項目

記入例

現在の業務課題

後輩への指導で、何をどこまで任せていいかの判断に迷う

研修で学びたいこと

後輩の力量に応じた任せ方の判断軸

研修後に試したいこと

直属後輩1名に、来月から新しい業務を段階的に任せる

上司に相談・共有したいこと

任せる範囲について、上司と事前にすり合わせたい

3か月後にどうなっていたいか

後輩が自走できる状態になり、自分は新しい業務にチャレンジできている

このシートを事前提出させ、当日の研修冒頭で数名に共有してもらうと、場の空気が「本気モード」に変わります。

上司からの動機づけ1on1トークスクリプト

研修前の1on1で、上司が使えるスクリプトの雛形です。

冒頭(1分):「今度の研修について、少し話す時間をもらいたい。今〇分いい?」

期待の伝達(3分):「あなたに今回の研修に出てもらう理由は、〇〇の役割を来期から担ってほしいからです。この研修は、その役割に必要なスキルを整理して身につけられる場になっています。」

懸念のヒアリング(3分):「参加にあたって、業務の進行や不安な点はありますか。〇日と〇日は業務を私が引き取るので、集中して参加してほしい。」

フォロー予告(3分):「研修終了後、〇日後に1on1で振り返りをしましょう。学んだことを実際にどう試すか、一緒に考えます。」

30日後・90日後の1on1でも、同じ構造で振り返りを続けます。

1on1について詳しくは以下の記事をご参照ください。

参加意欲を可視化する方法

参加意欲を感覚値ではなく指標として運用するために、シンプルな設問セットとスコアリング基準を紹介します。

研修前・中・後の3タイミングで測る設問例

各タイミングで4〜6問に絞り、5段階リッカート尺度(1:全くそう思わない〜5:非常にそう思う)で回答してもらいます。

研修前(申し込み〜開催3日前)

  1. この研修の目的を自分の言葉で説明できる
  2. この研修で学ぶ内容は、自分の現在または将来の業務に役立つと感じる
  3. 上司から、この研修に参加する意義について話を聞いた
  4. 研修当日、積極的に発言・参加するつもりだ

研修中(初日終了時・最終日昼休憩)

  1. 研修の内容は、事前に期待していたものと合致している
  2. 講師や他の受講者との対話から学びが得られている
  3. 学んだ内容を、自分の業務で試す具体的なイメージが湧いている

研修後(終了直後・30日後・90日後)

  1. 研修で立てたアクションプランを実行に移した
  2. 学んだ内容を業務で活用する場面があった
  3. 研修参加により、自分の業務の進め方に変化があった
  4. 上司や周囲から、行動の変化について指摘があった

スコアリング基準と閾値の考え方

設問ごとの平均スコアを算出し、以下の閾値で解釈します。

スコア帯

状態

対応

4.0以上

意欲・実践ともに良好

現状の設計を継続、成功要因を他研修に横展開

3.0〜3.9

平均的、改善の余地あり

特にスコアの低い設問に対応した打ち手を追加

3.0未満

参加意欲・実践に課題

3軸診断マトリクスに戻り原因特定、設計を大幅見直し

このスコアを研修ごとに時系列で追跡すると、どのフェーズの打ち手が効いているかが定量的に見えてきます。

オンライン・ハイブリッド研修における参加意欲低下と対策

対面研修とオンライン研修では、参加意欲が低下する構造が異なります。

カメラOFF・内職が起きる構造

オンライン研修でカメラOFFや内職が横行する背景には、以下の構造があります。

第一に、匿名性の高さです。カメラをOFFにすると受講者は「見られていない」と感じ、他業務に意識が向きやすくなります。

第二に、相互作用の希薄さです。対面であれば自然に発生する隣席との雑談や講師との視線の交換が、オンラインでは意図的に設計しないと生まれません。結果として「聞いているだけ」の受動的な参加になります。

第三に、業務環境との地続きです。自席や自宅から参加するため、メールやチャットの通知が視界に入り、業務モードから切り替わりにくくなります。

実装レベルの対策

オンライン特有の参加意欲低下には、以下の実装レベルの対策が有効です。

  • カメラON設計:冒頭で「本研修はカメラON参加を前提とします」を明示し、開始前のグランドルール(参加時の共通ルール)として合意形成する
  • ブレイクアウトルーム活用:3〜4名の小グループを頻繁に切り替え、匿名で「聞いているだけ」を許容しない設計にする
  • チャット活用:講師の問いかけに対して全員がチャットで一斉回答する時間を作り、発言の敷居を下げる
  • チェックインの導入:冒頭で1人1分の近況共有を必ず入れ、「顔と声を出す」ことに慣れてもらう
  • 業務ブロック依頼:研修当日は業務カレンダーをブロックし、メール・チャット通知をOFFにする依頼を上司から出してもらう

ハイブリッド研修では、オンライン参加者と対面参加者の間で「関与度の格差」が発生しやすいため、進行役が意識的にオンライン側に質問を振る運営が必要です。

オンライン研修について詳しくは以下の記事をご参照ください。

参加意欲向上でやってはいけない失敗パターン

参加意欲を高めようとして、逆効果になる打ち手があります。ここでは代表的な失敗パターンを整理します。

強制感の強い案内・評価連動の副作用

「必ず参加すること」「未受講は人事評価に反映」といった強制感の強い案内は、短期的な出席率は上げますが、参加意欲(特に関与・実践意欲)を根本から損ないます。「やらされ研修」というレッテルが定着すると、その後の研修運営全体が難しくなります。

評価連動も注意が必要です。研修を評価項目に組み込むこと自体は有効ですが、「研修出席=評価加点」という直接的な連動は、受講者を出席するだけの姿勢に留めます。評価に組み込むなら、研修後の行動変容や成果を評価対象にする設計が必要です。

イベント化して単発で終わる設計

「参加に消極的な社員のために、著名な講師を招いてイベント性を高めよう」という発想は、多くの場合失敗に終わります。当日は盛り上がっても、事前設計と事後フォローが伴わないと、行動変容に結び付かずに終わります。

参加意欲を成果につなげた研修設計の事例

参加意欲を高めることで、行動変容と事業成果まで一気通貫でつなげた実案件を紹介します。大手金融機関の2年目・4年目職員向け問題解決研修において、「問題解決強化」という骨太の共通テーマを掲げながら、年次・職種ごとに扱う視座・フレームワーク・事後の巻き込み相手を細かく設計し直すことで、受講者一人ひとりが研修を「自分ごと」として受け止められる状態を作った事例を紹介します。

大手金融機関における2年目・4年目職員向け問題解決研修

規模・対象者

大手金融機関の2年目や4年目の社員数百名規模に向け実施しました。営業系・スタッフ系・内部管理系など複数の職種区分が同一階層の中に混在しており、同じ「若手・中堅」というくくりでも、担うべき視座と課題の性質が大きく異なる階層でした。

課題

「問題解決の強化」という共通の育成テーマがある一方で、これを一律の内容で扱うと、受講者にとって「自分の仕事のどこに効く研修なのか」が見えにくくなるという構造がありました。年次が上がるタイミングでの新しい期待も、本人側では言語化されにくく、上司との対話も日常業務では十分に取れていない状態でした。結果として、研修と現場が接続されず、参加意欲が「学ぶ意味の腹落ち」の段階で伸び悩む恐れがありました。

実施した施策

参加意欲を高める工夫として、骨太テーマ「問題解決強化」の下に、年次・職種ごとに扱うテーマ・視座・フレームワークを詳細に設計し直しました。たとえば2年目の営業系職種であれば「自分の営業活動の課題と解決策」、4年目のスタッフ系職種であれば「自所属のミッションに対する課題と解決策」といった形で、視座と題材を職種・年次別に細かく切り分け、それぞれに合った思考フレームワーク(7S・営業プロセス分解・パレート分析・マインドマップ・SMART・ピラミッド構造など)を割り当てました。これにより、どの受講者も「自分の目の前の仕事に効く研修」として受け止められる設計にしています。

研修前には、上司との1on1で「年次が上がるのに際して業務における新しい期待がどこにあるか」を対話してもらい、研修参加への動機づけを行う設計を組み込みました。事後についても、受講者が立案した解決策を上司へ報告・実行した上で、上司がフィードバックを行う一連の流れを標準化し、研修が単発で終わらないよう上司の関与を運用に組み込みました。

成果

受講者からは、「自分に足りないことが明らかになり、上司からも支援してもらうことによって、研修全体を通じて方向性が見えた」「この先何を伸ばしていけば良いのか漠然とした不安を抱えていたが、上司からの期待をもらい、研修を通じてどのように能力を発揮すればよいかという気づきを得られ、やるべきことが明確になった」「問題解決を実践することによって、上司からの期待に応えていける自信がついた」といった声が挙がりました。年次が上がることによる期待の変化を受け止め、それを自分ごととして実践していくことに対する意欲と自信が表れている内容でした。

設計のポイント

最も効果的だったのは、「問題解決強化」という共通の骨太テーマを維持しつつ、年次・職種ごとに視座・フレームワーク・題材を細かく切り替えたことです。同じ研修名であっても、受講者一人ひとりが自身の「階層・職種・実務」に直結するテーマとして受け止められる設計にしたことで、参加意欲の第一段階である「学ぶ意味の腹落ち」を確実に押さえられました。加えて、事前の上司1on1で「新しい期待」を対話し、事後にも上司への報告・フィードバックを組み込んだことで、参加意欲を「関与意欲」「実践意欲」の段階まで押し上げる導線が引けています。

まとめ

研修の参加意欲は、担当者の気合や工夫ではなく、心理・環境・制度の3軸診断に基づく設計と運用の仕組みで動かせます。研修前1〜2週間の巻き込み設計、研修中の場づくり、研修後30/60/90日のフォローを組み合わせ、案内メール・目標設定シート・上司スクリプトといったテンプレートを整備することで、参加意欲は「単発イベントの盛り上がり」から「行動変容と事業成果への入り口」へと転換します。

参加意欲を可視化するサーベイと、オンライン・ハイブリッド研修特有の対策を組み込めば、経営層に対しても投資対効果を説明できる状態が作れます。まずは自社の直近の研修について、3軸診断マトリクスで原因の主軸を特定するところから始めてみてください。

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よくある質問(FAQ)

Q

参加意欲が低い受講者に、無理に参加させることは正しいのか

A

無理に参加させることは避けるべきです。ただし、参加意欲の低さを受講者本人の問題として片付けることも避けるべきです。3軸診断マトリクスで原因を特定し、心理・環境・制度のどの層に手を打つべきかを判断してください。多くの場合、案内メールと上司の関与という設計側の改善で意欲は動きます。

Q

上司を巻き込みたいが、多忙な上司にどこまで頼めるか

A

上司に依頼するのは「研修前後の1on1(各10〜15分)」と「業務のブロック」の2点に絞るのがコツです。それ以上を依頼すると上司側の負担が過大になり、形骸化します。上司向けには、動機づけ1on1のトークスクリプトを人材育成部が提供し、上司が「何を話せばいいか」で迷わない状態を作ることが重要です。

Q

オンライン研修でカメラONを強制するのは、ハラスメントにならないか

A

カメラONを「業務命令として強制する」のではなく、「研修の場としてカメラONを前提とする」というグランドルール(参加時の共通ルール)を冒頭で共有し、受講者と合意形成するアプローチが望ましいです。育児・介護など個別の事情がある受講者には、事前申告で例外を認める運用にすると、無理のない範囲でカメラON文化を作れます。

Q

参加意欲サーベイの結果を、受講者本人の評価に使ってよいか

A

参加意欲サーベイのスコアを個人の評価に直接紐付けるのは避けてください。受講者が「意欲が高いと見せる回答」に流れ、サーベイが機能しなくなります。サーベイは「研修設計の改善」と「集団としての傾向把握」に使い、個人の評価には研修後30/60/90日の行動変容(上司観察含む)を用いる設計が有効です。

アルー株式会社
アルー株式会社
20年以上、企業向けに人材育成コンサルティングや研修を提供してきた。新入社員・管理職といった階層別研修や、海外駐在員やグローバルリーダーなどのグローバル人材育成、DX人材育成に強みを持つ。その実績は取引企業総数1400社以上、海外現地法人取引社数400社以上に及ぶ。京都大学経営管理大学院との産学連携など、独自の研究活動も精力的に行っている。

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